商品販売事業と工事事業の二本柱
FY2016に初出。28回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載は2026-11-10。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-11-10再掲決算
「空調機器、制御機器、設備機器を中心に、機器販売及び保守サービスを展開しております。」
商品販売事業と工事事業を中心とする二本柱の事業構成を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社及び子会社16社で構成され、商品販売事業として空調機器や制御機器、設備機器を中心とした機器販売と、販売した機器の保守やスポットメンテナンスを行っており、工事事業として計装工事、管工事ほか各種工事の設計・施工（工事に付随する制御システム等の販売も含む）と、施工工事に対する保守やスポットメンテナンスを行っております。」
商品販売事業と工事事業を報告セグメントの二本柱とし、両事業に保守・スポットメンテナンスを組み合わせる事業構成を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
商品販売事業と工事事業を中心とする事業構成および主要関係会社について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
商品販売事業と工事事業を中心とする事業構成および主要関係会社について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「商品販売事業におきましては、空調機器、制御機器、設備機器を中心とした機器販売と、販売した機器のスポットメンテナンスや保守を行っております。工事事業におきましては、計装工事、管工事ほか各種工事の設計・施工と、施工工事に対するスポットメンテナンスや保守を行っております。」
商品販売事業と工事事業を報告セグメントの二本柱として扱い、それぞれの事業内容を継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
商品販売事業と工事事業を中心とする事業構成および主要関係会社について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
商品販売事業と工事事業を中心とする事業構成について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「商品販売事業におきましては、空調機器、制御機器、設備機器を中心とした機器販売と、販売した機器のスポットメンテナンスや保守を行っております。工事事業におきましては、計装工事、管工事ほか各種工事の設計・施工と、施工工事に対するスポットメンテナンスや保守を行っております。」
商品販売事業と工事事業を報告セグメントの二本柱として扱い、それぞれの事業内容を引き続き記載している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありませんが、営む事業とセグメントとの関連をより明確にするために、前連結会計年度における有価証券報告書にて記載した内容を変更いたします。」
商品販売事業・工事事業を中心とする事業構成に重要な変更はないとしつつ、機器販売、工事施工、保守・スポットメンテナンス等とセグメントの対応関係をより明確にする記載へ改めている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、主に市場、製品及びサービスの性質を総合的に勘案して事業セグメントを決定しており、「商品販売事業」「工事事業」の２区分を報告セグメントとしております。」
商品販売事業と工事事業を報告セグメントとし、太陽光発電事業は「その他」に含める区分を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より「太陽光発電事業」について量的な重要性が低下したため、「その他」に含めて記載する方法に変更しております。」
商品販売事業と工事事業を報告セグメントとし、太陽光発電事業は量的重要性の低下により「その他」に含める区分を継続している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「前連結会計年度より「太陽光発電事業」について量的な重要性が低下したため、「その他」に含めて記載する方法に変更しております。」
太陽光発電事業は、KPE社の持分譲渡後、報告セグメントから除外された状態に加え、量的重要性の低下を理由に「その他」に含めて表示されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「第４四半期連結会計期間において、太陽光発電事業を行っていたケーピーエネルギー合同会社の持分すべてを譲渡し、2019年12月31日をみなし売却日として、同社を連結子会社から除外したことに伴い、従来報告セグメントとしていた太陽光発電事業は、当連結会計年度より報告セグメントから除外しております。」
KPE社の持分譲渡により、従来の商品販売・工事・太陽光発電の3区分から、商品販売事業と工事事業の2区分へ報告セグメントが変更された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「商品販売事業におきましては、空調機器、制御機器、省エネ機器を中心とした設備機器の仕入・販売及びこれに関する据付け工事、アフターサービス等を行っております。工事事業におきましては、計装工事のほか各種工事の設計・施工及び保守を行っております。太陽光発電事業におきましては、太陽光発電による電力会社への売電を行っております。」
商品販売事業、工事事業、太陽光発電事業の3報告セグメントを引き続き区分し、それぞれの事業内容を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「商品販売事業におきましては、空調機器、制御機器、省エネ機器を中心とした設備機器の仕入・販売及びこれに関する据付け工事、アフターサービス等を行っております。工事事業におきましては、計装工事のほか各種工事の設計・施工及び保守を行っております。太陽光発電事業におきましては、太陽光発電による電力会社への売電を行っております。」
商品販売事業、工事事業、太陽光発電事業の3報告セグメントを引き続き区分している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「なお、この持分譲渡に伴い、「商品販売事業」、「工事事業」及び「太陽光発電事業」としていた報告セグメントが、翌連結会計年度より「商品販売事業」及び「工事事業」に変更となります。」
ケーピーエネルギー合同会社の持分譲渡により、翌連結会計年度から報告セグメントが3区分から商品販売事業・工事事業の2区分へ変更される。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「商品販売事業におきましては、空調機器、制御機器、省エネ機器を中心とした設備機器の仕入・販売及びこれに関する据付け工事、アフターサービス等を行っております。工事事業におきましては、計装工事のほか各種工事の設計・施工及び保守を行っております。太陽光発電事業におきましては、太陽光発電による電力会社への売電を行っております。」
商品販売事業、工事事業、太陽光発電事業の3報告セグメントを引き続き区分し、それぞれの事業内容を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「商品販売事業におきましては、空調機器、制御機器、省エネ機器を中心とした設備機器の仕入・販売及びこれに関する据付け工事、アフターサービス等を行っております。工事事業におきましては、計装工事のほか各種工事の設計・施工及び保守を行っております。太陽光発電事業におきましては、太陽光発電による電力会社への売電を行っております。」
商品販売事業、工事事業、太陽光発電事業の3報告セグメントを引き続き区分し、それぞれの事業内容を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。＜商品販売事業＞…＜工事事業＞…＜太陽光発電事業＞…」
商品販売事業、工事事業、太陽光発電事業の3報告セグメントを引き続き区分し、それぞれの業績を報告している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、主に市場、製品及びサービスの性質を総合的に勘案して事業セグメントを決定しており、「商品販売事業」「工事事業」「太陽光発電事業」の３つを報告セグメントとしております。」
商品販売事業、工事事業、太陽光発電事業の3区分を主要な報告セグメントとして継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「主な事業別業績は次のとおりであります。（商品販売事業）…（工事事業）…（太陽光発電事業）…」
商品販売事業、工事事業、太陽光発電事業の3区分を引き続き主要な事業・報告セグメントとして扱っている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より、太陽光発電事業を行うケーピーエネルギー合同会社が連結子会社となったことに伴い、事業セグメントの区分方法を見直し、従来の「商品販売事業」「工事事業」に新たに「太陽光発電事業」を加えた３つを報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
商品販売事業、工事事業、太陽光発電事業の3報告セグメントを引き続き採用している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より、太陽光発電事業を行うケーピーエネルギー合同会社が連結子会社となったことに伴い、事業セグメントの区分方法を見直し、従来の「商品販売事業」「工事事業」に新たに「太陽光発電事業」を加えた３つを報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
商品販売事業・工事事業に太陽光発電事業を加えた3報告セグメントの区分を継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループ(当社及び子会社８社)は、従来商品販売事業として空調機器、省エネ機器、制御機器の仕入・販売及びこれに関連する据付工事、アフターサービス等と、工事事業として計装工事ほか各種工事の設計・施工・保守、及び、太陽光発電事業として保有する太陽光発電施設を利用した売電を主な事業としております。」
従来の商品販売事業・工事事業の二本柱に、太陽光発電事業が加わり、主な事業および報告セグメントが3区分に改められている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「〔商品販売事業〕商品販売事業におきましては、空調機器、省エネ機器、制御機器の仕入・販売及びこれに関連する据付工事、アフターサービス等を行っております。〔工事事業〕工事事業におきましては、主に計装工事ほか各種工事の設計・施工・保守を行っております。」
商品販売事業と工事事業を主要な事業区分として引き続き報告している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「〔商品販売事業〕商品販売事業におきましては、空調機器、制御機器、省エネ機器を中心とした設備機器の販売を行っております。売上高は27,191百万円(前年同期比8.6％増)、売上総利益は5,358百万円(前年同期比18.1％増)となりました。〔工事事業〕工事事業におきましては、主に計装工事の設計・施工および空調その他機器のメンテナンス・アフターサービスを行っております。売上高は9,968百万円(前年同期比17.1％増)、売上総利益は2,901百万円(前年同期比39.1％増)となりました。」
商品販売事業と工事事業の二事業区分を引き続き報告している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「商品販売事業におきましては、空調機器、省エネ機器、制御機器の仕入・販売及びこれらに関連する据付工事、アフターサービス等を行っております。工事事業におきましては、主に計装工事ほか各種工事の設計・施工・保守を行っております。」
商品販売事業と工事事業を主要な事業区分として引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは業務用空調機器の販売を主とした「商品販売事業」及び計装工事を主とした「工事事業」を二つの柱としており、」
商品販売事業と工事事業を主要な二事業として位置づけている。