マネジメント層・営業担当者の研修による人材育成
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載は2026-08-07。
加藤産業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。46社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに35社。
- 2026-08-07再掲決算
「組織力の強化や人材の育成・活性化を図ることで、付加価値を高める営業活動・業務活動を進めてまいりました。」
人材の育成・活性化を組織力・付加価値向上の施策として継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「デジタル技術を活用した業務マニュアルや業務フローの改善及びデータリテラシーの向上に取り組み」
人材育成・活性化について、従来の研修やリスキリングに加え、データリテラシーの向上を明示した。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況に対して当社グループは、グループミッションである『豊かな食生活を提供して人々の幸せを実現すること』を目指して、デジタル技術の活用も含めた取引先との取組み強化、業務の生産性向上及び人材の育成・活性化に取り組み、付加価値を高める営業活動・業務活動を進めてまいりました。」
人材育成について、従来の研修・リスキリング等の個別施策から、生産性向上と結び付いた「人材の育成・活性化」として示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は、社員のキャリア支援のため、オンデマンド型自主学習ツールや外部研修受講によるリスキリングの実施、またOFF-JTの積極的な活用を促進しております。またRPA稼働率を高め業務生産性向上や業務効率化を推進するため、研修によりデジタル人財の育成に取り組んでおります。」
従来の管理職・営業担当者・若手人材の研修に加え、自律的キャリア形成、リスキリング、RPA活用、デジタル人財育成を明示した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「社員教育につきましては、組織の強化に向けたマネジメント層を対象とした研修、営業力強化のための営業研修、当社グループの次代を担う若手人材の教育等に引き続き力を注いでまいります。」
前四半期の「学習と教育を通じた社員のレベルアップ」という全体的な表現から、マネジメント層、営業担当者、次代を担う若手人材を対象とする研修・教育へ施策の示し方が変化した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況に対して当社グループは、グループミッションである『豊かな食生活を提供して人々の幸せを実現すること』を目指して、デジタル技術も活用しながら、取引先との取組み強化、学習と教育を通じた社員のレベルアップ及び生産性向上に取り組んでまいりました。」
デジタル技術の活用、取引先との取り組み強化、学習・教育を通じた社員のレベルアップを人材育成施策として継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「デジタル技術も活用しながら、取引先との取組み強化、学習と教育を通じた社員のレベルアップ及び生産性向上に取り組んでまいりました。」
従来の管理職・営業担当者・若手人材の研修という示し方から、学習と教育を通じた社員全体のレベルアップとして人材育成の対象を表現している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「組織の強化に向けたマネジメント層を対象とした研修、営業力強化のための営業マン研修、当社グループの次代を担う若手人材の教育等に引き続き力を注いでまいります。」
従来のマネジメント層・営業担当者研修に加え、次代を担う若手人材の教育を対象として明示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「組織力の強化に向けたマネジメント層を対象とした研修、営業力の強化のための営業マン研修等による人材育成にも引き続き力を注いでまいります。」
組織力・営業力の強化に向け、マネジメント層研修と営業マン研修を実施する方針を示している。