過去の成功体験にとらわれない変革と意思決定の迅速化
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「2025年度より、2024中期経営計画「Accelerating Towards Excellence」の戦略方針に基づく小売りと卸売りへの集中と、さらなる進化に向けた意思決定のスピード向上を目的として、事業統括のポストを廃止しております。」
意思決定の迅速化に向けて事業統括のポストを廃止した方針を、コーポレート・ガバナンス上も再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「さらに、経営判断の迅速化および事業運営の効率性向上を目的として、2025年度より執行役員に相当する役職を廃止し、各事業の分社化も並行して進めております。」
意思決定の迅速化に向け、2025年度から執行役員相当の役職を廃止し、各事業の分社化も進める段階へ進展した。 - FY2024前進有価証券報告書
「５年間にわたる「５ヵ年ローリングプラン」の遂行を通じて、各事業の推進と事業基盤構築に向けた取り組みを進めるとともに、これらの実行スピードを向上させるべく、執行役員制度の廃止や人事制度の見直し、国内オートバックス事業におけるフランチャイズチェンパッケージの変更など、自社の構造改革に着手し、収益体質を改善、さらなる成長を遂げるための土台を構築してまいりました。」
意思決定・企業変革の迅速化に向け、執行役員制度の廃止、人事制度の見直し、FCチェンパッケージ変更を含む構造改革に着手した。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような状況下において、当社は、意思決定および企業変革のスピード向上を目的として、従来の執行役員制度に代えて、事業統括制度を新設いたしました。」
意思決定の迅速化と企業変革を目的に、従来の執行役員制度を廃止し、戦略的事業単位ごとに責任を持つ事業統括制度へ移行した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社は、2019年６月21日開催の第72期定時株主総会の承認をもって、監査役会設置会社より監査等委員会設置会社へ移行いたしました。業務執行と監督を分離し、迅速かつ果断な意思決定と適切なモニタリングを両輪とする、より実効的なコーポレート・ガバナンス体制を実現し、さらなる持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指すため、監査等委員会設置会社の特徴を活かしつつ、以下によりコーポレート・ガバナンス体制のさらなる増強を行っております。①３分の１以上の独立社外取締役の選任：監督機能の強化、一般株主の利益保護」
迅速な意思決定と監督機能の強化という従来方針が、監査等委員会設置会社への移行と独立社外取締役の選任基準として具体化された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社では、2002年６月27日より取締役会の活性化とスリム化、経営の意思決定の迅速化および取締役会における議論の活発化を行うため、執行役員制度を導入しております。」
執行役員制度を通じた取締役会の活性化、意思決定の迅速化という組織運営上の方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「過去の成功体験にとらわれない変革が必要であるとの認識から、これまでの慣例などに拘らず、迅速かつ果断な意思決定により、新たなチャレンジを奨励する企業風土を醸成してまいります。」
経営環境への対応として、意思決定や企業風土の変革を施策として掲げている。