ローリングプラン2018
FY2016に初出。31回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
サガミホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。17社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループでは、積極的かつ戦略的な新規出店によるマーケット拡大を推進するとともに、生産性の向上や各種費用削減に取り組み、2027年３月期においては、店舗数284店舗、売上高40,500百万円、営業利益2,400百万円、経常利益2,450百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,200百万円と目標設定しております。」
2025年度を最終年度とした『Together』の後続計画に相当する2027年3月期の経営指標を、店舗数・売上高・利益の具体的な数値で設定している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「なお、2025年度は中期経営計画“Management Plan 2025『Together』”を引き続き重要な経営指標とする方針から、計画値のみ見直しております。」
計画の枠組みを維持しつつ、2025年度計画を売上高370億円、営業利益22.5億円、経常利益23億円、親会社株主に帰属する当期純利益12.5億円へ見直した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「中期経営計画『Together』にもとづき、「共創」と「共走」を基本戦略として」
中期経営計画『Together』を引き続き基盤とし、その基本戦略として「共創」と「共走」を掲げている。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは、2025年度を最終年度とする中期経営計画“Management Plan 2025『Together』”を重要な経営指標として位置付けております。なお、2024年度は中期経営計画“Management Plan 2025『Together』”を引き続き重要な経営指標とする方針から、計画値のみ見直しております。」
中期経営計画『Together』を継続しつつ計画値を見直した。2024年度計画は売上高320億円、営業利益17.5億円、経常利益18億円、親会社株主に帰属する当期純利益10億円、2025年度計画は売上高335億円、営業利益18.5億円、経常利益19億円、同利益11億円となっている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画2023-2025『Together』にもとづき」
『Together』を中期経営計画として再確認し、同計画に基づく取り組みを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画2023-2025『Together』にもとづき」
中期経営計画『Together』を2023～2025年の計画として再確認し、その計画に基づく取り組みを継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画『Together』にもとづき、「持続可能性」の追求と「再成長」の実現をテーマとして」
FY2023に設定した中期経営計画『Together』に基づく取り組みを第1四半期も継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループでは、2025年度を最終年度とする中期経営計画“Management Plan 2025『Together』”を重要な経営指標として位置付けております。」
「Challenge to“300”」から、2025年度を最終年度とする“Management Plan 2025『Together』”へ中期経営計画を更新した。計画値は2023年度売上高262億円・営業利益8億円、2024年度売上高275億円・営業利益9.3億円、2025年度売上高300億円・営業利益11億円としている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新中期経営計画『Challenge to“300”』にもとづき、「持続可能性」の追求と「再成長」の具現化をテーマとして」
FY2022に更新された中期経営計画『Challenge to“300”』に基づく取り組みを第3四半期も継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、新中期経営計画『Challenge to“300”』にもとづき、「持続可能性」の追求と「再成長」の具現化をテーマとして」
FY2022に更新された中期経営計画「Challenge to“300”」に基づく取り組みを第2四半期も継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、新中期経営計画『Challenge to“300”』にもとづき、「持続可能性」の追求と「再成長の具現化」をテーマに」
FY2022に更新された中期経営計画「Challenge to“300”」に基づく取り組みを継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2024年度を最終年度とする中期経営計画「Challenge to“300”」を重要な経営指標として位置付けております。」
ローリングプラン2022から、2024年度を最終年度とする「Challenge to“300”」へ中期計画を更新した。売上高は2022年度250億円、2023年度275億円、2024年度300億円、営業利益は3億円、4.5億円、6.5億円を計画している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束の目途がたたない状況に鑑みて、中期経営計画につきましては、昨年公表いたしました中期経営計画（ローリングプラン2022）を据え置き、2021年５月に予定しておりました新中期経営計画（ローリングプラン2023）の公表を延期しております。」
ローリングプラン2022を据え置き、2021年5月予定のローリングプラン2023の公表を延期する形に計画運営を変更した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「なお、目標とする経営指標等について、前事業年度の有価証券報告書においては、新型コロナウイルス感染症による影響の算出ができなかったため、公表を延期しておりました業績予想並びに中期経営計画を2020年10月15日に適時開示及び当社HPに掲載しております。」
延期していた業績予想と中期経営計画を、2020年10月15日に開示・掲載した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社ビジョン「No.1 Noodle Restaurant Company」を共有し、①事業基盤の強化②収益力の向上③成長戦略の推進を柱に取り組んでまいりました。」
中期経営計画に沿う三つの重点領域での取り組みを第3四半期も継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社ビジョン「No.1 Noodle Restaurant Company」を共有し、①事業基盤の強化②収益力の向上③成長戦略の推進を柱に取り組んでまいりました。」
中期経営計画に沿う三つの重点領域での取り組みを第2四半期も継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社ビジョン「No.1 Noodle Restaurant Company」を共有し、①事業基盤の強化②収益力の向上③成長戦略の推進を柱に取り組んでまいりました。」
ローリングプラン2020に沿う三つの重点領域での取り組みを第1四半期も継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社ビジョン「No.1 Noodle Restaurant Company」を共有し、①事業基盤の強化②収益力の向上③成長戦略の推進を柱に取り組んでまいりました。」
ローリングプラン2020に沿う三つの重点領域での取り組みを第3四半期も継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと当社グループは、お客様起点思考の視座をグループ全社で堅持しながら、店舗の改革を進めると共に、当社ビジョン「No.1 Noodle Restaurant Company」を共有し、①事業基盤の強化②収益力の向上③成長戦略の推進を柱に取り組んでまいりました。」
ローリングプラン2020に沿う三つの重点領域での取り組みを第2四半期も継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと当社グループは、お客様起点思考の視座をグループ全社で堅持しながら、店舗の改革を進めると共に、当社ビジョン「No.1 Noodle Restaurant Company」を共有し、①事業基盤の強化②収益力の向上③成長戦略の推進を柱に取り組んでまいりました。」
ローリングプラン2020に沿う三つの重点領域での取り組みを第1四半期も継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループでは、2020年度を最終年度とする中期経営計画「ローリングプラン2020」を重要な経営指標として位置付けております。なお、計画値は下記のとおりです。」
ローリングプラン2019から、2020年度を最終年度とするローリングプラン2020へ更新した。2018年度から2020年度にかけて、売上高26,500百万円、27,000百万円、28,000百万円、営業利益700百万円、800百万円、1,000百万円などの計画値を設定している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社ビジョン「No.1 Noodle Restaurant Company」を共有し、①事業基盤の強化②収益性の向上③成長戦略の推進を柱に取り組んでまいりました。」
ローリングプラン2019に沿う三つの重点領域での取り組みを継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社ビジョン「No.1 Noodle Restaurant Company」を共有し、①事業基盤の強化②収益性の向上③成長戦略の推進を柱に取り組んでまいりました。」
ローリングプラン2019に沿う三つの重点領域での取り組みを継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社ビジョン「No.1 Noodle Restaurant Company」を共有し、①事業基盤の強化②収益性の向上③成長戦略の推進を柱に取り組んでまいりました。」
ローリングプラン2019で掲げた三つの重点領域に沿う取り組みを、第1四半期も継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループでは、2019年度を最終年度とする新中期経営計画「ローリングプラン2019」を重要な経営指標として位置付けております。なお、一年毎に経営計画を見直し、ローリングすることを方針としております。」
平成30年度を最終年度としたローリングプラン2018から、2019年度を最終年度とするローリングプラン2019へ計画を更新した。連結売上高は2017年度26,000百万円、2018年度27,100百万円、2019年度27,900百万円、営業利益はそれぞれ880百万円、1,020百万円、1,060百万円を計画している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社ビジョン「No.1 Noodle Restaurant Company」を共有し、①事業基盤の強化②収益力の向上③成長戦略の推進を柱に取り組んでまいりました。」
ローリングプラン2018に対応する三つの重点領域と同じ枠組みで取り組みを続けている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと当社グループは、お客様起点思考の視座をグループ全社で堅持しながら、店舗の改革を進めると共に、当社ビジョン「No.1 Noodle Restaurant Company」を共有し、①事業基盤の強化②収益力の向上③成長戦略の推進を柱に取り組んでまいりました。」
ローリングプラン2018に対応する三つの重点領域と同じ枠組みで取り組みを続けている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社ビジョン「No.1 Noodle Restaurant Company」を共有し、①事業基盤の強化②収益力の向上③成長戦略の推進を柱に取り組んでまいりました。」
ローリングプラン2018に示された三つの重点領域と同じ枠組みで取り組みを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、平成30年度を最終年度とする新中期経営計画「ローリングプラン2018」を策定いたしました。お客様起点思考の視座を堅持しながら、店舗の改善を進めると共に、新中期経営計画に基づき、「事業基盤の強化」「収益力の向上」「成長戦略の推進」を更に進めてまいります。」
平成30年度を期限とする新計画で、三つの重点領域を示している。