2020年3月期の売上高194億円・営業利益率5％以上
FY2016に初出。22回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
シャルレがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに23社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、グループビジョン「Charle Group Vision 2035」の最終年度である2035年３月期（第60期）に以下の目標値（KPI）の達成を目指してまいります。 ・連結売上高：204億円 ・連結営業利益率：10％以上 ・連結ROE：５％以上」
2035年3月期の連結売上高204億円、連結営業利益率10％以上、連結ROE5％以上というKPIを継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、グループビジョン「Charle Group Vision 2035」の最終年度である2035年３月期（60期）に以下の目標値（KPI）の達成を目指してまいります。 ・連結売上高：204億円 ・連結営業利益率：10％以上 ・連結ROE：５％以上」
2035年3月期を最終年度とする連結売上高204億円、営業利益率10％以上、ROE5％以上のKPIを継続して掲げている。 - FY2025-H1引き上げ有価証券報告書
「2035年３月期を最終年度として、以下を中長期経営指標としています。 ・連結売上高：204億円 ・連結営業利益率：10％以上 ・連結ROE：５％以上」
従来の2027年3月期目標である売上高173億円・営業利益率8％以上・ROE5％以上を見直し、最終年度を2035年3月期へ延長した。売上高と営業利益率の目標をそれぞれ204億円、10％以上へ引き上げ、ROE5％以上は維持している。 - FY2024後退有価証券報告書
「当社グループは、2027年３月期を最終年度として、連結売上高173億円、連結営業利益率８％以上、連結ROE５％以上を目指す中期経営指標を見直すことといたしました。」
従来の2027年3月期の数値目標を見直す方針を明示し、新たな中期経営指標は見直し完了後に公表するとしている。 - FY2024-Q3後退有価証券報告書
「当社グループの現況は、ポストコロナ社会における消費行動や生活様式の多様化、国際情勢の影響によるエネルギーや原材料価格の高騰などにより、当社グループを取り巻く事業環境が大きく変化したことにより、中期経営計画策定時における前提との間に乖離が生じております。加えて、昨今のサステナビリティやデジタル化に向けた取り組みが、益々重要性を増している社会・経済動向を踏まえ、来る2025年11月に創業50周年を迎える時期を好機と捉え、現在推進している中期経営計画をよりブラッシュアップさせることとし、グループビジョンの策定と現行のグループ中期経営計画を見直します。なお、新たなグループビジョン、中期経営計画につきましては、2024年５月頃に公表を行う予定です。」
2027年3月期を最終年度とする現行計画について、策定時の前提との乖離を認識し、計画を見直す方針に移行した。従来の数値目標を撤回・変更したとは記載していない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2027年３月期を最終年度として、以下の指標を中期経営目標としています。 ・連結売上高：173億円 ・連結営業利益率：8％以上 ・連結ROE：5％以上」
2027年3月期を最終年度とする連結売上高173億円、営業利益率8％以上、ROE5％以上の中期経営目標を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2027年３月期を最終年度として、株主資本の効率性を表すROEの指標を加え、以下の指標を当社グループの中期経営目標といたします。 ・連結売上高：173億円 ・連結営業利益率：8％以上 ・連結ROE：5％以上」
従来の2023年３月期目標を見直し、計画期間を2027年３月期まで延長した。連結売上高173億円、営業利益率8％以上に加え、ROE5％以上を新たな指標として設定している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「2023年３月期を最終年度として、連結売上高175億円、営業利益10億円以上を中期経営目標として、当社グループの目指す将来像の実現に向けて全力で取り組んでまいります。」
従来の2022年３月期売上高175億円・営業利益４億円以上という目標から、最終年度を2023年３月期に変更し、営業利益目標を10億円以上へ引き上げた。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、2019年４月より2022年３月期を最終年度とする３か年の中期経営計画を推進し、「シャルレビジネス事業の再生」と「新規事業開発による新たな柱の創造」の２つの基本戦略に積極的に取り組んでまいりました。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の影響により、レディースインナー等販売事業については、商品の販売状況やビジネスメンバーの活動に多大な影響を受けており、2022年３月期を最終年度とする中期経営計画や中期経営指標などを見直すべく、検討を重ねており、2021年４月に開示をする予定にしております。」
従来の中期経営計画と中期経営指標を継続しているものの、新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえて計画・指標を見直し、2021年4月に開示する予定とした。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、2019年４月より2022年３月期を最終年度とする３か年の中期経営計画を推進し、「シャルレビジネス事業の再生」と「新規事業開発による新たな柱の創造」の２つの基本戦略に積極的に取り組んでまいりました。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の影響により、レディースインナー等販売事業については、商品の販売状況やビジネスメンバーの活動に大きく影響を受けており、最終年度である2022年３月期の中期経営指標への影響を現在精査しております。」
2022年3月期を最終年度とする中期経営計画は継続しているが、感染症による販売状況・ビジネスメンバー活動への影響を踏まえ、中期経営指標への影響を精査する段階となった。目標数値の変更自体は示していない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2019年４月から2022年３月までの３か年の中期経営計画を策定し、最終年度である2022年３月期には売上高175億円、営業利益4億円以上を中期経営目標として、当社の目指す将来像の実現に向けて全力で取り組んでおります。」
2022年3月期の売上高175億円・営業利益4億円以上という中期経営目標を変更なく再掲している。 - FY2019後退有価証券報告書
「2019年４月から2022年３月までの３か年の中期経営計画を遂行し、最終年度である2022年３月期に売上高175億円、営業利益4億円以上を中期経営目標として全力で取り組んでまいります。」
従来の2020年３月期売上高194億円・売上高営業利益率５％以上の計画を見直し、2022年３月期売上高175億円・営業利益４億円以上の新たな目標に変更した。目標水準は従来計画より低下している。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期累計期間においては、前事業年度の有価証券報告書に記載のとおり、中期経営方針・中期経営計画及び中期経営目標については現在見直しを行っております。策定次第、速やかに公表してまいります。」
従来の中期経営計画・目標は引き続き見直し中であり、売上高194億円・営業利益率5％以上の目標に代わる新目標はまだ公表されていない。 - FY2018後退有価証券報告書
「当社は、平成32年３月期に売上高を194億円、売上高営業利益率を５％以上とすることを経営目標として、その達成に向けて中期経営計画（平成28年４月から平成32年３月）を策定し、推進してまいりました。その２年目である平成30年３月期の売上高は175億10百万円（前年同期比3.1％減）、営業利益は5億37百万円（同18.0％減）、売上高営業利益率3.1％（同0.5ポイント減）となりました。……現行の計画を見直し、新たな中期経営計画の策定を現在進めております。」
売上高194億円・営業利益率5％以上の目標は再掲されたが、2年目実績は目標水準を下回り、現行計画・目標の見直しと新計画の策定に移行している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社は、中期経営計画に基づき、「販売組織の活性化」、「ビジネスメンバーと顧客との接点強化」、「商品開発の強化」、「収益性の改善」、「新規事業の開拓・展開」に積極的に取り組んでまいりました。」
中期経営計画に基づく5つの取り組みを継続している。売上高194億円・売上高営業利益率5％以上の数値目標は当四半期本文では再掲されておらず、経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社は、中期経営計画に基づき、「販売組織の活性化」、「ビジネスメンバーと顧客との接点強化」、「商品開発の強化」、「収益性の改善」、「新規事業の開拓・展開」に積極的に取り組んでまいりました。」
中期経営計画の5つの取り組みを継続している。経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社は、中期経営計画に基づき、「販売組織の活性化」、「ビジネスメンバーと顧客との接点強化」、「商品開発の強化」、「収益性の改善」、「新規事業の開拓・展開」に積極的に取り組んでまいりました。」
中期経営計画の5つの取り組みを継続している。売上高194億円・売上高営業利益率5％以上の数値目標は当四半期本文では再掲されていない。 - FY2017中期経営計画初年度の計画未達と実行フェーズへの移行有価証券報告書
「当社は、平成32年３月期に売上高を194億円、売上高営業利益率を5％以上とすることを経営目標として、その達成に向けて中期経営計画（平成28年４月～平成32年３月）を策定しました。」
売上高194億円・営業利益率5％以上の目標を再掲した。一方、初年度の売上高は計画値を下回り、次年度以降は中期経営方針を踏襲しつつ実行フェーズへ移行すると記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「その為に、中期経営計画に基づき、「販売組織の活性化」、「ビジネスメンバーと顧客との接点強化」、「商品開発の強化」、「収益性の改善」、「新規事業の開拓・展開」に積極的に取り組んでおります。」
中期経営計画に基づく5つの取り組みを継続している。売上高194億円・営業利益率5％以上の数値目標は本文では再掲されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「その為に、中期経営計画に基づき、「販売組織の活性化」、「ビジネスメンバーと顧客との接点強化」、「商品開発の強化」、「収益性の改善」、「新規事業の開拓・展開」に積極的に取り組んでまいります。」
中期経営計画に基づく取り組みを継続しているが、売上高194億円・営業利益率5％以上の数値目標は本文では再掲されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「その為に、中期経営計画に基づき、「販売組織の活性化」、「ビジネスメンバーと顧客との接点強化」、「商品開発の強化」、「収益性の改善」、「新規事業の開拓・展開」に積極的に取り組んでまいります。」
中期経営計画に基づく5つの取り組みを継続している。売上高194億円・営業利益率5％以上という数値目標は当四半期本文では再掲されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、2020年（平成32年３月期）に売上高を194億円、売上高営業利益率を5％以上とすることを経営目標として、その達成に向けて中期経営計画（平成28年４月～平成32年３月）を策定しました。当社の対処すべき課題として、以下の中期経営方針を掲げ、推進してまいります。」
販売組織の活性化、顧客接点強化、商品開発、収益性改善、新規事業開拓の5方針を計画達成の手段として掲げている。