ストライダーズ（9816）・施策年間の自己株式取得額が縮小
機動的な資本政策としての自己株式取得
FY2019に初出。15回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
15記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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取締役会権限による機動的な利益還元・資本政策397社が書いているテーマ・逆風0社・追い風398社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの398件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026年間の自己株式取得額が縮小有価証券報告書
「当事業年度における取得自己株式 6,000 1,334,200」
FY2026は自己株式6,000株、1,334,200円を取得した。取得は継続したが、前年度の約30百万円から金額が縮小している。 - FY2026-H1自己株式取得額縮小有価証券報告書
「自己株式の取得による支出 △ 1,364」
当中間連結会計期間に自己株式取得による1,364千円の支出を計上し、取得は継続したが、前年同期の15,262千円から金額は縮小している。 - FY2025前進有価証券報告書
「自己株式の取得30百万円を実施した」
2025年3月期に自己株式147千株、約30百万円を取得し、自己株式取得を継続した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「自己株式の取得による支出 △ 15,262」
当中間連結会計期間に自己株式取得による15,262千円の支出を計上し、自己株式取得を継続して実施している。 - FY2024前進有価証券報告書
「自己株式の取得による支出 △32,871」
FY2024に自己株式取得による支出32,871千円を計上し、自己株式は期末に660,359株となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「主な要因は剰余金の配当41百万円および自己株式の取得24百万円を実施したこと等によるものであります。」
第3四半期累計期間に自己株式の取得24百万円を実施し、前四半期までに続く自己株式取得の実行を確認している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「自己株式の取得による支出 △ 12,855」
当第2四半期累計期間に自己株式取得による12,855千円の支出を計上し、自己株式の取得を継続して実施している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「自己株式の取得による支出 △ 9,091」
当第2四半期累計期間に自己株式取得による9,091千円の支出を計上し、自己株式取得を継続して実施している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度における取得自己株式 17,600 3,772,100」
2022年2月10日の取締役会決議に基づく自己株式取得をFY2022に17,600株、3,772,100円実施した。前年度に実施しなかった自己株式取得が再開された。 - FY2021後退有価証券報告書
「当連結会計年度においては自己株式の取得を実施しなかったことを主因として、前連結会計年度比で281百万円増加した財務活動によるキャッシュ・フロー」
2020年11月の取締役会決議による100,000株・40百万円上限の自己株式取得はFY2021中に実行されず、単元未満株式30株の取得にとどまった。 - FY2020前進有価証券報告書
「自己株式の取得」
当連結会計年度に自己株式367千株、123,024千円を取得し、自己株式残高が前期末の21,814千円から144,839千円へ増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これは主に親会社株主に帰属する四半期純利益196百万円を計上した一方で、自己株式が90百万円増加したこと等によるものであります。」
自己株式が前連結会計年度末比90百万円増加し、自己株式取得の実行に関連する残高増加が確認できる。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「自己株式の取得による支出 △52,126」
自己株式取得による支出52,126千円が当第２四半期連結累計期間に計上され、前四半期に続いて自己株式取得の実行が確認できる。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「この結果、純資産合計は2,127百万円となり、前連結会計年度末に比べ40百万円増加いたしました。これは主に親会社株主に帰属する四半期純利益71百万円を計上した一方で、自己株式が24百万円増加したこと等によるものであります。」
自己株式が24百万円増加したと記載されており、自己株式取得方針に関連する残高の増加が当四半期に確認できる。 - FY2019初出有価証券報告書
「経営環境の変化に応じた機動的な資本政策を遂行するため。」
2019年2月の取締役会決議に基づき、2019年2月18日から5月31日までに30万株、120百万円を上限として自己株式を取得する方針を示し、当期中に54,900株を取得した。さらに2019年5月28日には、2019年6月1日から8月31日までを取得期間とする25万株、100百万円上限の取得も決議している。