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オートバックスセブン(9832)・事実再掲直近の株主総会(2026-06-16)では「再定義」

カー用品・車検整備・車買取販売を組み合わせた事業構成

FY2016に初出。12回の記載のうち8回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-06-16。

12記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2019-Q1 – FY2022-Q1再定義FY2022 – FY2025-H12016: 120162017: 120172018: 220182019: 020192020: 120202021: 120212022: 220222023: 120232024: 120242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社

オートバックスセブンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-06-16再定義株主総会

    「従来のカー用品のワンストップサービスから、モビリティに関わる課題全般を解決できるワンストップソリューションの実現に向けて取り組みを進めております。」

    事業構成の説明が、カー用品中心のワンストップサービスから、モビリティ全般の課題を対象とするワンストップソリューションへ再整理された。
  2. FY2025再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間より、従来、「国内オートバックス事業」、「海外事業」、「ディーラー・BtoB・オンラインアライアンス事業」および「その他の事業」に区分したセグメントを、小売りと卸売りを軸とした報告セグメントに変更いたしました。」

    小売りと卸売りを軸とする4報告セグメントでの事業管理・開示を通期でも継続している。
  3. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「当中間連結会計期間より、従来、「国内オートバックス事業」、「海外事業」、「ディーラー・BtoB・オンラインアライアンス事業」および「その他の事業」に区分したセグメントを、小売りと卸売りを軸とした報告セグメントに変更いたしました。」

    2024中期経営計画の小売り・卸売りへの集中に沿って、報告セグメントをオートバックス事業、コンシューマ事業、ホールセール事業、拡張事業の4区分へ変更した。
  4. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「従来、「国内オートバックス事業」の報告セグメントに所属していた車買取・販売(C@RS)を推進・管理する機能を有する部門を拡大することを目的に「カートレーディング事業」とし、「その他の事業」の報告セグメントに移管いたしました。また、店舗出店等にかかる物件開発と立地開発の機能を有する部門を出店の加速および当社グループ内の不動産を有効活用することを目的に「プロパティデベロップメント事業」とし、「その他の事業」の報告セグメントに移管いたしました。」

    事業構成は、車買取・販売機能をカートレーディング事業、不動産関連機能をプロパティデベロップメント事業としてその他の事業へ移管する形に再整理された。
  5. FY2022再定義有価証券報告書

    「その「あらゆる事業者間の垣根を超えた連携」を「6つのネットワーク」と定義し、その確立によって連携を図るというのがローリングプランの根幹をなす考えです。当社は「目指す姿」を達成するため、「5ヵ年ローリングプラン」では、6つのネットワークの確立と連携、5つの事業基盤の整備、そして7つの事業の強化を進めています。」

    カー用品、整備、車検、買取販売等を組み合わせた従来の事業構成が、6つのネットワーク、5つの事業基盤、7つの事業を組み合わせるローリングプランの構造として整理された。
  6. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、第1四半期連結会計期間より報告セグメントの名称を変更しております。詳細は、「第4 経理の状況1 四半期連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりであります。」

    報告セグメントの名称変更後も、ディーラー・BtoB・オンラインアライアンス事業という区分で開示を継続している。
  7. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結会計期間より報告セグメントの名称を変更しております。」「当第1四半期連結会計期間より、事業内容をより適正に表示するため、従来の「ディーラー・BtoB・ネット事業」のセグメント名称を「ディーラー・BtoB・オンラインアライアンス事業」に変更しております。」

    従来のネット事業をオンラインアライアンス事業と改称し、オンラインを単独の販売チャネルではなく、アライアンスを含む事業領域として整理した。
  8. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「この「5ヵ年ローリングプラン2019」実現のため、当社は、当第1四半期連結会計期間において、新たな事業の開発、推進のためのさらなる体制整備を行ったことにより、従来、「国内オートバックス事業」に所属していたICTプラットフォームを推進・管理する部門を「ディーラー・BtoB・ネット事業」に、ライフスタイル事業等を推進・管理する部門および一部の連結子会社を「その他の事業」に、それぞれ移管いたしました。」

    新規事業開発・推進の体制整備に伴い、ICTプラットフォーム部門、ライフスタイル事業部門および一部連結子会社を別セグメントへ移管し、事業構成・管理区分を再整理した。
  9. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「当社は、2019年3月期より、経営資源の配分および業績評価に関して、5つの事業に変更いたしましたが、報告セグメントとしては、各事業の性質と規模を考慮し、「国内オートバックス事業」「海外事業」「ディーラー・BtoB・ネット事業」の3つに区分いたしました。」

    経営資源配分・業績評価上の事業区分を5事業へ変更しつつ、報告セグメントは事業の性質・規模を踏まえて整理している。クレジット事業等を含む「その他の事業」を加え、報告上は4区分とした点も従来の構成からの再整理に当たる。
  10. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社、子会社32社および関連会社13社で構成され、カー用品等の国内外への卸売・小売販売、車の買取・販売、車検・整備および輸入車ディーラーを行うほかに、オートバックスグループへの店舗設備のリースを行っております。」

    カー用品、車検・整備、車買取・販売、輸入車ディーラー、卸売・リースを組み合わせた事業構成を再確認している。
  11. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「当社は、経営資源の配分および業績評価について、平成30年3月期を初年度とする「2017中期経営計画」に合わせた管理区分の変更に伴い、当第1四半期連結会計期間より報告セグメントを変更しております。」

    従来のカー用品・車検整備・車買取販売を組み合わせた事業構成について、2017中期経営計画に合わせ、国内オートバックス、海外、車・ディーラー・BtoBという報告区分へ整理し直した。
  12. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループは、主に「カー用品販売」、「車検・整備」および「車買取・販売」事業によるオートバックスフランチャイズチェンを国内外で展開しており」

    カー用品を中核に、整備、車買取・販売、リース・金融等を組み合わせている。
一緒に動いた変遷

「海外展開に伴う各国固有の事業リスク」は、この変遷が動いた12回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

543222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外展開に伴う各国固有の事業リスク5回
  3. 2カー用品卸売ビジネスの継続赤字と固定資産減損4回
  4. 3国内既存カーアフター市場の縮小3回
  5. 4海外事業・新規事業による継続的かつ安定的な成長2回
  6. 5BMW・MINI正規ディーラー事業への展開2回
  7. 6新型コロナウイルス感染症の流行による事業・財務影響2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
オートバックスセブンの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-16の株主総会で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
カー用品・車検整備・車買取販売を組み合わせた事業構成|オートバックスセブン(9832)の変遷 | Komori