グループシナジー推進による新規事業の創出
FY2016に初出。23回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「また、グループの成長に向け、新規事業に関する情報収集を継続していきます。」
新規事業創出に向けた取り組みを、具体的な事業開始ではなく新規事業情報の継続的な収集として再確認している。 - FY2024-Q1実績引用有価証券報告書
「2023年8月のテーオーデパート本店の閉店等、不採算事業の撤退により今後のキャッシュ・フローが改善することを見込んでおります。」
不採算事業の撤退策としてテーオーデパート本店の閉店を実施したことを、今後のキャッシュ・フロー改善につながる事業ポートフォリオ再構築の実績として記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「中期的において収益性の改善を図ることは難しいと判断し、同店を閉店することにいたしました。」
事業ポートフォリオ再構築の具体策として、収益性の改善が難しいと判断した百貨店本店の閉店を決定した。 - FY2023-Q2実績引用有価証券報告書
「過年度において実施した事業ポートフォリオの再構築による利益面の改善効果が発揮されてきている」
過年度に実施した事業ポートフォリオ再構築を、当第２四半期の利益面の改善効果が現れた実績として引用している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、ポートフォリオの再構築、経営資源の再配分の観点などから、連結子会社である株式会社テーオーリテイリングが、2021年７月15日付で国内最大級のホームセンターであるDCMグループのDCM株式会社との間で資本業務提携を行い、当社が保有するTORTの株式の一部をDCMに譲渡いたしました。また、連結子会社の株式会社テーオーフォレストが運営する住宅事業を縮小したほか、連結子会社の株式会社テーオー総合サービスが運営するスポーツクラブ事業を2022年１月１日に「JOYFIT」「FIT365」を運営する株式会社オカモトに譲渡いたしました。」
DCMとの提携・株式譲渡、住宅事業の縮小、スポーツクラブ事業の譲渡を、ポートフォリオ再構築・経営資源再配分の実施内容として通期でも再確認している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、ポートフォリオの再構築、経営資源の再配分の観点などから、連結子会社である株式会社テーオーリテイリング（以下「TORT」といいます。）は、2021年７月15日付で国内最大級のホームセンターであるDCMグループのDCM株式会社（以下「DCM」といいます。）との間で資本業務提携を行い、当社が保有するTORTの株式の一部をDCMに譲渡いたしました。また、連結子会社の株式会社テーオーフォレストが運営する住宅事業を縮小したほか、連結子会社の株式会社テーオー総合サービスが運営するスポーツクラブ事業を2022年１月１日に「JOYFIT」「FIT365」を運営する株式会社オカモトに譲渡いたしました。」
ポートフォリオ再構築について、スポーツクラブ事業のオカモトへの譲渡が2022年1月1日付で実行されたことを含め、具体的な事業整理が進展した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、ポートフォリオの再構築、経営資源の再配分の観点などから、連結子会社である株式会社テーオーリテイリング（以下「TORT]といいます。）は、2021年７月15日付で国内最大級のホームセンターであるDCMグループのDCM株式会社（以下「DCM」といいます。）との間で資本業務提携を行い、当社が保有するTORTの株式の一部をDCMに譲渡いたしました。また、連結子会社の株式会社テーオーフォレストが運営する住宅事業を縮小したほか、連結子会社の株式会社テーオー総合サービスが運営するスポーツクラブ事業を2022年１月１日付で「JOYFIT」「FIT365」を運営する株式会社オカモトに譲渡することにいたしました。」
DCMとの提携・株式譲渡、住宅事業縮小に加え、スポーツクラブ事業の譲渡決定までポートフォリオ再構築の具体策が広がっている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「ポートフォリオの再構築、経営資源の再配分の観点などから、連結子会社である株式会社テーオーリテイリングは、2021年７月15日付で国内最大級のホームセンターであるDCMグループのDCM株式会社との間で資本業務提携を行い、当社が保有するTORTの株式の一部をDCMに譲渡いたしました。また、連結子会社の株式会社テーオーフォレストは運営する住宅事業を縮小する決定をいたしました。」
事業ポートフォリオ再構築と経営資源再配分について、DCMとの資本業務提携および住宅事業縮小の決定という具体的な進展を記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおいて木材事業では、不振部門の一部分割譲渡などによる利益面の改善が続き」
木材事業で不振部門の一部分割譲渡が実施され、利益面の改善が続いていると記載している。事業ポートフォリオ再構築の具体的な進展である。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおいて木材事業では、不振部門の一部分割譲渡などによる利益面の改善が続き」
木材事業で不振部門の一部分割譲渡が実施され、利益面の改善が続いていると記載している。事業ポートフォリオ再構築の具体的な進展として扱う。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「不採算事業からの撤退、売却等を進めるとともに、各事業においても部門、拠点の採算性を検証し、合理化を進めます。また、事業撤退、売却によって生じる各種リソースを事業ポートフォリオの再構築に向け再配分を行います。」
不採算事業の撤退・売却、部門・拠点の採算性検証、資源の再配分による事業ポートフォリオ再構築を継続している。 - FY2020-Q3実績引用有価証券報告書
「また、収益改善に向けた各種施策の一環として、2019年11月に当社の連結子会社である株式会社テーオーフォレストが営む木材事業のうち、フローリングに関する事業を会社分割（吸収分割）により、新たに設立した100％子会社である株式会社テーオーフローリング（以下「TOFL社」といいます。）に承継させ、TOFL社株式の50％を大建工業株式会社に譲渡いたしました。」
大建工業との提携に向けたフローリング事業の会社分割およびTOFL社株式50％譲渡を、完了済みの収益改善施策として再び実績引用している。 - FY2020-Q2達成有価証券報告書
「当該会社分割（吸収分割）及びTOFL社株式の譲渡については、2019年11月１日付けで完了しております。また、本株式譲渡により、TOFLは当社の連結子会社から持分法適用関連会社となりました。」
大建工業との提携に向けたフローリング事業の会社分割とTOFL株式50％譲渡が2019年11月1日に完了した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは事業ポートフォリオの再構築を進めており、既存事業である流通事業（ホームセンター事業）及び自動車関連事業をコア事業と位置づけ、積極的な事業展開を進めております。なお、自動車関連事業におきましては、2019年６月に北見三菱自動車販売株式会社（本社：北海道北見市）の全株式を取得するなど、自動車販売事業の強化・拡充を進めております。」
事業ポートフォリオ再構築の中で流通・自動車関連事業をコア事業と明確化し、北見三菱自動車販売の全株式取得という具体的な施策を実施した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当社は、平成30年12月27日開催の取締役会において、当社と大建工業株式会社（以下「大建工業」といいます。）との間の提携を進めるため、当社の100％子会社である株式会社テーオーフォレスト（以下「TOFR」といいます。）の事業の一部であるフローリングに関する事業を会社分割し、当社が新たに設立する予定の100％子会社である株式会社テーオーフローリング（以下「新会社」といいます。）へ吸収分割の方法により承継（以下「本会社分割」といいます。）させることを決議いたしました。また、当該新会社の株式のうち50％を当社から大建工業へ譲渡する（以下「本株式譲渡」といいます。）ことにいたしました。」
大建工業との提携について、新会社の平成31年１月17日設立、吸収分割契約の締結、株式50％譲渡および平成31年６月中の実施予定という具体的な手続段階へ進んだ。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社は、平成30年12月27日開催の取締役会において、当社と大建工業株式会社（以下「大建工業」といいます。）との間の提携を進めるため、当社の100％子会社である株式会社テーオーフォレスト（以下「TOFR」といいます。）の事業の一部であるフローリングに関する事業を会社分割し、当社が新たに設立する予定の100％子会社である株式会社テーオーフローリング（以下「新会社」といいます。）へ吸収分割の方法により承継（以下「本会社分割」といいます。）させることを決議いたしました。また、当該新会社の株式のうち50％を当社から大建工業へ譲渡する（以下「本株式譲渡」といいます。）ことにいたしました。」
木材事業における新たなパートナーとの業務提携が、検討段階から、フローリング事業の会社分割および大建工業への新会社株式50％譲渡を伴う取締役会決議・実行予定段階へ進んだ。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは事業構造改革や収益力の強化の一環として、木材事業において新たなパートナーとの業務提携の検討、住宅事業においては既存事業とのシナジー効果を発揮する新規事業への参入など積極的な事業展開を進めてまりました。」
事業構造改革・収益力強化の一環として、木材事業で新たなパートナーとの業務提携を検討し、住宅事業で既存事業とシナジーのある新規事業への参入を進めている。具体的な施策は示されたが、完了・達成の節目は記載されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループでは事業ポートフォリオの再構築を本格的に検討・着手してまいります。」
事業シナジー・ポートフォリオ再構築について、従来の方針提示から本格的な検討・着手段階へ進んだと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「新たな体制のメリットを活かした「新ビジネスの構築（新化）」と「既存ビジネスの充実（深化）」を基本戦略とした中期経営計画「TO Future Plan（TFP）」をスタートいたしました。」
新ビジネスの構築を含むTFPの基本戦略を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「新たな体制のメリットを活かした「新ビジネスの構築（新化）」と「既存ビジネスの充実（深化）」を基本戦略とした中期経営計画「TO Future Plan（TFP）」をスタートいたしました。」
新ビジネスの構築を含むTFPの基本戦略を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「新たな体制のメリットを活かした「新ビジネスの構築（新化）」と「既存ビジネスの充実（深化）」を基本戦略とした中期経営計画「TO Future Plan（TFP）」をスタートいたしました。」
新ビジネスの構築を「新化」として進める基本戦略を、TFPの開始に伴い再掲している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「④ 事業シナジーの最大化と事業ポートフォリオの再構築 既存事業領域とシナジー効果を見込むことができる外部事業・会社との提携やM&Aを積極的に推進してまいります。一方、他社と統合することでより一層のスケールメリットや事業採算性の向上などが期待できると判断した場合には、当該事業の切り出しを行うことも検討してまいります。」
従来の「グループシナジーによる新規事業創出」から、持株会社体制の目的として事業シナジーの最大化と事業ポートフォリオ再構築を明示する表現へ展開した。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループシナジー推進による、新規事業の創出を推進し、企業価値の向上に努めてまいりました。」
既存事業間のシナジーを新規事業創出と企業価値向上につなげる施策として記載している。