収益性低下に伴う固定資産の減損
FY2017に初出。32回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
ジュンテンドーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「主に収益性が低下した上記の資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失507,277千円（建物427,005千円、構築物45,613千円、工具、器具及び備品55千円、長期前払費用31,955千円、その他2,646千円）として特別損失に計上いたしました。」
収益性が低下した加西店外合計18店舗等について、減損損失507,277千円を計上した。前年度の135,968千円から大幅に増加し、減損リスクが通期で顕在化している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「減損損失 7,586 －」
前年中間会計期間に7,586千円計上されていた減損損失が、当中間会計期間には計上されていない。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 17,859 7,586」
当中間会計期間の減損損失は7,586千円となり、前年同期の17,859千円から減少した。収益性低下に伴う固定資産減損の計上額は前年同期比で縮小している。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 5,287」
当第1四半期累計期間に減損損失5,287千円が計上され、前四半期には計上されていなかった収益性低下に伴う固定資産減損が再び発生している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当該減少額を減損損失64,091千円（土地17,859千円、建物35,855千円、工具、器具及び備品4,607千円、構築物2,998千円、長期前払費用2,059千円、その他711千円）として特別損失に計上いたしました。」
収益性が低下した12店舗等について減損損失64,091千円を計上したが、前年度の254,870千円から計上額は大幅に減少した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 40,700 38,590」
減損損失は前年同四半期累計期間の40,700千円から当第3四半期累計期間には38,590千円へ減少しており、計上額はやや縮小した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「固定資産売却損 343 固定資産除却損 11,546 減損損失 17,859 店舗閉鎖損失引当金繰入額 25,700」
当第2四半期累計期間にも減損損失17,859千円が計上されたが、前年同期の28,202千円から計上額は減少した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 28,202 －」
前年同期に28,202千円計上されていた減損損失が、当第1四半期累計期間には計上されていない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「主に収益性が低下した上記の資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失254,870千円（土地141,141千円、建物97,054千円、借地権5,270千円、長期前払費用7,736千円、その他3,667千円）として特別損失に計上いたしました。」
旧本社倉庫及び合計11店舗等について、収益性低下に伴う減損損失254,870千円を計上した。前年度の185,164千円から計上額及び対象範囲が拡大している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 20,602 40,700」
減損損失は前年同四半期累計期間の20,602千円から当第3四半期累計期間には40,700千円へ増加し、収益性低下に伴う固定資産減損の計上額が拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 20,602 28,202」
減損損失は前年同四半期累計期間の20,602千円から当第2四半期累計期間には28,202千円へ増加し、収益性低下に伴う固定資産減損の計上額が拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 － 28,202」
前年同期には計上されていなかった減損損失が、当第1四半期累計期間には28,202千円計上された。収益性低下に伴う固定資産減損が再び発生している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「主に収益性が低下した上記の資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失185,164千円（建物126,572千円、構築物19,402千円、長期前払費用36,388千円、その他2,800千円）として特別損失に計上いたしました。」
収益性が低下した北栄店外合計6店舗等について、減損損失185,164千円を計上した。前年度の54,669千円から大幅に増加している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 17,335 20,602」
減損損失は前年同期の17,335千円から当第2四半期累計期間には20,602千円へ増加し、収益性低下に伴う固定資産減損の計上額が拡大している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 17,335 －」
前年同期に17,335千円計上されていた減損損失が、当第1四半期累計期間には計上されていない。収益性低下に伴う当四半期の固定資産減損計上は確認されない。 - FY2021通期の減損計上額を更新有価証券報告書
「主に収益性が低下した上記の資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失54,669千円（土地701千円、建物44,492千円、構築物505千円、借地権8,597千円、その他372千円）として特別損失に計上いたしました。」
旧本社事務所外5店舗等について、収益性低下に伴う減損損失54,669千円が通期で計上された。前年度の56,979千円から計上額が更新されている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 52,122」
当第3四半期累計期間の減損損失は52,122千円となり、前年同期の83千円から大幅に増加している。収益性低下に伴う固定資産減損の計上額が拡大した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「減損損失 17,335」
当第2四半期累計期間にも減損損失17,335千円が計上され、収益性低下に伴う固定資産減損の発生が確認されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 17,335」
当第1四半期累計期間の減損損失は17,335千円となり、前年同期の83千円から増加した。収益性低下に伴う固定資産減損の計上額が、前年同期比で拡大している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「主に収益性が低下した上記の資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失56,979千円（土地620千円、建物46,186千円、構築物2,497千円、長期前払費用6,667千円、その他1,006千円）として特別損失に計上いたしました。」
収益性が低下したホームセンター大田店ほか合計8店舗等について、減損損失56,979千円を計上した。前年度の41,057千円から計上額が増加している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 83」
当第3四半期累計期間に減損損失83千円が計上され、収益性低下に伴う固定資産減損の発生が引き続き確認される。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「減損損失 83」
当第2四半期累計期間に減損損失83千円が計上され、収益性低下に伴う固定資産減損の発生が引き続き確認される。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 83」
当第1四半期累計期間に減損損失83千円が計上され、収益性低下に伴う固定資産減損の発生が引き続き確認される。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「主に収益性が低下した上記の資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失41,057千円として特別損失に計上いたしました。」
収益性が低下した14店舗等について、減損損失41,057千円が通期で実際に計上された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 4,136」
当第3四半期累計期間に減損損失4,136千円が計上され、収益性低下に伴う固定資産減損の発生が引き続き確認される。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 4,136」
当第2四半期累計期間に減損損失4,136千円が計上され、収益性低下に伴う固定資産減損の発生が引き続き確認される。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 9,225」
当第2四半期累計期間の四半期損益計算書に減損損失9,225千円が計上されており、収益性低下に伴う固定資産減損の発生が追加で確認される。ただし、対象資産や発生理由の詳細は本文の当該箇所では示されていない。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「主に収益性が低下した上記の資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失60,057千円として特別損失に計上いたしました。」
固定資産の減損が発生し、当事業年度に7店舗等について60,057千円の減損損失を計上したと記載されている。