戦略機能・事業競争力・グループ経営効率の強化
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「② テーオー経営スタイルの創造 事業会社の営業徹底特化、管理部門の徹底効率化、内部統制の高次元経営に向けた取り組みを進めてまいります。」
従来の持株会社体制下の経営効率化・管理部門縮小の説明を、「テーオー経営スタイル」として営業特化、管理部門効率化、内部統制高度化を一体で進める計画へ整理している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のなか、管理部門を縮小するなどグループ管理体制の見直しによるコスト削減を図り、また、コア事業へ注力することにより事業の生産性が向上したことから、当第３四半期連結累計期間において営業利益253百万円（対前年同期比76.5％増）、経常利益182百万円（対前年同期比660.4％増）を計上しており収益面で改善されております。」
グループ管理体制の見直しとコア事業への注力について、生産性向上および営業利益・経常利益の改善という測定可能な結果を記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のなか、管理部門を縮小するなどグループ管理体制の見直しによるコスト削減を図り、また、コア事業へ注力することにより事業の生産性が向上したことから、当第２四半期連結累計期間において営業利益265百万円（対前年同期比48.9％増）、経常利益219百万円（対前年同期比134.2％増）を計上しており収益面で改善されております。」
グループ管理体制の見直しとコア事業への注力について、営業利益・経常利益の前年同期比改善という測定可能な結果を記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「管理部門を縮小するなどグループ管理体制の見直しによるコスト削減を図り、また、コア事業へ注力することにより事業の生産性が向上したことから、当第1四半期連結累計期間において営業利益161百万円（対前年同期比217.7％増）、経常利益138百万円（対前年同期比3,515.1％増）及び親会社株主に帰属する四半期純利益159百万円（前年同期は23百万円の損失）を計上し、収益面で改善されております。」
グループ管理体制の見直しと管理部門縮小によるコスト削減について、生産性向上および営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益の改善として記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「持株会社体制における管理部門について、グループ全社最適な整理統合を行い、管理部門を縮小して余剰人員の営業部門への再配置を進めてまいります。」
持株会社体制下で管理部門を全社最適の観点から整理統合し、営業部門を強化する方針を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「各事業会社の運営方針を尊重しながら、各社の諸施策の実施状況のチェック、改善点の洗い出し、行動計画への還元といったPDCAを徹底し、経営数値に基づいたモニタリング体制を強化してまいります。」
経営数値に基づくモニタリングとPDCAの徹底によるグループ経営効率化を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「各事業会社の運営方針を尊重しながら、各社の諸施策の実施状況のチェック、改善点の洗い出し、行動計画への還元といったPDCAを徹底し、経営数値に基づいたモニタリング体制を強化してまいります。」
事業会社の施策をチェックし、経営数値に基づくPDCA・モニタリングを強化する方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「各事業会社の運営方針を尊重しながら、各社の諸施策の実施状況のチェック、改善点の洗い出し、行動計画への還元といったPDCAを徹底し、経営数値に基づいたモニタリング体制を強化してまいります。」
持株会社体制下のグループ経営効率化について、経営数値に基づくモニタリングとPDCAを徹底する方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは平成29年６月１日より持株会社体制に移行し、新たな体制のメリットを活かした「新ビジネスの構築（新化）」と「既存ビジネスの充実（深化）」を基本戦略とした中期経営計画「TO Future Plan（TFP）」をスタートいたしました。」
持株会社体制のメリットを活用してグループ経営を進める方針を、TFPの継続とともに再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは平成29年６月１日より持株会社体制に移行し、新たな体制のメリットを活かした「新ビジネスの構築（新化）」と「既存ビジネスの充実（深化）」を基本戦略とした中期経営計画「TO Future Plan（TFP）」をスタートいたしました。」
持株会社体制のメリットを活用してグループ経営を進める方針を、TFPの開始とともに再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは平成29年６月１日より持株会社体制に移行し、新たな体制のメリットを活かした「新ビジネスの構築（新化）」と「既存ビジネスの充実（深化）」を基本戦略とした中期経営計画「TO Future Plan（TFP）」をスタートいたしました。」
持株会社体制のメリットを活用してグループ運営を進める方針を、TFPの開始とともに再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「持株会社は、当社グループの経営方針を決定するとともに、全社最適な経営戦略の企画及び立案、並びに経営資源の最適配分を実現してまいります。」
事業会社への権限・責任移譲、共通機能の集約、専門機能の高度化を持株会社化の目的としている。