大型商談の遅延
FY2017-Q3に初出。9回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-07顕在化決算
「世界的な半導体不足によるハードウェアメーカーの供給遅延の影響を受け、サーバ等の情報通信機器が減収となった」
従来の供給遅延リスクについて、世界的な半導体不足による供給遅延が実際の情報通信機器の減収要因として記載された。 - FY2026対処有価証券報告書
「「西日本」は、民需での基幹システム更新や文教向け大型商談の獲得により、システムエンジニアリングサービス、サーバやパソコン等の情報通信機器、電子デバイスやフィールドサービスが増収となった」
西日本で大型商談を獲得し、複数の事業の増収に結び付いた。大型商談の遅延リスクは低減した形で示された。 - 2026-05-08顕在化業績予想の修正
「前年同期の大規模な業務システム端末商談の反動や期末にかけてはパソコン用半導体の需要集中に伴うハードウェアメーカーの供給遅延の影響もあり情報通信機器が減収となった」
情報通信機器について、パソコン用半導体の需要集中に伴うハードウェアメーカーの供給遅延が実際の減収要因として記載された。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「「西日本」は、民需での基幹システム更新等の大型商談の獲得もあり、パソコン等の情報通信機器、システムエンジニアリングサービスやフィールドサービスが増収となったことから、売上高は30億39百万円（前年同期比21.3％増）となりました。」
西日本で基幹システム更新等の大型商談を獲得し、情報通信機器、システムエンジニアリングサービス、フィールドサービスの増収に結び付いた。大型商談の遅延リスクは低減した形で示されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「情報通信機器の供給遅延問題が解消され、民需、公共、ヘルスケアなど各分野で商談が増加し」
半導体不足等に伴う情報通信機器の供給遅延問題が解消されたと記載され、前期までの納期遅延リスクがさらに低減した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の業績につきましては、情報通信機器の納期遅延の影響がありましたが期半ばから解消に向かい」
半導体不足等に伴う情報通信機器の納期遅延は、期半ばから解消に向かったと記載された。 - FY2020削除有価証券報告書
「当連結会計年度の受注実績は、受注高244億42百万円、受注残高32億９百万円となりました。」
前期に西日本の減収要因として記載された大型商談の遅延は、当該年度の業績説明では明示されていない。 - FY2017削除有価証券報告書
「「西日本」は、文教向けサーバ導入やシステム商談が拡大したことに加え、医療システム商談の受注も増加し、売上高は42億38百万円（前年同期比4.1％増）となりました。」
四半期報告書で示された大型商談の遅延は通期説明では明示されず、西日本では複数の商談拡大と増収が記載された。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「ＩＣＴ需要の不振に加え競争の激化と大型商談の遅延などから情報通信機器の売上が大幅に落ち込み、システム開発も減少したため、売上高は25億95百万円（前年同期比8.6％減）となりました。」
大型商談の遅延が、西日本の情報通信機器売上の大幅な落ち込みの要因として初めて明示されている。