減損損失・店舗閉鎖損失リスク
FY2016に初出。33回の記載のうち32回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-12。
サガミホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。21社中15社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-12顕在化決算
「減損損失 48,824 6,920」
第1四半期に6,920千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産に関するリスクが損失として発生している。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「減損損失の内訳は、建物及び構築物582,475千円、機械装置及び運搬具137,417千円、器具及び備品29,958千円、その他1,478千円、合計751,329千円であります。」
店舗等の固定資産について751,329千円の減損損失を計上し、前年度の376,315千円から損失額が増加した。 - 2026-05-14顕在化決算
「減損損失 376,315 751,329」
当期の減損損失が751,329千円となり、店舗等の固定資産に関する損失発生を再確認している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「減損損失の内訳は、建物及び構築物257,900千円、機械装置及び運搬具95,681千円、器具及び備品8,480千円、その他14,252千円、合計376,315千円であります。」
店舗等の固定資産について、当期に376,315千円の減損損失を計上した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 91,359」
当中間連結会計期間に91,359千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産に関するリスクが実際の損失として発生している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「減損損失の内訳は、建物及び構築物320,062千円、機械装置及び運搬具131,217千円、器具及び備品6,472千円、その他648千円、合計458,400千円であります。」
店舗等の固定資産について、当期に458,400千円の減損損失を計上した。対象には二代目長助稲沢店・野田店、和食麺処サガミ御殿場店・堺山本店・豊田寿店などが含まれる。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 179,047」
当第3四半期連結累計期間に179,047千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産に関する減損リスクが引き続き実際の損失として発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 50,398」
当第2四半期連結累計期間に50,398千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産に関する減損リスクが引き続き実際の損失として発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 26,001」
当第1四半期連結累計期間に26,001千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産に関する減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「減損損失の内訳は、建物及び構築物327,272千円、機械装置及び運搬具94,864千円、器具及び備品7,864千円、その他13,106千円、合計443,107千円であります。」
店舗等の固定資産について、当期に443,107千円の減損損失を計上した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 143,757」
当第3四半期連結累計期間に143,757千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産に関する減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 61,836」
当第2四半期連結累計期間に61,836千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産に関するリスクが実際の損失として発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 19,268」
当第1四半期連結累計期間に19,268千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産に関する減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「減損損失の内訳は、建物及び構築物444,667千円、機械装置及び運搬具105,095千円、器具及び備品15,086千円、のれん201,317千円、その他13,650千円、合計779,817千円であります。」
店舗等の固定資産に加え、味の民芸フードサービス株式会社ののれん201,317千円を含む減損損失779,817千円を計上した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 20,271」
当第2四半期連結累計期間に20,271千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産の減損リスクが引き続き実際の損失として発生している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 12,131」
当第1四半期連結累計期間に12,131千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産の減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「減損損失の内訳は、建物及び構築物576,944千円、機械装置75,105千円、器具及び備品25,413千円、土地93,072千円、その他46,559千円、合計817,094千円であります。」
店舗等の固定資産について、当期に817,094千円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 332,773 店舗臨時休業による損失 38,420」
当第3四半期連結累計期間に減損損失332,773千円を計上し、店舗臨時休業による損失38,420千円も計上している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 76,484 店舗臨時休業による損失 38,420」
当第2四半期累計期間に減損損失76,484千円を計上し、感染症に伴う店舗臨時休業による損失38,420千円も計上した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 39,478 店舗臨時休業による損失 38,420」
当第1四半期に減損損失39,478千円を計上するとともに、店舗臨時休業による損失38,420千円を特別損失に計上している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 172,329」
当第3四半期連結累計期間に172,329千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産の減損リスクが引き続き実際の損失として発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 133,411」
当第2四半期連結累計期間に1億3,341万1千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産の減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 48,258」
当第1四半期連結累計期間に48,258千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産の減損リスクが引き続き実際の損失として発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 141,102」
当第3四半期連結累計期間に141,102千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産の減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 46,001」
当第2四半期連結累計期間に46,001千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産の減損リスクが実際の損失として発生している。受取保険金16,000千円や店舗閉鎖損失引当金の増加も記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 10,043」
当第1四半期連結累計期間に10,043千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産の減損リスクが引き続き実際の損失として発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「減損損失の内訳は、建物及び構築物191,197千円、機械装置29,753千円、器具及び備品5,732千円、その他59,243千円、合計285,926千円であります。」
店舗等の固定資産について、当期に285,926千円の減損損失を計上した。対象には和食麺処サガミ中津川店、SAGAMI金城ふ頭店、濱町上大岡店などが含まれる。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 142,859」
当第3四半期連結累計期間に142,859千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産の減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 30,847」
当第2四半期連結累計期間に30,847千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産の減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 4,317」
第1四半期連結累計期間に4,317千円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産の減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「減損損失の内訳は、建物及び構築物193,033千円、機械装置及び運搬具19,183千円、工具、器具及び備品20,492千円、その他2,180千円、合計234,890千円であります。」
「和食麺処サガミ」座間店、「和食麺処サガミ」金沢文庫店、「水山」丸の内オアゾ店などについて、減損損失234,890千円を計上した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 86,920」
第3四半期連結累計期間に86,920千円の減損損失を計上しており、店舗等の固定資産の減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが保有する固定資産を使用している店舗の営業損益に悪化が見られ、短期的にその状況の回復が見込まれない場合、もしくは土地等の時価が著しく下落した場合において、当該固定資産について減損会計を適用し、経営成績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
店舗収益悪化や資産価値下落による減損、閉店時の損失をリスクとしている。