家電・情報家電販売を中心とする単一セグメント
FY2016に初出。16回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「2025年６月１日付で子会社間の合併を実施したことに伴い、従来「その他」に含めていた住設建材・家庭機器の卸売及び販売事業を「デンキ」に含めており、以下の前年同期比較については、前年同期のセグメント区分に組み替えた数値で比較分析しております。」
ヤマダトレーディングとヤマダデンキの合併を契機に、住設建材・家庭機器の卸売・販売事業を「その他」から「デンキ」へ組み替え、報告セグメントを再整理した。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間より、従来「金融」に含めていた家電製品の延長サービス事業を「デンキ」に報告セグメントの区分を変更しております。」
家電製品の延長サービス事業を金融セグメントからデンキセグメントへ組み替え、事業別開示の区分を再整理した。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、子会社間の合併を実施したことに伴い、従来「その他」に含めていた医薬品・日用品等販売事業を「デンキ」に含めております。」
子会社間合併を契機に、医薬品・日用品等販売事業を「その他」から「デンキ」へ組み入れ、報告セグメントの区分を変更した。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、従来「その他」に含めていた家具販売事業を「デンキ」に含めており、以下の前年同期比較については、前年同期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較分析しております。」
大塚家具との合併等に伴い、家具販売事業を「その他」から「デンキ」へ組み入れ、前年同期のセグメント情報も変更後区分に組み替えた。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業領域を基礎としたセグメントから構成されており、「デンキ」と「住建」の２つを報告セグメントとしております。」
本ファイリングでは金融・環境を加えた4報告セグメントで開示しており、従来のセグメント区分からの拡充を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、従来、「その他」に含めていた「金融」事業及び「環境」事業を、報告セグメントとして記載する方法に変更しており、以下の前年同期比較については、前年同期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較分析しております。」
「デンキ」「住建」「金融」「環境」の報告セグメントによる開示を継続し、前年同期比較も変更後区分で行った。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、従来、「デンキ」及び「住建」を報告セグメントとしておりましたが、セグメント毎の開示の充実を図るため、「その他」に含めていた、「暮らしまるごと」をコーディネートするサービスの一環として、新築、リフォーム、資金決済、保険商品、ライフプラン提案の５分野において各種金融商品を展開する「金融」事業、家電やパソコンを中心とした製品のリユース・リサイクル・再資源化事業を展開する「環境」事業を、報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
報告セグメントを従来の「デンキ」「住建」から、「金融」「環境」を加えた4区分へ変更し、事業別開示を拡充した。 - FY2021報告セグメント別業績の開示有価証券報告書
「当社グループは、事業領域を基礎としたセグメントから構成されており、「デンキ」と「住建」の２つを報告セグメントとしております。」
持株会社体制への移行を契機に、従来省略していたセグメント情報について、デンキ・住建の2報告セグメントとして売上高、利益、資産等を年度開示した。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループは、従来、「デンキ」以外に重要なセグメントがなかったため、セグメント情報の記載を省略しておりましたが、当社が2020年10月１日付で持株会社体制へ移行したことを機に、セグメント毎の開示の充実を図るため、当第３四半期連結会計期間より報告セグメントを「デンキ」及び「住建」の区分に変更しております。」
持株会社体制への移行を契機に、従来の重要性が乏しいため省略していた開示から、「デンキ」「住建」の2報告セグメントを開示する形へ変更した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業セグメントは家電等の販売事業及びその他の事業でありますが、家電等の販売事業の全セグメントに占める割合が高く、開示情報としての重要性が乏しいため、記載を省略しております。」
家電等販売事業とその他の事業の区分を維持し、家電等販売事業の比率が高いためセグメント情報を省略する開示を継続した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業セグメントは家電・情報家電等の販売事業及びその他の事業でありますが、家電・情報家電等の販売事業の全セグメントに占める割合が高く、開示情報としての重要性が乏しいため、記載を省略しております。」
家電・情報家電等販売事業とその他の事業の2区分を維持し、セグメント情報を省略している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業セグメントは家電・情報家電等の販売事業及びその他の事業でありますが、家電・情報家電等の販売事業の全セグメントに占める割合が高く、開示情報としての重要性が乏しいため、記載を省略しております。」
家電・情報家電等販売事業とその他の事業の2区分を維持し、重要性が乏しいためセグメント情報を省略している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業セグメントは家電・情報家電等の販売事業及びその他の事業でありますが、家電・情報家電等の販売事業の全セグメントに占める割合が高く、開示情報としての重要性が乏しいため、記載を省略しております。」
家電・情報家電等販売事業とその他の事業の2区分を維持し、重要性が乏しいためセグメント情報を省略している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、従来、家電・情報家電等の販売事業の単一セグメントとしておりましたが、セグメント区分の見直しを行った結果、当連結会計年度より、家電・情報家電等の販売事業及びその他の事業に変更しております。」
開示上の単一セグメントから、家電・情報家電等販売事業とその他の事業の2区分へ変更。重要性が乏しいためセグメント情報自体は省略。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当社グループは、家電・情報家電等の販売事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。」
開示上の単一セグメントという事業構造を再確認。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の企業集団は当社、主な子会社22社とその他フランチャイズ契約加盟店で構成され、家電・情報家電等の販売事業の単一セグメントであり、区分すべき事業セグメントはありません。」
住宅、環境、金融、物流・工事などの関連事業を含むが、開示上は家電・情報家電等販売の単一セグメント。