校舎運営の標準化と経営効率向上
FY2016に初出。21回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「一方で、前年度に実施した校舎及び合宿場の環境改善に伴う一時的な費用の剥落に加え、校舎の統廃合を機動的に進めるなど、全社的な経営効率化への取り組みによる費用削減が寄与した結果、営業費用全体としては前年同期と比較して減少しました。」
校舎の統廃合を機動的に進め、全社的な経営効率化による費用削減が営業費用全体の減少に寄与したと記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「一方、前年に実施した校舎や合宿場の環境改善のための設備投資の反動減や、全社的な経費抑制の取り組みによる費用削減が寄与し、営業費用全体としては前中間連結会計期間と比較して減少しました。」
前年の校舎・合宿場への設備投資の反動減に加え、全社的な経費抑制により営業費用全体を前年中間期比で減少させたと記載している。 - FY2025-H1私立対策・校舎等の環境改善投資による費用増加有価証券報告書
「費用面におきましては、新卒社員の積極採用と今後の出校計画に必要な新卒・中途社員の採用強化により、人件費及び採用関連コストが増加しました。また、私立対策のためのオリジナルテキストや模試の開発、校舎や合宿場の環境改善のための設備投資など、今後の展開を見据えた各種投資を実施した結果、営業費用全体としては前中間連結会計期間と比較して増加いたしました。」
採用強化に加え、私立対策教材・模試の開発、校舎・合宿場の環境改善投資を実施し、営業費用が前年中間期比で増加した。 - FY2024人的・設備投資継続と営業減益有価証券報告書
「以上のような人的投資や設備投資に積極的に取り組んだ一方、インフレによる様々なコスト増加に対する授業料への価格転嫁が十分にできなかったことにより、営業利益は前年同期と比較して減少いたしました。」
人的投資・設備投資を継続する一方、インフレによるコスト増加の授業料への転嫁不足により営業利益が前年同期比で減少した。 - FY2024-Q3人的・設備投資とインフレコスト転嫁不足による営業減益有価証券報告書
「費用面におきましては、2023年４月に実施した「インフレ特別手当」の支給や正社員の給与水準の引き上げ（ベースアップ）に加え、パート社員の昇給に伴う人件費の増加、今後の出校計画に必要な新卒・中途社員の採用強化のための採用コストの増加、前年12月から稼働を開始した自社所有施設である富士山合宿場３号館の維持管理費の増加などの影響により、営業費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。 以上のような人的投資や設備投資に積極的に取り組んだ一方、インフレによる様々なコスト増加に対する授業料への価格転嫁が十分にできなかったことにより、営業利益は前年同四半期と比較して減少いたしました。」
正社員・パート社員の処遇改善、採用強化、富士山合宿場3号館の維持管理などにより営業費用が増加し、インフレコストの授業料への価格転嫁不足も重なって営業利益が前年同期比で減少した。 - FY2024-Q2人的・設備投資とコスト増による営業利益微減有価証券報告書
「費用面におきましては、2023年４月に実施した「インフレ特別手当」の支給や正社員の給与水準の引き上げ（ベースアップ）、今後の出校計画に必要な新卒・中途社員の採用強化のための採用コストの増加、前年12月から稼働を開始した自社所有施設である富士山合宿場３号館の維持管理費の増加などの影響により、営業費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
インフレ特別手当、ベースアップ、採用強化、富士山合宿場3号館の維持管理費などにより営業費用が増加し、人的投資・設備投資を進める一方で営業利益は前年同期比微減となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「費用面におきましては、人件費や家賃、水道光熱費等の校舎運営費用の増加があり、営業費用全体としては前年同期と比較して増加いたしましたが、コスト管理の徹底による利益率の向上に努めた結果、営業利益及び営業利益率は計画を上回る水準となりました。」
校舎運営費用が増加する中、コスト管理の徹底により営業利益率を計画超過水準としたと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「費用面におきましては、人件費や家賃、水道光熱費等の校舎運営費用の増加、2022年１月から３月に引き続き４月から６月にかけてもTVCMを実施したことなどにより、営業費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
人件費、家賃、水道光熱費等の校舎運営費用やTVCMにより営業費用が増加したとの説明を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「費用面におきましては、人件費や家賃、水道光熱費等の校舎運営費用の増加、2022年１月から３月に引き続き４月から６月にかけてもTVCMを実施したことなどにより、営業費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
人件費、家賃、水道光熱費等の校舎運営費用やTVCMにより営業費用が増加したとの説明を継続している。 - FY2023-Q1校舎運営費・合宿運営費・TVCMによる費用増加有価証券報告書
「費用面におきましては、人件費や家賃等の校舎運営費用や合宿運営費の増加、2022年１月から３月に引き続き４月から６月にかけてもTVCMを実施したことなどにより、営業費用全体としては前年同四半期と比較して増加いたしました。」
人件費、家賃、合宿運営費およびTVCM実施により営業費用全体が前年同期比で増加したと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「費用面におきましては、生徒数の増加等に伴う変動費（教材模試費、合宿運営費等）の増加、家賃の減額交渉や人件費の適正化等の各種経費削減策の反動により、営業費用全体としては前年同四半期と比較して増加しましたが、コスト管理の徹底による利益率向上に取り組んだ結果、営業利益は前年同四半期と比較して増加いたしました。」
変動費や経費削減策の反動で営業費用は増加したものの、家賃減額交渉、人件費適正化、コスト管理を継続し、営業利益を前年同期比で増加させた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「費用面におきましては、生徒数の増加等に伴う変動費（教材費、合宿運営費等）の増加、家賃の減額交渉や人件費の適正化等の各種経費削減策の反動により、営業費用全体としては前年同四半期と比較して増加しましたが、利益率向上のためのコスト管理に努めた結果、営業利益は前年同四半期と比較して増加いたしました。」
変動費や経費削減策の反動で営業費用は増加したものの、家賃減額交渉、人件費適正化、コスト管理により営業利益は1,204百万円、前年同四半期比23.2％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「費用面におきましては、生徒数の増加等に伴う変動費（教材費、模試費等）の増加、家賃の減額交渉や人件費の適正化等の各種経費削減策の反動により、営業費用全体としては前年同四半期と比較して増加しましたが、コストコントロールに努めた結果、営業損失は前年同四半期と比較して改善いたしました。これらの結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は2,257百万円（前年同四半期比10.7％増）、営業損失は38百万円（前年同四半期は90百万円の営業損失）となりました。」
変動費増加や従来の経費削減策の反動がある中、家賃減額交渉、人件費適正化等のコストコントロールにより、営業損失を前年同期の90百万円から38百万円へ改善した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、人件費の抑制や家賃の減額交渉及び各種経費削減策により、営業費用全体としては前年同四半期と比較して微増にとどまった結果、営業利益は前年同四半期と比較して増加いたしました。」
人件費抑制、家賃減額交渉、経費削減策により営業費用の増加を抑え、営業利益の増加につなげたと記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「一方で、人件費の抑制や家賃の減額交渉及び各種経費削減策により、新たに発生した映像関連費用を吸収することができ、営業費用全体としては前年同四半期と比較して減少した結果、営業利益は前年同四半期と比較して大幅に増加いたしました。」
人件費抑制、家賃減額交渉、経費削減により映像関連費用を吸収し、営業費用全体を前年同期比で減少させた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「一方で、人件費の抑制や家賃の減額交渉及び各種経費削減策により、新たに発生した映像関連費用を吸収することができ、営業費用全体としては前年同四半期と比較して減少した結果、営業損失は前年同四半期と比較して改善いたしました。」
人件費抑制、家賃の減額交渉、各種経費削減策を実施し、映像関連費用の発生を吸収した結果、営業費用全体が前年同期比で減少したと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、出校計画の推進に必要な校長の早期育成、要員計画に基づく人的資源の量的・質的な適正化、校舎運営の標準化推進による経営効率の向上並びに都立高合格実績の向上及び都立中合格実績の更なる伸長という課題に取り組んでまいります。」
新規出校、人材育成、校舎運営の標準化、経営効率向上、合格実績向上を課題として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、出校計画の推進に必要な校長の早期育成、要員計画に基づく人的資源の量的・質的な適正化、校舎運営の標準化推進による経営効率の向上並びに都立高合格実績の向上及び都立中合格実績の更なる伸長という課題に取り組んでまいります。」
校舎運営の標準化と経営効率向上を、出校・人材・合格実績に関する課題とともに継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「校舎運営の標準化推進による経営効率の向上並びに都立高合格実績の向上及び都立中合格実績の更なる伸長という課題に取り組んでまいります。」
新規出校を進める中で、校舎運営の標準化と経営効率の向上を課題としている。