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東テク(9960)・リスク時価上昇による評価差額金増加直近の決算(2026-08-07)では「その他」

保有有価証券の市場価格変動

FY2016に初出。27回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-08-07。

27記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018顕在化FY2019-Q3 – FY20202016: 120162017: 120172018: 120182019: 320192020: 320202021: 420212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 22026
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保有金融商品の市場価格変動リスク376社が書いているテーマ・逆風374社・追い風2社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。139社中56社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの379件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07その他決算

    「保有有価証券の時価上昇により投資有価証券が4,073百万円、現金預金が776百万円それぞれ増加したことが主な要因です。」

    保有有価証券の時価上昇により投資有価証券が増加し、その他有価証券評価差額金も2,775百万円増加した。市場価格変動が引き続き純資産の変動要因となっている。
  2. FY2026時価上昇による評価差額金増加有価証券報告書

    「保有有価証券の時価上昇等によりその他有価証券評価差額金が4,381百万円増加したこと」

    前年度の評価差額金394百万円減少から転じ、当年度は保有有価証券の時価上昇等により4,381百万円増加した。市場価格変動が純資産の増加要因となっている。
  3. FY2026-H1時価上昇による評価差額金増加有価証券報告書

    「これは、親会社株主に帰属する中間純利益の計上から配当金の支払等を差し引いた利益剰余金の純増額1,416百万円に加え、保有有価証券の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が3,079百万円増加したことが主な要因です。」

    前中間期のその他有価証券評価差額金104百万円減少から転じ、当中間期は保有有価証券の時価上昇により3,079百万円増加した。市場価格変動が引き続き純資産の変動要因となっている。
  4. FY2025顕在化有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 2,083 △394」

    前年度の評価差額金2,083百万円増加から反転し、当年度は保有有価証券の時価下落等により394百万円減少した。市場価格変動の影響が実際に発生している。
  5. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 884 △ 104」

    前中間期の増加から反転し、当中間期は保有有価証券の時価下落によりその他有価証券評価差額金が104百万円減少している。市場価格変動による影響が実際に発生した。
  6. FY2024時価上昇による評価差額増加有価証券報告書

    「保有有価証券の時価上昇等によるその他有価証券評価差額金の増加2,083百万円」

    保有有価証券の時価上昇等により、その他有価証券評価差額金が2,083百万円増加した。前年度の増加451百万円から増加額が拡大し、純資産の増加要因となっている。
  7. FY2024-Q3時価上昇による評価差額増加有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の純資産合計は、前連結会計年度末に比べて4,539百万円増加し50,032百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上から配当金の支払等を差し引いた利益剰余金の純増2,518百万円、保有有価証券の時価上昇によるその他有価証券評価差額金の増加1,440百万円及び為替相場の変動により為替換算調整勘定が532百万円増加したことが主な要因です。」

    保有有価証券の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が1,440百万円増加した。市場価格変動が引き続き純資産の変動要因となっている。
  8. FY2024-Q2時価上昇による評価差額増加有価証券報告書

    「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて2,442百万円増加し47,934百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上から配当金の支払等を差し引いた利益剰余金の純増1,107百万円、保有有価証券の時価上昇によるその他有価証券評価差額金の増加884百万円及び為替相場の変動により為替換算調整勘定が405百万円増加したことが主な要因です。」

    保有有価証券の時価上昇により、その他有価証券評価差額金が884百万円増加した。前四半期の増加から金額は更新されたが、市場価格変動の影響が引き続き純資産の変動要因となっている。
  9. FY2024-Q1時価上昇による評価差額増加有価証券報告書

    「保有有価証券の時価上昇によりその他有価証券評価差額金の増加1,666百万円」

    FY2024-Q1は保有有価証券の時価上昇により、その他有価証券評価差額金が1,666百万円増加した。前期末までの時価下落による減少から、当四半期は増加に転じている。
  10. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて1,223百万円増加し42,892百万円となりました。これは、保有有価証券の時価下落によりその他有価証券評価差額金が382百万円減少した一方で、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上から配当金の支払等を差し引いた利益剰余金の純増額818百万円及び為替相場の変動により為替換算調整勘定759百万円の増加が主な要因です。」

    保有有価証券の時価下落により、その他有価証券評価差額金が382百万円減少した。市場価格変動の影響が当第3四半期連結累計期間にも実際に発生している。
  11. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金」

    その他有価証券評価差額金は前年同期の639百万円の増加から、当第2四半期連結累計期間では107百万円の減少となった。保有有価証券の市場価格変動による評価差額の減少が実際に発生している。
  12. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて1,569百万円減少し40,100百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上から配当金の支払等を差し引いた利益剰余金の純減額1,524百万円に加え、保有有価証券の時価下落によりその他有価証券評価差額金が301百万円減少したことが主な要因です。」

    保有有価証券の時価下落により、その他有価証券評価差額金が301百万円減少した。市場価格変動による影響が当四半期にも実際に発生している。
  13. FY2022顕在化有価証券報告書

    「これは、保有有価証券の時価下落によりその他有価証券評価差額金が326百万円減少した一方で、親会社株主に帰属する当期純利益の計上から配当金の支払を差し引いた利益剰余金の純増3,549百万円があったことが主な要因です。」

    前年度の時価上昇による評価差額金増加から反転し、当年度は保有有価証券の時価下落によりその他有価証券評価差額金が326百万円減少した。
  14. FY2022-Q3時価上昇による評価差額増加継続有価証券報告書

    「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて2,028百万円増加し40,619百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上から配当金の支払等を差し引いた利益剰余金の純増額1,364百万円に加え、保有有価証券の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が667百万円増加したことが主な要因です。」

    保有有価証券の時価上昇により、その他有価証券評価差額金が667百万円増加した。FY2022-Q2に続き、保有有価証券の評価差額の増加が純資産の増加要因となっている。
  15. FY2022-Q2時価上昇による評価差額増加継続有価証券報告書

    「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて1,332百万円増加し39,923百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上から配当金の支払等を差し引いた利益剰余金の純増額685百万円に加え、保有有価証券の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が639百万円増加したことが主な要因です。」

    保有有価証券の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が639百万円増加した。FY2022-Q1に続き、市場価格変動が純資産の増加要因となっている。
  16. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上から配当金の支払等を差し引いた利益剰余金の純減額832百万円に加え、保有有価証券の時価下落によりその他有価証券評価差額金が396百万円減少したことが主な要因です。」

    前年度および前四半期に記載されていた時価上昇による評価差額金増加から反転し、保有有価証券の時価下落により評価差額金が396百万円減少した。
  17. FY2021時価上昇による評価差額増加継続有価証券報告書

    「保有有価証券の時価上昇等により投資有価証券が3,770百万円増加したことが主な要因です。/保有有価証券の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が2,202百万円増加したことが主な要因です。」

    前年度に続き保有有価証券の市場価格変動が発生し、当年度は時価上昇により投資有価証券と評価差額金が増加した。
  18. FY2021-Q3時価上昇による評価差額増加継続有価証券報告書

    「純資産合計は、前連結会計年度末に比べ4,039百万円増加し36,330百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上から配当金の支払を差し引いた利益剰余金の純増額1,710百万円に加え、保有有価証券の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が2,223百万円増加したことが主な要因です。」

    保有有価証券の時価上昇により、その他有価証券評価差額金が2,223百万円増加した。FY2021-Q1、Q2に続き、当四半期も市場価格変動が純資産の増加要因となっている。
  19. FY2021-Q2時価上昇による評価差額増加継続有価証券報告書

    「資産合計は、前連結会計年度末に比べて5,250百万円減少し74,964百万円となりました。これは保有有価証券の時価上昇等により投資その他の資産が1,535百万円増加したことに加え、建物及び構築物の取得により有形固定資産が386百万円増加した一方、営業債権や未収入金の減少等により流動資産が7,396百万円減少したことが主な要因です。/純資産合計は、前連結会計年度末に比べて2,273百万円増加し34,564百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上から配当金の支払を差し引いた利益剰余金の純増額903百万円に加え、保有有価証券の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が1,290百万円増加したことが主な要因です。」

    保有有価証券の時価上昇により、その他有価証券評価差額金が1,290百万円増加した。前年度およびFY2021-Q1に確認された市場価格変動とは異なり、当四半期は評価差額の増加が純資産の増加要因となっている。
  20. FY2021-Q1時価上昇による評価差額増加有価証券報告書

    「これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上から配当金の支払を差し引いた利益剰余金の純減額663百万円がある一方で、保有有価証券の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が933百万円増加したことが主な要因です。」

    前年度に実際に発生していた保有有価証券の時価下落・損失とは異なり、当第1四半期は時価上昇によりその他有価証券評価差額金が933百万円増加した。市場価格変動リスク自体は継続している。
  21. FY2020顕在化有価証券報告書

    「特別損失で当社東北支店の土地の減損損失246百万円や、保有有価証券の売却損159百万円などがありました。」

    保有有価証券について、当期に売却損159百万円、評価損21百万円を計上し、市場価格変動等に伴う損失が実際に発生した。
  22. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「投資有価証券評価損 21」

    保有有価証券に関する市場価格変動リスクについて、当第1四半期に投資有価証券評価損21百万円を計上している。
  23. FY2019顕在化有価証券報告書

    「保有有価証券の時価下落によりその他有価証券評価差額金が112百万円減少したことが主な要因です。」

    保有有価証券の時価下落が通期でも発生し、その他有価証券評価差額金が112百万円減少した。また、上場会社株式10百万円の評価損も計上している。
  24. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上から配当金の支払を差し引いた利益剰余金の純増額1,793百万円がある一方、保有有価証券の時価下落によりその他有価証券評価差額金が555百万円減少したことが主な要因です。」

    保有有価証券の市場価格下落が実際に発生し、その他有価証券評価差額金が555百万円減少したと記載している。
  25. FY2018再掲有価証券報告書

    「有価証券及び投資有価証券は、業務上の関係を有する企業の株式が主であり、市場価格の変動リスクに晒されております。」

    取引関係維持を目的とする株式等の市場価格変動リスクを継続して認識している。
  26. FY2017再掲有価証券報告書

    「有価証券及び投資有価証券は、業務上の関係を有する企業の株式が主であり、市場価格の変動リスクに晒されております。」

    取引関係維持を目的とする株式等の市場価格変動リスクを引き続き認識している。
  27. FY2016初出有価証券報告書

    「有価証券及び投資有価証券は、業務上の関係を有する企業の株式が主であり、市場価格の変動リスクに晒されております。」

    取引関係維持を目的とする株式等を保有し、市場価格変動リスクに晒されていると記載している。
一緒に動いた変遷

「景気変動と設備投資低迷による需要変動」は、この変遷が動いた27回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

443322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1景気変動と設備投資低迷による需要変動4回
  3. 2エネルギー分野のソリューションビジネス拡大4回
  4. 3商品販売事業と工事事業の二本柱3回
  5. 4主要仕入先の品質・生産力・関係変化3回
  6. 5建築資材高騰・人手不足による労務費高止まり2回
  7. 6トータルソリューションプランナーへの転換2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東テクの次の決算発表は2026-11-10の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「その他」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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