イノベーションとマーケティングによる市場創生・新規事業展開と技術開発
FY2016-Q2に初出。28回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-11-02。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに43社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上高は大規模な海洋環境調査、ＡＵＶ設計製作・運用支援業務、化学物質の環境リスク評価業務、土壌調査関連業務等の売上が増加したことにより、同５億４千８百万円増加の128億７千６百万円（同4.4％増）となりました。」
海洋環境調査、AUV、環境リスク評価、土壌調査等の技術・新規事業関連業務について、環境コンサルタント事業の売上増加として具体的な進展を記載した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における連結業績は、受注高は大規模な海洋環境調査やＡＵＶの設計製作・運用支援業務等の受注が増加したことにより、前年同期比３億２百万円増加の251億２千３百万円（前年同期比1.2％増）となりました。」
新規事業・技術開発の取り組みに関連する海洋環境調査及びAUV設計製作・運用支援の受注が増加し、受注高は過去最高を更新した。 - FY2025-H1引き上げ有価証券報告書
「重点事業分野に経営資源を投入し、ＤＸの推進などによるビジネスモデルの変革と社内外の多様なプロフェッショナルの共創によるイノベーションの創出やＩｏＴ・ロボット・ＡＩ等の先端技術の活用などを通じて新たな価値を創造し、独自性・優位性を確立・強化するとともに、市場プレゼンス（受注、売上、認知度など）の拡大を目指す。」
新規事業・新市場・技術開発の取り組みを、重点事業分野への経営資源投入、ＤＸによるビジネスモデル変革、共創、先端技術活用、新たな価値創造、市場プレゼンス拡大まで広げた。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「受注高は大規模な海洋環境調査や再生可能エネルギー関連の環境調査、ＡＵＶの設計製作・運用支援業務、防災・減災関連業務等の受注が増加したことにより、前年同期比18億８千２百万円増加の140億９百万円（前年同期比15.5％増）となりました。」
新規事業・技術開発に関連する海洋、再生可能エネルギー、AUV、防災・減災分野について、受注高が前年同期比15.5％増加する具体的な進展を記載した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「①新規事業創出・新市場開拓の加速と技術開発の推進」
新規事業創出・新市場開拓の加速と技術開発を、第5次中期経営計画の重要課題として再掲した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「社会情勢や市場環境、顧客ニーズの変化を踏まえ、前中期経営計画で具現化した技術開発の成果を事業化することにより、新規事業創出・新市場開拓を加速し、新たな収益基盤を構築してまいります。そのための社内体制のさらなる強化、グループ企業の活用、業務提携やＭ＆Ａ等を必要に応じて積極的に進めてまいります。」
技術開発成果の事業化、社内体制、グループ企業、業務提携・M&Aを通じた新規事業・新市場開拓の方針を再掲した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「① 新規事業創出・新市場開拓の加速と技術開発の推進」
新規事業創出・新市場開拓の加速と技術開発を、第５次中期経営計画の重要課題として再掲した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「①新規事業創出・新市場開拓の加速と技術開発の推進」
第５次中期経営計画の第1課題として、新規事業・新市場開拓の加速と技術開発を再掲。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「①新規事業創出・新市場開拓の加速と技術開発の推進」
第５次中期経営計画の第１課題として、新規事業・新市場開拓の加速と技術開発を再掲。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「① 新規事業創出・新市場開拓の加速と技術開発の推進」
従来の新規事業・新市場・技術開発の推進から、技術開発成果の事業化、事業化を指向したテーマの重点化、早期収益化を含む「加速」へ踏み込んだ。社内体制、グループ企業、業務提携・Ｍ＆Ａ、部門横断連携も手段として明示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「①新規事業の創出・新市場の開拓と技術開発の推進」
新規事業、新市場、技術開発の推進を第4次中期経営計画の重要課題として再掲。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「①新規事業の創出・新市場の開拓と技術開発の推進」
新規事業・新市場・技術開発の推進を第4次中期経営計画の重要課題として再掲した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「新規事業の創出・新市場の開拓については、当社の技術、ノウハウ、優位性を十分に活かせる分野へ展開し、事業推進のための社内体制のさらなる強化、グループ企業の活用を図り、必要に応じて業務提携やＭ＆Ａも積極的に進めてまいります。」
新規事業・新市場・技術開発について、社内体制、グループ企業、業務提携、Ｍ＆Ａを活用する方針を具体的に記載。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「①新規事業の創出・新市場の開拓と技術開発の推進」
新規事業・新市場・技術開発の推進を第４次中期経営計画の重要課題として再掲。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「①新規事業の創出・新市場の開拓と技術開発の推進」
第４次中期経営計画における新規事業・新市場・技術開発の取り組みを再掲。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「①新規事業の創出・新市場の開拓と技術開発の推進」
第４次中期経営計画における新規事業・新市場・技術開発の取り組みを再掲。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「①新規事業の創出・新市場の開拓と技術開発の推進」
従来の「イノベーションとマーケティングによる市場創生・新規事業の展開と新しい視点による技術開発」から、新規事業の創出、新市場の開拓、技術開発の推進へ表現を再整理。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「①イノベーションとマーケティングによる市場創生・新規事業の展開と新しい視点による技術開発の推進」
中期経営ビジョンの第1の重要課題を再掲。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「①イノベーションとマーケティングによる市場創生・新規事業の展開と新しい視点による技術開発の推進」
中期経営ビジョンの第1の重要課題として、イノベーション、マーケティング、新しい視点による技術開発を引き続き掲げている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費用は９千万円であります。」
環境DNA解析、希少淡水魚類の保全、降雨予測、3次元流動・水質・底質モデル、波浪観測、微細プラスチック分析、高潮リアルタイム予測、画像解析による流量観測など、年度の具体的な研究開発活動と研究開発費9千万円を記載。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「①イノベーションとマーケティングによる市場創生・新規事業の展開と新しい視点による技術開発の推進」
中期経営ビジョンの第1の重要課題を再掲。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「放射性物質の除染に伴う事後モニタリングや水中可視化技術を用いた調査業務の増加により、売上高は前年同四半期比４億２百万円増加の80億８千４百万円(前年同四半期比5.2％増)となりました。」
水中可視化技術を用いた調査業務など、技術を活用した具体的な業務の増加を記載。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「①イノベーションとマーケティングによる市場創生・新規事業の展開と新しい視点による技術開発の推進」
中期経営ビジョンの第1の重要課題を再掲。 - FY2016前進有価証券報告書
「環境生物部門においては、生物多様性に関する戦略的技術開発、環境ＤＮＡ解析技術を活用する新規事業の開発、風力発電施設における鳥類保全対策技術の開発などを行いました。」
イノベーション・新規事業・技術開発について、環境ＤＮＡ解析、鳥類保全対策など年度中に実施した具体的な研究開発を記載。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「①イノベーションとマーケティングによる市場創生・新規事業の展開と新しい視点による技術開発の推進」
中期経営ビジョンの第1の重要課題として、イノベーション、マーケティング、新しい視点による技術開発を引き続き掲げている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「①イノベーションとマーケティングによる市場創生・新規事業の展開と新しい視点による技術開発の推進」
中期経営ビジョンの第1の重要課題として、イノベーション、マーケティング、新しい視点による技術開発を手段として明示。