高収益商品の販売と固定費削減による利益改善
FY2016に初出。38回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-11-05。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに34社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「しかしながら、紙需要の減少と仕入コストの高騰により営業損失の計上に至りました。」
販管費削減に取り組んだものの、紙需要減少と仕入コスト高騰により営業損失を計上し、利益改善施策の業績結果が悪化している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、販管費の削減に取り組んでまいりましたが、需要の減少と仕入コストの高騰により損失の計上に至りました。」
販管費削減に取り組んだものの、需要減少と仕入コスト高騰により損失計上に至り、利益改善の取り組みの業績結果が悪化している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、「2024年問題」等の影響で物流費が上昇したものの、支店の倉庫移転に伴う人件費が減少したこと等により、前期比3.4%減の2,014百万円となりました。その結果、売上総利益の減少理由と併せ、当期は10百万円の営業損失(前期は94百万円の営業利益)となりました。」
倉庫移転に伴う人件費減少等で販売費及び一般管理費は減少した一方、物流費上昇と売上総利益減少により営業利益が前期の94百万円から10百万円の損失へ悪化した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、引き続き安定供給と適正価格を維持した販売に努めるとともに、物流面において固定費の削減と効率的な在庫政策に取り組んでまいりましたが、需要の減少と仕入コストの高騰により利益率の低下が顕著になったことから、利益は大幅に減少しました。」
固定費削減や効率的な在庫政策に取り組んだものの、需要減少と仕入コスト高騰により利益率が低下し、利益が大幅に減少したと記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の経営成績は、売上高12,507百万円(前年同期比2.6%増)、営業利益77百万円(前年同期比403.9%増)、経常利益102百万円(前年同期比136.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益54百万円(前年同期比230.0%増)となりました。」
第3四半期累計で売上高が増加し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を大幅に上回った。利益改善の進展が数値で示されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高8,285百万円(前年同期比3.8%増)、営業利益72百万円(前年同期比389.2%増)、経常利益90百万円(前年同期比151.6%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益54百万円(前年同期比254.1%増)となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回り、利益改善の進展を数値で示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の経営成績は、売上高4,308百万円(前年同期比7.0%増)、営業利益43百万円(前年同期は営業利益1百万円)、経常利益60百万円(前年同期比172.2%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益39百万円(前年同期比224.8%増)となりました。」
営業利益は前年同期の1百万円から43百万円、経常利益は22百万円から60百万円へ増加し、利益改善が具体的な数値で進展している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、期初の企業再編で産業用紙分野の販売が純増したこと、価格修正による適正価格販売が進展したことにより、前期比20.9%増の17,023百万円となりました。また、同理由により売上総利益は、前期比28.1%増の2,235百万円となりました。」
企業再編による産業用紙販売の純増と適正価格販売の進展により、売上高と売上総利益が増加した。営業利益も前期4百万円から153百万円へ、経常利益も13百万円から184百万円へ増加している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、市況動向を丁寧に説明しながら適正価格販売に注力し、グループ全体で連携して、収益改善に取り組んでまいりました。この結果、当第3四半期連結累計期間の経営成績は、売上高12,191百万円(前年同期比25.8%増)、営業利益15百万円(前年同期は54百万円の損失)、経常利益43百万円(前年同期は45百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益16百万円(前年同期は67百万円の損失)となりました。」
適正価格販売とグループ連携による収益改善の結果、前年同期の営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失から、いずれも利益へ転じた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高7,981百万円(前年同期比25.8%増)、営業利益14百万円(前年同期は営業損失15百万円)、経常利益36百万円(前年同期は経常損失7百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益15百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失22百万円)となりました。」
前年同期の営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失から、当四半期累計ではそれぞれ利益へ転じ、利益改善が具体的な数値で示されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の経営成績は、売上高4,026百万円(前年同期比22.9%増)、営業利益1百万円(前年同期は営業損失12百万円)、経常利益22百万円(前年同期は83万円の利益)、親会社株主に帰属する四半期純利益12百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失8百万円)となりました。」
前年同期の営業損失12百万円から営業利益1百万円へ転じ、経常利益は22百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は12百万円となり、利益面が改善した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「利益面では、営業利益と経常利益はほぼ前年並みでした。」
これまでの利益改善傾向に対し、連結営業利益は4百万円でほぼ前年並み、経常利益は13百万円で前年同期比18.9%減となり、利益改善の勢いが後退している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の経営成績は、売上高9,690百万円(前年同期比0.2%増)、営業損失54百万円(前年同期は営業損失61百万円)、経常損失45百万円(前年同期は経常損失44百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失67百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失66百万円)となりました。」
売上高は前年同期比0.2%増加し、営業損失は61百万円から54百万円へ縮小した。一方、経常損失と親会社株主帰属四半期純損失は前年同期をやや上回っており、利益改善は一部にとどまっている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高6,342百万円(前年同期比2.9%増)、営業損失15百万円(前年同期は営業損失24百万円)、経常損失7百万円(前年同期は経常損失6百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失22百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失23百万円)となりました。」
売上高は前年同期比2.9%増加し、営業損失は24百万円から15百万円へ縮小した。一方、経常損失は6百万円から7百万円へ拡大しており、利益改善は一様ではない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、感染予防を徹底しながら効率的な販売活動を展開するとともに、物流事業においても外部顧客の需要を取り込み、グループ全体で連携して収益改善に取り組んでまいりました。この結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高3,277百万円(前年同期比6.9%増)、営業損失12百万円(前年同期は営業損失65百万円)、経常利益0百万円(前年同期は経常損失12百万円)となりました。」
効率的な販売活動、物流事業での外部顧客需要の取り込み、グループ連携を通じた収益改善を進め、営業損失は65百万円から12百万円へ縮小し、経常損益は12百万円の損失から0百万円の利益へ改善した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「売上高は13,224百万円(前年同期比16.0%減)、営業利益4百万円(前年同期比97.1%減)、経常利益16百万円(前年同期比90.5%減)となりました。」
物流子会社の利益改善や資産売却益があったものの、売上高減少を補えず、営業利益・経常利益が大幅に減少した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高6,166百万円(前年同期比24.6%減)、営業損失24百万円(前年同期は営業利益89百万円)、経常損失6百万円(前年同期は経常利益108百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失23百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益64百万円)となりました。」
利益改善の結果は後退し、前年同期の営業利益・経常利益から営業損失・経常損失へ転じた。高収益商品販売や固定費削減等の施策自体の撤回は記載されていない。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上高は、販売重量が前年を下回りましたが、価格修正の浸透と適正価格販売の堅持により、前年同期比1.8%増の15,748百万円となりました。また、同理由により売上総利益は、前年同期比3.2%増の2,108百万円となりました。」
価格修正の浸透と適正価格販売を通じて売上総利益が増加し、営業利益154百万円、経常利益177百万円へ増益となった。利益改善施策の成果が通期数値で示されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、売上増による売上総利益の増加等により、営業利益、経常利益は増益となりました。当第3四半期連結累計期間の経営成績は、売上高11,935百万円(前年同期比5.7%増)、営業利益103百万円(前年同期比202.5%増)、経常利益126百万円(前年同期比113.7%増)となりました。」
売上増と売上総利益の増加等を通じて、営業利益103百万円、経常利益126百万円となり、前年同期比でそれぞれ202.5%増、113.7%増と利益改善が進んだ。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、売上増による売上総利益の増加により、営業利益、経常利益は増益となりました。」
売上増と売上総利益の増加を要因として、営業利益89百万円、経常利益108百万円となり、前年同期比でそれぞれ227.3%増、128.8%増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、売上増による売上総利益の増加により、営業利益、経常利益は増益となりました。」
売上増による売上総利益の増加を通じて、営業利益51百万円、経常利益69百万円へ前年同期から増益となり、利益改善が進んだ。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益面では、売上増による売上総利益の増加と物流子会社の業績改善等により、営業利益、経常利益は増益となりました。」
売上総利益の増加と物流子会社の業績改善を利益改善要因として明示し、営業利益109百万円(前年同期比29.7%増)、経常利益135百万円(同25.2%増)となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、売上減により売上総利益が前年を下回りましたが、諸経費の削減と物流子会社の業績改善により、営業利益、経常利益は増益となりました。」
諸経費削減と物流子会社の業績改善を利益改善の手段として引き続き記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、売上減により売上総利益が前年を下回りましたが、諸経費の削減と物流子会社の業績により、営業利益、経常利益は改善しました。」
諸経費削減と物流子会社の業績を利益改善要因として再確認し、営業利益27百万円(前年同期比35.1%増)、経常利益47百万円(同28.3%増)となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、諸経費の削減と物流子会社の業績向上により、営業利益、経常利益が改善しました。」
諸経費削減と物流子会社の業績向上を利益改善要因として明示し、営業利益は4百万円(前年同期比27.1%増)、経常利益は21百万円(同6.5%増)となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「セグメント利益は、売上総利益率の改善と諸経費の削減効果により、前年同期比3.6%増の348百万円となりました。」
利益改善の要因として、売上総利益率の改善と諸経費削減を引き続き明示し、洋紙卸売事業のセグメント利益348百万円を記載している。 - FY2018-Q3外部需要取り込みの明示有価証券報告書
「利益面では、売上総利益の増加と物流子会社の外部需要取り込みにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに改善いたしました。」
利益改善要因として、従来の物流子会社の収益改善という説明に加え、物流子会社による外部需要の取り込みを明示している。 - FY2018-Q2利益改善要因の具体化有価証券報告書
「その結果、販売数量は前年同期を上回りましたが、売上高は減収となりました。利益面では、売上総利益及び物流子会社の収益改善により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を上回ることができました。当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高7,627百万円(前年同期比1.9%減)、営業利益20百万円(前年同期比132.8%増)、経常利益37百万円(前年同期比41.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益31百万円(前年同期比108.8%増)となりました。」
従来の諸経費削減中心の説明に加え、今回は売上総利益と物流子会社の収益改善を利益改善要因として明示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、諸経費削減効果や子会社の収益改善があったものの、営業利益、経常利益ともに減益となりました。」
諸経費削減と子会社の収益改善を引き続き利益要因として記載しているが、営業利益・経常利益は前年同期を下回った。 - FY2017再掲有価証券報告書
「その結果、販売数量は前期を上回りましたが、売上高は減収となりました。利益面では、諸経費の削減効果や子会社の収益改善により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益ともに前期を上回ることができました。当連結会計年度の業績は、売上高は15,915百万円(前年同期比182百万円減)、営業利益76百万円(前年同期比59百万円増)、経常利益98百万円(前年同期比52百万円増)、親会社株主に帰属する当期純利益86百万円(前年同期比41百万円増)となりました。」
諸経費削減と子会社の収益改善を利益改善の要因として再掲し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益の増益を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、販売数量は前期を上回ることができましたが、売上高は減収となりました。利益面では、諸経費の削減効果もあり、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前期より改善いたしました。」
諸経費の削減効果を利益改善の要因として引き続き記載している。高収益商品の販売については本 filing では明示していない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、販売数量、売上高ともに前期を上回ることができました。利益面では諸経費の削減効果もあり、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前期より改善いたしました。」
諸経費の削減効果を、各利益の前期からの改善要因として再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては諸経費の削減効果により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに増益となりました。」
諸経費削減を利益改善の手段として再掲し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の増益要因としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「小口ながら高収益商品の販売に注力したことと、固定費の削減効果により、営業利益、経常利益ともに回復することができました。」
高収益商品の販売と固定費削減を利益改善の手段として記載している。