Komori
杉本商事(9932)・施策引き上げ

商品調達力・取扱商品・新規ブランドの拡大

FY2016に初出。27回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

27記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2021-Q3引き上げFY20212016: 320162017: 420172018: 420182019: 320192020: 420202021: 220212022: 020222023: 120232024: 120242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
商品採用・開発を支えるマーチャンダイジング・商品企画機能の強化29社が書いているテーマ・逆風0社・追い風30社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中2社が悪化側に。

直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026引き上げ有価証券報告書

    「特に、AI・自動化・現場DX関連商材の提案・販売を拡大し、顧客の省人化、生産性向上、品質安定化といった経営課題の解決に貢献してまいります。」

    従来の新規商材・サービスやDX商材の拡大から、AI・自動化・現場DX関連商材を明示した提案・販売へ対象を広げている。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「また、当グループは2025年4月25日、株式会社INDUSTRIAL-Xと資本業務提携契約を締結し、INDUSTRIAL-X社の持つコンサルティングサービス・技術力と弊社の顧客基盤・DX商材を掛け合わせる事が可能となり、スピード感をもって生産現場のDXコンサルティングからDX導入に関わるサービスが一気通貫で提供を通じて、製造業のDX化に貢献してまいります。」

    新規商材・サービスの拡大について、株式会社INDUSTRIAL-Xとの資本業務提携契約を締結し、DX商材とコンサルティング・技術力を組み合わせた一気通貫のサービス提供を具体化している。
  3. FY2025再掲有価証券報告書

    「当社グループといたしましては、グループ各社の個々の強みを生かしつつあらゆる産業のニーズに対応すべく、社員の専門知識の向上や新規ブランド(商材)の投入に努めると同時に、グループ内での情報の共有化、合理化、業務体制の一層の効率化を進めるため、様々な技術を積極的に取り入れ、業務の改善とスピード化を目指しております。」

    社員の専門知識向上、新規ブランド・商材の投入、技術導入を通じた商品・営業基盤の強化を継続している。
  4. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「① 新事業の開発 新たな商材販売の強力な推進 ・DX商材販売の開始 ・他業種との事業連携」

    商品・ブランド戦略の範囲を、従来の新規商材・サービス拡大からDX商材の販売開始や他業種との事業連携へ広げている。
  5. FY2023再掲有価証券報告書

    「・新規商材・サービス・重点商品の拡大と販売領域の拡張 ・積極的なM&A戦略 ・特定ブランドに特化した、販売の強化」

    新規商材・サービス、重点商品の拡大、販売領域の拡張、M&A、特定ブランドの販売強化を商品・ブランド戦略として継続している。
  6. FY2021引き上げ有価証券報告書

    「新規商材・サービス・重点商品の拡大と販売領域の拡張・積極的なM&A戦略・特定ブランドに特化した、販売の強化」

    新規商品・重点商品に加えてサービス、販売領域、M&A、特定ブランドへの集中販売を明示し、商品・ブランド戦略の範囲を広げている。
  7. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと当社グループは、創業100周年(2021年)に向けた第二次中期経営計画『Sincerity to 100』の基本的な考え方である「対面営業、課題解決型の提案営業の充実・拡大を図ると同時に顧客の業務効率化ニーズにも対応できるインフラを整備・活用する。」との方針は堅持しつつ、従業員及び顧客の安全と健康確保を最優先命題に感染リスク対策に万全を尽くしながら、新規出店及び新規顧客獲得、顧客深耕、新規商品投入及び重点取扱商品拡大等の重点施策を、営業活動に工夫を重ねて推進し、企業価値の一層の向上に取り組んでまいりました。」

    新規商品投入および重点取扱商品の拡大を、感染拡大下でも第二次中期経営計画の重点施策として継続している。商品数や新規ブランド数の実績値は示されていない。
  8. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと当社グループは、創業100周年(2021年)に向けた第二次中期経営計画『Sincerity to 100』の基本的な考え方である「対面営業、課題解決型の提案営業の充実・拡大を図ると同時に顧客の業務効率化ニーズにも対応できるインフラを整備・活用する。」との方針は堅持しつつ、従業員及び顧客の健康確保を最優先命題に感染リスク対策に万全を尽くしながら、新規出店及び新規顧客獲得、顧客深耕、新規商品投入及び重点取扱商品拡大等の重点施策を、営業活動に工夫を重ねて推進し、企業価値の一層の向上に取り組んでまいりました。」

    新規商品投入および重点取扱商品の拡大を、感染拡大下でも第二次中期経営計画の重点施策として継続している。商品数や新規ブランド数の実績値は示されていない。
  9. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと当社グループは、創業100周年(2021年)に向けた第二次中期経営計画『Sincerity to 100』の基本的な考え方である「対面営業、課題解決型の提案営業の充実・拡大を図ると同時に顧客の業務効率化ニーズにも対応できるインフラを整備・活用する。」との方針は堅持しつつ、従業員及び顧客の健康確保を最優先命題に感染リスク対策に万全を尽くしながら、新規出店及び新規顧客獲得、顧客深耕、新規商品投入及び重点取扱商品拡大等の重点施策を、営業活動に工夫を重ねて推進し、企業価値の一層の向上に取り組んでまいりました。」

    新規商品投入および重点取扱商品の拡大を、感染拡大下でも第二次中期経営計画の重点施策として継続している。商品数や新規ブランド数の実績値は示されていない。
  10. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループといたしましては、グループ各社の個々の強みを生かしつつあらゆる産業のニーズに対応すべく、社員の専門知識の向上や新規ブランド(商材)の投入に努めると同時に、グループ内での情報の共有化、合理化、業務体制の一層の効率化を進めるため、様々な技術を積極的に取り入れ、業務の改善とスピード化を目指しております。」

    社員の専門知識向上、新規ブランド・商材の投入、技術導入を通じた商品・営業基盤の強化を継続している。
  11. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと当社グループは、創業100周年(2021年)に向けた第二次中期経営計画『Sincerity to 100』の基本的な考え方である「対面営業、課題解決型の提案営業の充実・拡大を図ると同時に顧客の業務効率化ニーズにも対応できるインフラを整備・活用する。」に基づき、新規出店及び新規顧客獲得、顧客深耕、新規商品投入及び重点取扱商品拡大等の重点施策を着実に推進し、企業価値の一層の向上に取り組んでまいりました。」

    新規商品投入および重点取扱商品の拡大を、第二次中期経営計画の重点施策として継続している。商品数や新規ブランド数の実績値は示されていない。
  12. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと当社グループは、創業100周年(2021年)に向けた、第二次中期経営計画『Sincerity to 100』の基本的な考え方である「対面営業、課題解決型の提案営業の充実・拡大を図ると同時に顧客の業務効率化ニーズにも対応できるインフラを整備・活用する。」に基づき、新規出店及び新規顧客獲得、顧客深耕、新規商品投入及び重点取扱商品拡大等の重点施策を着実に推進し、企業価値の一層の向上に取り組んでまいりました。」

    新規商品投入および重点取扱商品の拡大を、第二次中期経営計画の重点施策として継続している。商品数や新規ブランド数の実績値は示されていない。
  13. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと当社グループは、創業100周年(2021年)に向けた第二次中期経営計画『Sincerity to 100』の基本的な考え方である「対面営業、課題解決型の提案営業の充実・拡大を図ると同時に顧客の業務効率化ニーズにも対応できるインフラを整備・活用する。」に基づき、新規出店及び新規顧客獲得、顧客深耕、新規商品投入及び重点取扱商品拡大等の重点施策を着実に推進し、企業価値の一層の向上に取り組んでまいりました。」

    新規商品投入および重点取扱商品の拡大を中期経営計画の重点施策として継続している。
  14. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと当社グループは、創業100周年(2021年)に向けた、当期を初年度とする第二次中期経営計画『Sincerity to 100』の基本的な考え方である「対面営業、課題解決型の提案営業の充実・拡大を図ると同時に顧客の業務効率化ニーズにも対応できるインフラを整備・活用する。」に基づき、新規出店及び新規顧客獲得、顧客深耕、新規商品投入及び重点取扱商品拡大等の重点施策を着実に推進し、企業価値の一層の向上に取り組んでまいりました。」

    新規商品投入および重点取扱商品の拡大を中期経営計画の重点施策として継続している。商品数や新規ブランド数の実績値は示されていない。
  15. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと当社グループは、創業100周年(2021年)に向けた、当期を初年度とする第二次中期経営計画『Sincerity to 100』の基本的な考え方である「対面営業、課題解決型の提案営業の充実・拡大を図ると同時に顧客の業務効率化ニーズにも対応できるインフラを整備・活用する。」に基づき、新規出店及び新規顧客獲得、顧客深耕、新規商品投入及び重点取扱商品拡大等の重点施策を着実に推進し、企業価値の一層の向上に取り組んでまいりました。」

    新規商品投入および重点取扱商品の拡大を中期経営計画の重点施策として継続している。商品数や新規ブランド数などの実績値は示されていない。
  16. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「また、物流センターの効率的な在庫管理を徹底するとともに、社員教育の徹底・新規顧客の開拓・顧客深耕・新規商品の開拓などの経営努力を積み重ねるとともに経費節減に努めてまいりました。」

    新規商品の開拓を継続的な経営努力として掲げている。新規ブランドの投入実績や数値目標は記載されていない。
  17. FY2018再掲有価証券報告書

    「③ 新規商品投入及び重点取扱商品拡大戦略 重点取扱商品の拡販に努めると同時に、市場の動向を見極め、新規取扱商品を開発し積極的に販促活動を実施する。」

    重点取扱商品の拡販、新規取扱商品の開発、市場動向を踏まえた販促活動を継続している。
  18. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「また、物流センターの効率的な在庫管理を徹底するとともに、社員教育の徹底・新規顧客の開拓・顧客深耕・新規商品の開拓などの経営努力を積み重ねるとともに経費削減に努めてまいりました。」

    新規商品の開拓を引き続き経営努力として掲げている。新規ブランドの投入実績や数値目標は記載されていない。
  19. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「また、物流センターの効率的な在庫管理を徹底するとともに、社員教育の徹底・新規顧客の開拓・顧客深耕・新規商品の開拓などの経営努力を積み重ねるとともに経費節減に努めてまいりました。」

    新規商品の開拓を引き続き経営努力として掲げている。新規ブランドの投入実績や数値目標は記載されていない。
  20. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「また、物流センターの効率的な在庫管理を徹底するとともに、社員教育の徹底・新規顧客の開拓・顧客深耕・新規商品の開拓などの経営努力を積み重ねるとともに経費節減に努めてまいりました。」

    新規商品の開拓を引き続き経営努力として掲げている。新規ブランドの投入実績や数値目標は記載されていない。
  21. FY2017再掲有価証券報告書

    「市場の動向を見極め、新規ブランドを積極的に投入いたします。」

    市場動向を踏まえた新規ブランド投入と新規商品の開拓を引き続き成長施策として掲げている。
  22. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「新規商品の開拓などの経営努力を積み重ねるとともに」

    新規商品の開拓を継続している。新商品の投入実績や数値目標は記載されていない。
  23. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「新規商品の開拓などの経営努力を積み重ねるとともに」

    新規商品の開拓を継続している。新商品の投入実績や数値目標は記載されていない。
  24. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「新規商品の開拓などの経営努力を積み重ねてまいりました」

    新規商品の開拓を継続的な経営努力として再掲している。新商品の投入実績や数値目標は記載されていない。
  25. FY2016初出有価証券報告書

    「③新規商品投入戦略 市場の動向を見極め、新規ブランドを積極的に投入いたします。」

    関係会社との協調による商品調達力の向上、新規取扱い商品の開拓、取扱商品・新規ブランドの拡大を成長施策としている。
一緒に動いた変遷

「情報共有・合理化・業務スピード化」は、この変遷が動いた27回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

555333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1情報共有・合理化・業務スピード化5回
  3. 2営業債権回収と営業キャッシュ・フローの改善5回
  4. 3自己株式取得による機動的な資本政策・財務戦略5回
  5. 4地域密着型営業と新規出店による商圏拡大3回
  6. 5WEBマーケット・M&A等による新規事業の検討3回
  7. 6安定配当と適正な利益還元3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
杉本商事の次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-25の株主総会で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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