来店客数増加によるレストラン事業の収益力向上
FY2019に初出。15回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026施策継続も減収減益有価証券報告書
「レストラン事業においては、シーズンプロモーションの展開やＳＮＳの活用により客数確保を図りました。また、原材料や人件費を含む各種費用の高騰に対応し、ほぼ全業態で価格改定を行ったほか、そば業態での麺の改良等原材料の品質向上等により商品価値を高める施策を並行して進め収益性向上を目指しました。」
客数確保、SNS、価格改定、商品価値向上を進めたが、レストラン事業は0.8％減収、セグメント利益41.8％減となった。 - FY2026-H1客数回復施策継続も減収減益有価証券報告書
「客数回復と収益性向上を重視した方針のもと、ピーク時間帯の効率化やオペレーション改善による回転率の向上、季節メニューの導入やＳＮＳを活用した促進による集客強化、原材料価格高騰への対応として杵屋、丼丼亭などのメニュー改定等に取り組むことにより、売上高の増加及びコスト削減を推進してまいりました。」
来店客数回復と収益力向上に向けた具体策を継続したが、レストラン事業は前年同期比で減収・減益となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「レストラン事業においては、客数回復と利益確保を重視した方針のもと、オペレーション改善によるピーク時の回転率アップ、モバイルオーダーの導入による追加注文の促進、原材料高騰に対するメニュー改定等の対策に取り組むことにより、売上高の増加及びコスト削減を図りました。」
客数回復を重視し、ピーク時回転率向上、モバイルオーダー、メニュー改定を具体策として実施している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、レストラン事業の売上高は174億４百万円（前年同期比20.0％増）、セグメント利益５億22百万円（前年同期は51百万円の損失）となりました。」
人流・インバウンド需要の回復、新規出店、省人化等により、レストラン事業は前年同期の損失から5億2,200万円の利益へ転換した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「レストラン事業においては、EBITDA（償却前利益）とROI（投資回収率）を重視し、利益が見込める新規出店に投資を集中する方針のもと、７月及び８月には住宅街に大型の路面店を出店致しました。既存店舗においては人流の回復やインバウンド需要の再開により売上は順調に回復しております。また、店長のKPI評価や労働生産性プロジェクトを導入し省人化等の業務改善も推進しております。」
利益が見込める新規出店への投資集中、既存店売上の回復、店長KPI評価および労働生産性プロジェクトを進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「既存店舗においてはコロナ前の売上を目標に収益力を改善していきます。また、店長のKPI評価や労働生産性プロジェクトを導入することで省人化等の業務改善も推進いたします。」
既存店舗の目標をコロナ前売上と明示し、店長KPI評価と労働生産性プロジェクトを具体的な手段として導入する方針を示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「レストラン事業においては、新規及びブラッシュアップした既存ブランドの出店の加速による店舗収益力の改善を推進するとともに、店舗の省人化・効率化等の業務改善に取り組んでおります。以上の結果、レストラン事業の売上高は145億３百万円（前年同期比28.0％増）、セグメント損失51百万円（前年同期は11億46百万円の損失）となりました。」
出店加速、省人化・効率化を進め、レストラン事業は28.0％増収、セグメント損失は11億46百万円から51百万円へ縮小した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「レストラン事業においては、新規及びブラッシュアップした既存ブランドの出店の加速による店舗収益力の改善を推進するとともに、店舗の省人化・効率化等の業務改善に取り組んでおります。」
新規・既存ブランドの出店加速、省人化・効率化を継続し、レストラン事業は前年同期比38.1％増収、セグメント損失が10億23百万円から1億8百万円へ縮小した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「レストラン事業においては、新規及びブラッシュアップした既存ブランドの出店の加速による店舗収益力の改善を推進するとともに、店舗の省人化・効率化等の業務改善に取り組んでおります。」
新規・既存ブランドの出店加速と省人化・効率化を継続し、レストラン事業のセグメント損失は前年同期の5億53百万円から4百万円へ縮小した。 - FY2022-Q1施策継続もレストラン事業は赤字有価証券報告書
「レストラン事業においては、既存ブランドのブラッシュアップにより郊外型店舗を増やすことで店舗収益力の改善及び省人化等の業務改善を推進しております。」
既存ブランドの刷新、郊外型店舗の拡大、省人化を継続している。売上高は前年同期比52.8％増となったが、セグメント損失5億53百万円が残っている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「主力業態の「杵屋」では、新型コロナウイルス感染症対策として2020年３月よりテイクアウト及びデリバリーの拡大を推進した結果、テイクアウト比率が大幅にアップしました。」
テイクアウト・デリバリー等の対策を進めたものの、休業要請・時短営業により来店客数は減少し、レストラン事業は45.2％減収、34億23百万円のセグメント損失となった。 - FY2021-Q3対策拡充もレストラン事業が大幅減収有価証券報告書
「レストラン事業においては、新型コロナウイルス感染症予防対策として店舗衛生管理及び従業員の体調管理の徹底、アルコール消毒液の設置、ソーシャルディスタンス確保等を推進し、お客様と従業員の安全を第一に営業を行うとともに、非接触決済端末の導入や、お客様のニーズにあわせたテイクアウトメニューの充実やデリバリーサービス対応店舗を拡大し、政府主導の「Go To トラベル」や「Go To Eat」へ積極的に参画する等、売上増加への取り組みを行いました。」
来店客数・収益力の回復に向けて衛生対策、非接触決済、テイクアウト、デリバリー、Go To事業への参画を進めたが、レストラン事業は前年同期比47.6％減収となった。 - FY2021-Q1感染症で集客数・売上が大幅減少有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の影響により多くの店舗が休業・営業時間短縮したことにより集客数は大幅に減少したため、レストラン事業の売上高は21億30百万円（前年同期比69.2％減）、セグメント損失12億95百万円（前年同期は２億21百万円の利益）となりました。」
来店客数増加による収益力向上を掲げる一方、休業・営業時間短縮により集客数が大幅に減少し、売上高は前年同期比69.2％減となった。 - FY2020感染症で来店客数・売上減少有価証券報告書
「当社グループの中核的事業であるレストラン事業においては、今後の中期的なチェーン展開にあたっては収益力改善を最優先課題として、高付加価値商品の導入と接客力・セールス力の強化を更に推進し来店客数の増加を図るとともに、繁華街・駅前ロケーションへの新規出店にも積極的に取り組む方針であります。」
来店客数増加を含む収益力改善方針を継続しているが、3月の既存店売上高は前年同月比57％となった。 - FY2019初出有価証券報告書
「予定されている消費税増税により国内個人消費が低減する懸念もあることから、来店客数増加を優先課題とし、接客力・セールス力の強化に引き続き取り組む」
国内個人消費の低減懸念への対応として、来店客数増加を優先課題に設定し、接客力・セールス力の強化を手段としている。