環境分野のトータル・プランナー化
FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「産業廃棄物中間処理のみにとどまらず、顧客の環境リスクに対するニーズに応えるため、特に子会社である株式会社ダイセキ環境ソリューションとの連携を密にし、土壌汚染調査・処理、環境分析、ゼロ・エミッション支援等の、企業の環境に対するトータル・プランナーとしての能力を高めることにより、グループとしての事業分野の拡大を図ってまいります。」
廃棄物中間処理に加え、土壌汚染、環境分析、ゼロ・エミッション支援等を含む総合対応力を高める構想が継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「(注) その他については、廃石膏ボード・古紙リサイクル関連事業の収益であります。」
収益情報上、廃石膏ボードに加えて古紙リサイクル関連事業を含む環境ソリューションの範囲が継続して示されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「(注) その他については、廃石膏ボード・古紙リサイクル関連事業の収益であります。」
収益情報上、従来の廃石膏ボードリサイクルに加えて古紙リサイクル関連事業が示され、グループが提供する環境関連ソリューションの範囲が実績データ上も反映されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「これまでソリューショングループになかった、一般廃棄物及び産業廃棄物の運搬・処理、古紙の回収・リサイクルという新たなソリューションが加わり、お客様へ提供できるソリューションの幅が広がると考えております。」
杉本商事・杉本紙業の合流により、一般廃棄物・産業廃棄物の運搬処理、古紙回収・リサイクルが加わり、環境分野の総合対応力を具体的に広げた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、産業廃棄物中間処理のみにとどまらず、顧客の環境リスクに対するニーズに応えるため、特に子会社である株式会社ダイセキ環境ソリューションとの連携を密にし、土壌汚染調査・処理、環境分析、ゼロ・エミッション支援、処理装置の販売等の、企業の環境に対するトータル・プランナーとしての能力を高めることにより、グループとしての事業分野の拡大を図ってまいります。」
廃棄物中間処理に加え、土壌汚染、環境分析、ゼロ・エミッション支援、処理装置販売まで含む環境分野の総合対応力を高める構想が継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、産業廃棄物中間処理のみにとどまらず、顧客の環境リスクに対するニーズに応えるため、特に子会社である株式会社ダイセキ環境ソリューションとの連携を密にし、土壌汚染調査・処理、環境分析、ゼロ・エミッション支援、処理装置の販売等の、企業の環境に対するトータル・プランナーとしての能力を高めることにより、グループとしての事業分野の拡大を図ってまいります。」
産業廃棄物中間処理に加え、土壌汚染、環境分析、ゼロ・エミッション支援、処理装置販売まで含む環境分野の総合対応力を高める構想が継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、産業廃棄物中間処理のみにとどまらず、顧客の環境リスクに対するニーズに応えるため、特に子会社である株式会社ダイセキ環境ソリューションとの連携を密にし、土壌汚染調査・処理、環境分析、ゼロ・エミッション支援、処理装置の販売等の、企業の環境に対するトータル・プランナーとしての能力を高めることにより、グループとしての事業分野の拡大を図ってまいります。」
廃棄物中間処理に加え、土壌汚染、環境分析、ゼロ・エミッション支援、処理装置販売まで含む環境分野の総合対応力を高め、事業領域を拡大する構想を示している。