レストラン事業の収益力強化
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
グルメ杵屋がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026出店抑制・退店超過とコスト上昇で減益有価証券報告書
「レストラン事業においては、シーズンプロモーションの展開やSNSの活用により客数確保を図りました。また、原材料や人件費を含む各種費用の高騰に対応し、ほぼ全業態で価格改定を行ったほか、そば業態での麺の改良等原材料の品質向上等により商品価値を高める施策を並行して進め収益性向上を目指しました。しかしながら、建築費が高騰するなか慎重に新規出店計画を精査し、出店を上回る退店があったことから、売上高は前年を下回る結果となりました。」
客数確保、価格改定、商品価値向上を進めた一方、出店5店舗に対し退店21店舗となり、売上高は0.8%減、セグメント利益は41.8%減となった。 - FY2026-H1施策継続も原材料・人件費で減益有価証券報告書
「レストラン事業においては、客数回復と収益性向上を重視した方針のもと、ピーク時間帯の効率化やオペレーション改善による回転率の向上、季節メニューの導入やSNSを活用した促進による集客強化、原材料価格高騰への対応として杵屋、丼丼亭などのメニュー改定等に取り組むことにより、売上高の増加及びコスト削減を推進してまいりました。しかしながら、米をはじめとする原材料価格の高騰や人手不足による人件費の上昇は想定以上のものであり、利益を圧迫する結果となりました。」
客数回復、回転率向上、季節メニュー、SNS販促、メニュー改定等を進めた一方、レストラン事業は売上高が前年同期比0.6%減、セグメント利益が32.0%減となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「レストラン事業においては、客数回復と利益確保を重視した方針のもと、オペレーション改善によるピーク時の回転率アップ、モバイルオーダーの導入による追加注文の促進、原材料高騰に対するメニュー改定等の対策に取り組むことにより、売上高の増加及びコスト削減を図りました。…レストラン事業の売上高は125億1百万円(前年同期比9.5%増)、セグメント利益4億5百万円(前年同期は2億82百万円の利益)となりました。」
客数回復・利益確保に向けた回転率向上、モバイルオーダー、メニュー改定を実施し、売上高は9.5%増、セグメント利益は2億82百万円から4億5百万円へ増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「その結果、新店はそば部門の「おらが蕎麦」3店舗、洋食部門の「和 SAKURA」1店舗、アジア部門その他の「シジャン」7店舗、「solege」2店舗、「ゆきむら亭」2店舗の合計15店舗であります。業態変更は8店舗、退店は21店舗であります。…以上の結果、レストラン事業の売上高は232億55百万円(前年同期比19.2%増)、セグメント利益5億45百万円(前年同期は1億61百万円の損失)となりました。」
レストラン事業は15店舗の新設、8店舗の業態変更等を進め、売上高が19.2%増加し、セグメント損失から5億45百万円の利益へ転換した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、レストラン事業の売上高は174億4百万円(前年同期比20.0%増)、セグメント利益5億22百万円(前年同期は51百万円の損失)となりました。」
レストラン事業は前年同期比20.0%増収となり、セグメント損益も5,100万円の損失から5億2,200万円の利益へ転換した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「レストラン事業においては、EBITDA(償却前利益)とROI(投資回収率)を重視し、利益が見込める新規出店に投資を集中する方針のもと、7月及び8月には住宅街に大型の路面店を出店致しました。既存店舗においては人流の回復やインバウンド需要の再開により売上は順調に回復しております。また、店長のKPI評価や労働生産性プロジェクトを導入し省人化等の業務改善も推進しております。…以上の結果、レストラン事業の売上高は114億13百万円(前年同期比21.4%増)、セグメント利益2億82百万円(前年同期は1億8百万円の損失)となりました。」
EBITDA・ROIを重視した出店、既存店の売上回復、KPI評価および労働生産性プロジェクトを継続し、レストラン事業は前年同期の損失から2億82百万円の利益へ転換した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「レストラン事業においては、EBITDA(償却前利益)とROI(投資回収率)を重視し、利益が見込める新規出店に投資を集中し、既存店舗においてはコロナ前の売上を目標に収益力を改善してまいります。また、店長のKPI評価や労働生産性プロジェクトを導入し省人化等の業務改善も推進しております。…以上の結果、レストラン事業の売上高は54億48百万円(前年同期比16.0%増)、セグメント利益46百万円(前年同期は4百万円の損失)となりました。」
EBITDA・ROIを重視した出店、既存店のコロナ前売上目標、店長KPI評価および労働生産性プロジェクトを継続し、レストラン事業は前年同期の4百万円の損失から46百万円の利益へ転換した。 - FY2023前進有価証券報告書
「レストラン事業においては、新規及びブラッシュアップした既存ブランドの出店の加速による店舗収益力の改善を推進するとともに、店舗の省人化・効率化等の業務改善に取り組んでおります。以上の結果、レストラン事業の売上高は195億7百万円(前年同期比29.8%増)、セグメント損失1億61百万円(前年同期は17億73百万円の損失)となりました。」
新規・既存ブランドの出店加速と省人化・効率化を進め、売上高は29.8%増、セグメント損失は17億73百万円から1億61百万円へ縮小した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「レストラン事業においては、新規及びブラッシュアップした既存ブランドの出店の加速による店舗収益力の改善を推進するとともに、店舗の省人化・効率化等の業務改善に取り組んでおります。その結果、新店はそば部門において「おらが蕎麦」1店舗、アジア部門その他業態においてコリアンキッチン「シジャン」3店舗及びジェラート専門店「solege」2店舗、㈱壱番亭本部において「壱番亭」1店舗、㈱雪村において「めん商人」1店舗及び「雪村餃子無人直売所」6店舗の合計14店舗であり、退店は13店舗であります。以上の結果、レストラン事業の売上高は145億3百万円(前年同期比28.0%増)、セグメント損失51百万円(前年同期は11億46百万円の損失)となりました。」
新規・既存ブランドの出店、省人化・効率化を進め、売上高は前年同期比28.0%増、セグメント損失は11億46百万円から51百万円へ大幅に縮小した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「その結果、新店はアジア部門その他業態においてコリアンキッチン「シジャン」2店舗及びジェラート専門店「solege」2店舗、㈱壱番亭本部において「壱番亭」1店舗、㈱雪村において「めん商人」1店舗及び「雪村餃子無人直売所」6店舗の合計12店舗であり、退店は10店舗であります。この結果、当第2四半期連結会計期間末におけるレストラン事業の店舗数は、36都道府県に409店舗(フランチャイズ店舗101店舗を含む)となりました。以上の結果、レストラン事業の売上高は94億3百万円(前年同期比38.1%増)、セグメント損失1億8百万円(前年同期は10億23百万円の損失)となりました。」
新規・既存ブランドの出店、省人化・効率化を進め、レストラン事業は前年同期比38.1%増収、セグメント損失が10億23百万円から1億8百万円へ縮小した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「その結果、新店は㈱壱番亭本部において「壱番亭」1店舗、㈱雪村において「めん商人」1店舗及び「雪村餃子無人直売所」5店舗であり、退店は3店舗であります。この結果、当第1四半期連結会計期間末におけるレストラン事業の店舗数は、36都道府県に411店舗(フランチャイズ店舗103店舗を含む)となりました。以上の結果、レストラン事業の売上高は46億95百万円(前年同期比44.2%増)、セグメント損失4百万円(前年同期は5億53百万円の損失)となりました。」
新規出店と業務改善を進め、レストラン事業は前年同期の5億53百万円の損失から4百万円の損失へ大幅に縮小した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、レストラン事業の売上高は113億34百万円(前年同期比4.5%増)、セグメント損失11億46百万円(前年同期は23億81百万円の損失)となりました。」
レストラン事業は前年同期比4.5%増収となり、セグメント損失も23億81百万円から11億46百万円へ縮小した。赤字は継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「レストラン事業においては、既存ブランドのブラッシュアップにより郊外型店舗を増やすことで店舗収益力の改善及び省人化等の業務改善を推進しております。」
既存ブランドの刷新、郊外型店舗の拡大、省人化を継続し、レストラン事業のセグメント損失は前年同期の20億28百万円から10億23百万円へ縮小した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、レストラン事業の売上高は32億55百万円(前年同期比52.8%増)、セグメント損失5億53百万円(前年同期は12億95百万円の損失)となりました。」
レストラン事業は前年同期比52.8%増収となり、セグメント損失も12億95百万円から5億53百万円へ縮小したが、赤字は継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大により、売上高の大幅減少及び退店による店舗数減少の結果、減収減益となりました。」
レストラン事業は売上高142億32百万円(前年同期比45.2%減)、セグメント損失34億23百万円(前年同期は94百万円の利益)となり、収益力が大幅に悪化した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、新店は37店舗(そば部門の「おらが蕎麦」1店舗、「そじ坊」1店舗、焼肉業態の「炎座」1店舗、及び「雪村」の直営店舗18店舗とフランチャイズ店舗16店舗)であり、改装は13店舗実施し、そのうち5店舗は業態変更を行いました。また、退店は43店舗であり、12店舗は直営からフランチャイズ店舗へ移管致しました。この結果、当第3四半期連結会計期間末におけるレストラン事業の店舗数は、38都道府県に412店舗(フランチャイズ店舗94店舗を含む)となりました。以上の結果、レストラン事業の売上高は108億50百万円(前年同期比47.6%減)、セグメント損失23億81百万円(前年同期は6億65百万円の利益)となりました。」
衛生管理、非接触決済、テイクアウト・デリバリー等の施策を進めた一方、レストラン事業は前年同期の利益から23億81百万円の損失へ転落し、売上高も47.6%減少した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「以上の結果、レストラン事業の売上高は64億29百万円(前年同期比54.3%減)、セグメント損失20億28百万円(前年同期は5億78百万円の利益)となりました。」
レストラン事業は前年同期比54.3%の減収となり、セグメント損益も5億78百万円の利益から20億28百万円の損失へ悪化した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「4月と5月は多くの店舗が休業や時間短縮での営業となりました。営業再開後においては、感染拡大防止の観点から店舗の衛生管理を徹底して行うとともに、デリバリーサービスやテイクアウト可能な店舗の拡充を行いました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う休業・時間短縮で集客数が大幅に減少し、レストラン事業は売上高21億30百万円(前年同期比69.2%減)、セグメント損失12億95百万円となった。 - FY2020新型コロナ等で減収減益有価証券報告書
「店舗数減に伴う売上高の減少及び人手不足による人件費上昇の影響に加え、新型コロナウイルス感染症の影響は大きく、3月の既存店前年同月比で売上高が57%となったことにより減収減益となりました。」
フランチャイズ制度、改装、業態変更等を進めた一方、店舗数減少、人件費上昇、新型コロナウイルス感染症によりレストラン事業は売上高259億65百万円、セグメント利益94百万円となった。 - FY2020-Q3店舗数減少・人件費上昇により減収減益有価証券報告書
「店舗数減に伴う売上高の減少及び人手不足による人件費上昇の影響により減収減益となりました。以上の結果、レストラン事業の売上高は206億91百万円(前年同期比3.7%減)、セグメント利益6億65百万円(前年同期は7億56百万円の利益)となりました。」
レストラン事業は前年同期から売上高が3.7%減少し、セグメント利益も7億56百万円から6億65百万円へ減少した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「店舗数減に伴う売上高の減少により減収となりましたが、人手不足による人件費上昇の影響はあるもののコストコントロールの効果により増益となりました。」
レストラン事業は減収となった一方、セグメント利益は前年同期の5億44百万円から5億78百万円へ増加した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「店舗数減に伴う売上高の減少により減収となりましたが、人手不足による人件費上昇の影響はあるものの、既存店売上が好調でありコストコントロールの効果も及んだことから増益となりました。以上の結果、レストラン事業の売上高は69億21百万円(前年同期比0.7%減)、セグメント利益2億21百万円(前年同期は1億54百万円の利益)となりました。」
店舗数減少で減収となった一方、既存店売上の好調とコストコントロールにより、セグメント利益は前年同期の1億54百万円から2億21百万円へ増加した。 - FY2019人件費・自然災害による減益有価証券報告書
「しかしながら、人手不足による人件費上昇の影響や大型台風等自然災害の影響による売上減少等により減益となりました。」
レストラン事業では店舗改装・業態変更・新規出店等を進めた一方、人件費上昇と自然災害による売上減少によりセグメント利益は7億70百万円となり、前年同期の8億9百万円から減少した。 - FY2019-Q3人件費上昇等により減益有価証券報告書
「レストラン事業においては、新たな顧客層の開拓につなげるため、当社グループの展開する店舗網にはないラーメン・焼肉業態を有する㈱壱番亭本部を子会社としたことでフランチャイズ店舗を含む28店舗が新たに加わりました。また、10月に和食部門の「かつ里」1店舗及び11月にうどん部門の「noo-don」1店舗を新規出店するとともに、業績不振店舗の改装・業態変更及び社内店舗委託制度を推進した結果、新規出店7店舗(前年同期8店舗)、退店14店舗(前年同期10店舗)、改装24店舗を実施し、改装のうち6店舗の業態変更を行いました。この結果、当第3四半期連結会計期間末におけるレストラン事業の店舗数は39都道府県に447店舗(フランチャイズ店舗及び委託店舗を含む)となりました。しかしながら、人手不足による人件費上昇の影響等により減益となりました。」
壱番亭本部の子会社化や出店・改装を進め、店舗数は447店舗となった一方、人手不足による人件費上昇等によりセグメント利益は前年同期の7億71百万円から7億56百万円へ減少した。 - FY2019-Q2自然災害等で減収減益有価証券報告書
「既存店の好調を柱に、新規出店、業績不振店舗の改装・業態変更及び店舗委託制度を推進致しました。結果として、店舗数減少及び地震や豪雨、大型の台風21号、24号等の自然災害に伴う休業等の影響により売上高が減少し、その減少に対する人件費のコストコントロールが及ばず、水光熱費の引き締めの取り組みが功を奏しエネルギーコストが抑えられているものの減益となりました。」
既存店は好調で施策も継続したが、店舗数減少、自然災害による休業、人件費コントロール不発により、売上高143億6百万円、セグメント利益5億44百万円となり、前年同期比で減収減益となった。 - FY2019-Q1売上・利益とも減少有価証券報告書
「既存店の業績回復を柱に、新規出店、業績不振店舗の改装・業態変更及び社内店舗委託制度を推進致しました。…しかしながら、店舗数減に伴う売上高の減少により減収になるとともに、米や牛肉等の値上がりが影響し原材料費率が上昇したこと及び人件費率の若干の超過等により、コストコントロールの効果が及ばず減益となりました。」
レストラン事業は売上高69億68百万円、セグメント利益1億54百万円となり、前年同期の売上高70億58百万円、利益1億96百万円から減収減益となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「既存店の業績回復を柱に、業績不振店舗の改装・業態変更を推進するとともに、㈱銀座田中屋を第1四半期連結会計期間に子会社化したこと及び新規出店により店舗数は8店舗増加(前年同期2店舗)し、また、退店10店舗(前年同期14店舗)を行ったことにより、当第3四半期連結会計期間末における店舗数は40都道府県に408店舗となりました。改装は21店舗実施し、このうち8店舗の業態変更を行いました。既存店舗の売上は順調に推移し増収となりましたが、コストコントロールの効果が及ばず減益となりました。」
既存店売上は増収となった一方、コストコントロールの効果が及ばず減益となる状況が続いている。 - FY2018-Q2増収もコストコントロール不発で減益有価証券報告書
「既存店舗の売上は順調に推移し増収となりましたが、コストコントロールの効果が及ばず減益となりました。以上の結果、レストラン事業の売上高は144億91百万円(前年同期比1.0%増)、セグメント利益は5億94百万円(前年同期は6億89百万円の利益)となりました。」
既存店売上は増収となった一方、コストコントロールの効果が及ばず、セグメント利益は前年同期比で減少した。 - FY2018-Q1増収も一過性費用で減益有価証券報告書
「既存店の業績回復を柱に、業績不振店舗の改装・業態変更を推進し、また、㈱銀座田中屋を子会社化いたしました。その結果、店舗数は3店舗増加(前年同期1店舗)し、退店4店舗(前年同期5店舗)を行い、当第1四半期連結会計期間末における店舗数は40都道府県に409店舗となりました。改装は6店舗実施し、このうち2店舗の業態変更を行いました。既存店舗の売上は順調に推移し増収となりましたが、一過性のイベント費用負担の影響もあり減益となりました。以上の結果、レストラン事業の売上高は70億58百万円(前年同期比1.9%増)、セグメント利益は1億96百万円(前年同期は2億8百万円の利益)となりました。」
既存店売上は増収となった一方、一過性のイベント費用負担によりセグメント利益は前年同期比で減少した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「既存店舗の売上は順調に推移しましたが、退店による店舗数減少により減収となったものの、コストコントロールの効果により増益となりました。以上の結果、レストラン事業の売上高は212億70百万円(前年同期比0.3%減)、セグメント利益は9億9百万円(前年同期は8億57百万円の利益)となりました。」
レストラン事業は店舗数減少で減収となった一方、コストコントロールによりセグメント利益が前年同期の8億57百万円から9億9百万円へ増加した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「既存店舗の売上は順調に推移しましたが、退店による店舗数減少により減収となったものの、コストコントロールの効果により増益となりました。以上の結果、レストラン事業の売上高は143億51百万円(前年同期比0.4%減)、セグメント利益は6億89百万円(前年同期は6億82百万円の利益)となりました。」
店舗数減少で減収となった一方、コストコントロールによりセグメント利益が前年同期の6億82百万円から6億89百万円へ増加した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「主力事業であるレストラン事業の収益力の強化」
新3ヶ年中期経営計画における初年度の重点項目の一つとして明示されている。