生活不安を背景とする個人消費の節約志向
FY2018-Q2に初出。15回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
アシードホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。68社中53社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-10顕在化決算
「食料品の相次ぐ値上げが消費者の節約志向に影響を与え、自販機離れを加速させ、更なる業界再編の機運が高まっています。」
消費者の節約志向が自販機離れの加速として引き続き実績化している。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「メーカー商品の相次ぐ値上げや消費者の節約志向による自販機離れによる販売数の減少が加速」
消費者の節約志向が自販機離れと販売数減少として引き続き実績化したと記載している。 - 2026-05-13顕在化決算説明資料
「飲料メーカー商品の相次ぐ値上げや消費者の節約志向により自販機離れによる販売数の減少が加速」
消費者の節約志向が自販機販売数の減少として実績に表れていると記載した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「自販機運営リテイル事業におきましては、メーカー商品の相次ぐ値上げや消費者の節約志向による販売数の減少、キャッシュレス対応によるコスト増など厳しい状況が続く中、設置条件の改善や不採算機の引揚など、利益率の改善に向けて取り組みを続けております。」
消費者の節約志向が販売数の減少として実際に表れたと記載している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、物価上昇による需要減少や人件費の高まりによるコスト増加などが、今後懸念されています。」
需要回復の記載がある一方、物価上昇による需要減少と人件費上昇によるコスト増加を今後の懸念として新たに明示している。 - FY2023対処有価証券報告書
「規制緩和やコロナ禍の自粛で大幅に増加した貯蓄に支えられ、個人消費は回復基調を示しています。」
行動制限緩和と個人消費の回復基調を記載し、節約・消費低迷に関する環境認識は改善方向に動いている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「街や観光地に人出が回復して景気は持ち直しの動きがみられます。」
街や観光地への人出の回復と景気の持ち直しを記載しており、個人消費・人流の弱さに関する環境認識が改善方向に動いている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「行動制限の緩和や世界経済の回復により、個人消費は明るさを取り戻してきました。」
生活不安や新型コロナウイルスの影響による個人消費の弱さについて、行動制限の緩和と世界経済の回復に伴う改善の兆しを記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、11月中旬から再び新型コロナウイルス感染症の感染者数が増加し、ワクチン接種による新型コロナウイルス感染症収束への期待はあるものの、在宅勤務、対面営業の自粛などにより、経済活動への不安がぬぐえないことから、民間投資や個人消費の回復は緩やかなものと予想されます。」
感染者数の再増加や対面営業自粛を背景に、個人消費の回復が緩やかにとどまるとの見通しを示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「民間投資や個人消費の回復テンポは緩やかなものに留まるものと予想されます。」
新型コロナウイルスの影響下で、個人消費の回復が緩やかにとどまるとの認識を継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「加えて第４四半期には新型コロナウイルス感染拡大の影響が表れています。」
個人消費が厳しい状況に加え、新型コロナウイルス感染拡大の影響が第4四半期に実際に表れたと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「わが国経済は、人手不足解消に向けて所得の改善の動きがみられるものの、引き続き消費は弱含みで推移しました。」
所得改善の動きがある一方、消費が弱含みで推移しているとの認識を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「個人消費の節約志向は根強く残り、力強さに欠ける状況が続いております。」
個人消費の節約志向が根強く、消費に力強さが欠けるとの認識を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における国内経済は、企業収益や雇用環境の改善により景気は緩やかな回復基調で推移しましたが、個人消費につきましては節約志向が根強く残り、力強さに欠ける状況が続いております。」
個人消費の節約志向が根強く、消費に力強さが欠けるとの外部環境認識を再確認している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「個人消費は先行きの生活に対する不安感から節約志向が続いており、力強さに欠ける状況が続いております。」
生活への不安感を背景に個人消費の節約志向が継続し、消費の力強さに欠けるとの外部環境認識を初めて記載している。