フィールドサービスの回復・増加
FY2017-Q3に初出。31回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「フィールドサービス分野では、システムのクラウド化の進展により従来の保守サービスビジネスが縮小する中、ネットワーク構築、データセンター運用サービスおよびキッティング商談の獲得に注力し、売上高は増加しました。」
クラウド化による従来型保守サービス縮小が続く一方、ネットワーク構築、データセンター運用、キッティング商談の獲得によりフィールドサービス売上は増加した。 - 2026-05-08前進業績予想の修正
「フィールドサービス分野では、システムのクラウド化の進展により従来の保守サービスビジネスが縮小する中、ネットワーク構築、データセンター運用サービスおよびキッティング商談の獲得に注力し、売上高は増加しました。」
従来の保守サービス縮小が続く一方、ネットワーク構築、データセンター運用、キッティング商談の獲得により売上高が増加した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当社グループの当中間連結会計期間の売上高は、ＩＴ投資需要の拡大とともに、Ｗｉｎｄｏｗｓ１０のサポート終了に伴う更新需要などにより、サーバなどの情報通信機器やシステムエンジニアリングサービス、フィールドサービスも増収となったことから、売上高は140億70百万円（前年同期比9.8％増）となりました。」
前期通期ではクラウド化に伴う保守サービス縮小によりフィールドサービス売上が減少していたが、当中間期は情報通信機器やシステムエンジニアリングサービスとともに増収に転じた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「フィールドサービス分野では、システムのクラウド化の進展により保守サービスビジネスが縮小する中、ネットワーク構築・データセンター運用サービス、マルチベンダー製品の保守対応機器の拡大等に取り組みましたが、売上高は減少となりました。」
ネットワーク構築、データセンター運用、マルチベンダー保守への取り組みがある一方、クラウド化による保守サービス縮小によりフィールドサービス売上は減少した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループの中間連結会計期間の売上高は、サーバやパソコンなどの情報通信機器、フィールドサービス、システムエンジニアリングサービスが増収となったことから、売上高は128億19百万円（前年同期比12.0％増）となりました。」
前期通期にクラウド化による保守サービス縮小を背景として減少していたフィールドサービスが、当中間期は増収に転じた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「フィールドサービス分野では、システムのクラウド化の進展により保守サービスビジネスが縮小する中、ネットワーク構築・データセンター運用サービス、マルチベンダー製品の保守対応機器の拡大等に取り組みましたが、売上高は減少となりました。」
ネットワーク構築、データセンター運用、マルチベンダー保守等の領域拡大に取り組んだ一方、クラウド化による保守サービスビジネスの縮小により、フィールドサービス売上は通期で減少した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「「東日本」は、民需や前年同期に大きく増加した文教向け商談の減少により、情報通信機器、システムエンジニアリングサービスおよびフィールドサービスが減収となったことから、売上高は８億34百万円（前年同期比32.0％減）となりました。」
フィールドサービスは東日本で減収となり、前期から続く地域別の減少傾向が引き続き記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「フィールドサービス分野においては、保守サービスを軸にネットワーク構築・データセンター運用サービス、ＩＣＴのＬＣＭ（ライフ・サイクル・マネジメント）サービスの拡販、マルチベンダー製品の保守対応機器の拡大等に取り組みましたが、前期にあったパソコン更新商談における需要の反動もあり、売上高は減少となりました。」
新サービス拡販や保守対応機器の拡大に取り組んだが、前期のパソコン更新商談の反動によりフィールドサービス売上は減少した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「東日本」は、自治体・文教商談が増加し、サーバやパソコン等の情報通信機器および付帯するフィールドサービスが増収となったことから、売上高は39億32百万円（前年同期比15.3％増）となりました。」
全社のフィールドサービスは減収となった一方、東日本では自治体・文教商談に付帯するフィールドサービスが増収となり、地域別の動きが分かれている。 - FY2023-Q2全社減収も東日本のフィールドサービスは増収有価証券報告書
「「東日本」は、自治体・文教商談が増加し、サーバやパソコン等の情報通信機器および付帯するフィールドサービスが増収となったことから、売上高は29億33百万円（前年同期比21.5％増）となりました。」
全社のフィールドサービスは減収となった一方、東日本では自治体・文教商談を背景に付帯フィールドサービスが増収となり、地域別に動きが分かれた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの第１四半期連結累計期間の売上高は、システムエンジニアリングサービスは増収となりましたが、サーバやパソコンなどの情報通信機器や電子デバイス、フィールドサービスが減収となり」
フィールドサービスの減収が前四半期までに続いて記載され、全社売上高の減少要因となっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの第３四半期連結累計期間の売上高は、フィールドサービスが減収となりましたが」
全社のフィールドサービス売上は前四半期に続き減収となった。首都圏・東日本・西日本でも地域ごとに減収が記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの第２四半期連結累計期間の売上高は、フィールドサービスが減収となりましたが」
全社のフィールドサービス売上は前四半期に続き減収となった。首都圏・東日本・西日本でも地域ごとに減収が記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループの第１四半期連結累計期間の売上高は、システムエンジニアリングサービスやフィールドサービスが減収となりましたが、電子デバイスやサーバ等の情報通信機器が増収となり、47億39百万円（前年同期は45億53百万円）となりました。」
全社ではフィールドサービスが減収となった。首都圏・東日本でも減収、西日本では前年同期並みとなり、前期に見られた増収から動きが悪化または停滞した。 - FY2021-Q3フィールドサービスは地域別に増減が分化有価証券報告書
「「首都圏」は、フィールドサービスは微増となりましたが、情報通信機器、システムエンジニアリングサービスやネットワーク工事関連、電子デバイスが減収となったことから、売上高は81億40百万円（前年同期比9.1％減）となりました。」「東日本」は、情報通信機器、システムエンジニアリングサービスやフィールドサービスが減収となったことから、売上高は32億46百万円（前年同期比18.9％減）となりました。」「西日本」は、情報通信機器、システムエンジニアリングサービス、電子デバイスやフィールドサービスが減収となったことから、売上高は28億38百万円（前年同期比23.0％減）となりました。」
フィールドサービスは首都圏で微増となった一方、東日本と西日本では減収となった。前四半期の西日本増収から動きが変化し、地域別の分化が続いている。 - FY2021-Q2フィールドサービスは地域別に増減が分化有価証券報告書
「「首都圏」は、フィールドサービスは微増となりましたが、情報通信機器、システムエンジニアリングサービスやネットワーク工事関連、電子デバイスが減収となったことから、売上高は53億55百万円（前年同期比10.9％減）となりました。」「東日本」は、情報通信機器、システムエンジニアリングサービスやフィールドサービスが減収となったことから、売上高は22億99百万円（前年同期比14.0％減）となりました。」「西日本」は、フィールドサービスが増収となりましたが、情報通信機器、システムエンジニアリングサービス、電子デバイスが減収となったことから、売上高は19億37百万円（前年同期比17.0％減）となりました。」
フィールドサービスは首都圏で微増、西日本で増収となった一方、東日本では減収となり、地域別に動きが分かれた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「「西日本」は、情報通信機器、システムエンジニアリングサービスやフィールドサービスが増収となったことから、売上高は９億92百万円（前年同期比13.3％増）となりました。」
前期まで減収・微減が記載されていたフィールドサービスについて、西日本では情報通信機器やシステムエンジニアリングサービスとともに増収となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「フィールドサービス分野では、保守サービスを軸にネットワーク・データセンター・ＩＣＴのＬＣＭ（ライフ・サイクル・マネジメント）サービスの実績と信頼を基本に、医療システム用電子カルテ端末とサーバの展開サービスおよびネットワーク構築作業や公共関連のパソコン展開作業に取り組みましたが、売上高は微減となりました。」
保守、電子カルテ端末・サーバ展開、ネットワーク構築、公共向けパソコン展開に取り組んだが、フィールドサービス売上は前期に続き微減となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループの第３四半期連結累計期間の売上高は、フィールドサービスが減収となったもののサーバ、パソコン等の情報通信機器やシステムエンジニアリングサービスなどが増収となり、166億95百万円（前年同期比18.2％増）となりました。」
全社では増収・増益となったものの、フィールドサービスは減収となり、前期までの増収傾向から減少する状態が続いている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループの第２四半期連結累計期間の売上高は、フィールドサービスが減収となったもののサーバ、パソコン等の情報通信機器、システムエンジニアリングサービスやネットワーク工事関連が増収となり、110億51百万円（前年同期比15.8％増）となりました。」
全社では増収・増益となったものの、フィールドサービスは減収となり、前期までの増収傾向から悪化が続いている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「「西日本」は、フィールドサービスが減少となりましたが文教向け情報通信機器導入が増加したことから、売上高は８億75百万円（前年同期比2.2％増）となりました。損益面につきましては、システムエンジニア、フィールドサービスの採算悪化により、営業損失は12百万円（前年同期は11百万円の営業利益）となりました。」
前期まで全社のフィールドサービス増収や受注拡大が記載されていたが、西日本ではフィールドサービス売上が減少し、採算悪化も営業損失の要因となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「フィールドサービス分野では、保守サービスを軸にネットワーク・データセンター・ＩＣＴのＬＣＭ（ライフ・サイクル・マネジメント）サービス等の取り組みによる実績と信頼により、医療システム用電子カルテ端末とサーバの展開サービスおよびネットワーク構築作業や公共関連のパソコン展開作業獲得に向け営業活動に取り組みましたが、大規模ネットワーク構築作業の完了に伴い売上高は減少となりました。」
前四半期まで全社のフィールドサービス増収が記載されていたが、通期では大規模ネットワーク構築作業の完了により売上高が減少した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「システムエンジニアリングサービスやフィールドサービスも増収となり」
全社ではフィールドサービスが引き続き増収となった。東日本でもフィールドサービスの採算改善が営業増益要因として記載されている。 - FY2019-Q2全社増収も東日本のフィールドサービスは減収有価証券報告書
「公共、文教向け情報通信機器のほか一般事業会社のシステム更新も堅調に推移し、システムエンジニアリングサービスやフィールドサービスも増収となり、95億46百万円（前年同期比3.3％増）となりました。」
全社ではフィールドサービスが増収となったが、東日本ではフィールドサービスの売上が減少した。前期までの受注拡大・稼働向上から、地域別に動きが分かれている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「「東日本」は、自治体向けシステムの更新需要の減少による情報通信機器の売上減やフィールドサービス、システムソリューションも減少したことから、売上高は８億85百万円（前年同期比6.8％減）となりました。」
前期まで受注拡大・稼働向上が記載されていたフィールドサービスについて、東日本では売上が減少し、地域業績の減収要因となった。 - FY2018受注実績は拡大するも売上高は横ばい有価証券報告書
「フィールドサービス分野においては、保守サービスを軸にネットワーク・データセンター・ＩＣＴのＬＣＭサービスなどの取り組みによる実績と信頼により、医療システム用電子カルテ端末とサーバの展開サービスおよびネットワーク構築作業や公共関連のパソコン展開作業などの受注につながりましたが、売上高は横ばいにとどまりました。」
電子カルテ端末・サーバ展開、ネットワーク構築、公共向けパソコン展開の受注につながった一方、分野全体の売上高は横ばいだった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「「首都圏」は、システム開発案件やフィールドサービスの受注が増大しましたが」
首都圏でフィールドサービスの受注増大が続き、東日本でもフィールドサービス受注が好調に推移した。全社の稼働向上と地域利益の改善にも寄与している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「「東日本」は、フィールドサービスの売上は増加しましたが、前年同期には大口の電子カルテ商談のあったヘルスケア商談は減少し、売上高は20億52百万円（前年同期比0.2％増）となりました。損益面につきましては、フィールドサービスとシステム部門の稼働向上により、営業利益１億７百万円（前年同期比79.1％増）となりました。」
フィールドサービスの売上増加と稼働向上が続き、東日本の営業利益は前年同期比79.1％増の1億7百万円となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「「東日本」は、医療機関のシステム商談やメーカーのシステム更新需要による情報通信機器の売上増加、フィールドサービスの受注拡大により売上高は９億49百万円（前年同期比10.5％増）となりました。損益面につきましては、売上の増加とフィールドサービスの稼働向上により前年同期に比べ48百万円改善し、営業利益22百万円（前年同期は25百万円の営業損失）となりました。」
フィールドサービスの受注拡大と稼働向上が具体的に記載され、東日本の営業損益は前年同期の損失から利益へ改善した。 - FY2017前進有価証券報告書
「「東日本」は、自治体・文教向けの商談が堅調に推移しフィールドサービスも増加しました」
フィールドサービスの増加が通期実績として確認され、全社のフィールドサービス売上高も前年同期比で増加した。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「「東日本」は、自治体・公共向けの需要は底堅く推移しフィールドサービスも増加しましたが」
東日本ではフィールドサービスが増加し、西日本でもフィールドサービスは回復してきたと記載されている。