ＩｏＴ・ロボット・ＡＩ等先端技術の利活用
FY2019-Q1に初出。16回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「ＡＩ関連の技術開発やデジタル技術の利活用を積極的に推進し、新規事業の創出や市場展開の加速、社内外の共創を通じて、ビジネスモデルの変革を進める。また、ＤＸ人財の確保・育成や社内業務・人財情報の統合的な活用を進め、業務の生産性向上や組織の最適化、適材適所の人財配置、企業文化や組織風土の変革を推進する。」
第６次中期経営計画のDX戦略として、AI・デジタル技術、DX人財、情報統合活用等の施策を再掲した。 - FY2025前進有価証券報告書
「システム開発分野では、カメラ画像による河川水位・流量計測システム及び土石流検知システムの精度向上に向けたＡＩ画像処理高速化システムの開発や、これらシステムのクラウドサービスへの展開、さらにデジタルツインやＡＩを活用した各種防災関連システムの開発を実施して、業務に活用いたしました。」
AI画像処理高速化、クラウドサービス化、デジタルツインを活用した防災システムの開発・業務利用を具体的な進展として記載した。 - FY2025-H1引き上げ有価証券報告書
「ＡＩやデータ活用などのＤＸ人財の確保・育成や社内業務・人財情報の統合的な活用を実施し、ＤＸの推進による生産性向上を図る。また、ＡＩ関連の技術開発と業務への利活用支援とともに、新規事業の創出や事業展開の加速、社内外の共創推進など、事業におけるＤＸの推進によりビジネスモデルの変革を進める。」
従来の先端技術利活用から、ＤＸ戦略としてDX人財の確保・育成、人財情報の統合活用、生産性向上、AI関連技術開発、共創、ビジネスモデル変革まで具体化した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「⑤ＤＸの推進、ＩｏＴ・ロボット・ＡＩ等の先端技術の利活用」
DX、IoT、ロボット、AI等の先端技術の利活用を重要課題として再掲した。 - FY2023前進有価証券報告書
「システム開発分野では、これまでに開発したカメラ映像やＡＩによる河川水位・流量計測システムや土石流検知システムの機能改善、これらシステムのクラウド化、さらにメタバースを利用した防災システムの開発等を実施いたしました。」
AI、クラウド化、メタバースを用いた防災システムの機能改善・開発を実施した具体的な進展を記載した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は売上高の減少、現地調査等の増加による直接原価率の上昇、今後の成長に向けた研究開発やＤＸ推進に関する投資により、前年同四半期比６億９千６百万円減少の22億５千７百万円（前年同四半期比23.6％減）となりました。」
DX推進に関する投資が継続・実施され、研究開発投資等とともに営業費用の増加要因として具体的な業績影響が記載された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「売上高の減少及び今後の成長に向けたＤＸの推進に関する投資や人件費等の増加により、営業利益は前年同四半期比３億７千６百万円減少の11億４百万円（前年同四半期比25.4％減）となりました。」
DX推進に関する投資が実施され、人件費等とともに第1四半期の営業費用増加要因として記載された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、ＡＩに関する生産体制の構築に加え、社内のＡＩ人材の増強を図り、これらの先端技術を活用した新規事業の展開・技術開発、業務の効率化・省力化並びにコミュニケーションの深化への活用を図ります。」
DX、IoT、ロボット、AI、ビッグデータの利活用に加え、AI生産体制と社内AI人材の増強を手段として再掲した。 - FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書
「⑤ＤＸの推進、ＩoＴ・ロボット・ＡＩなど先端技術の利活用」
第5次中期経営計画の重要課題として、従来のIoT・ロボット・AI等の利活用に「DXの推進」を明示的に加えた。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「また、ＡＩ総合推進室及び社内ＤＸ推進室と連携した生産体制の構築に加え、社内のＡＩ人材の増強を図り、これらの先端技術を活用した新規事業の展開・技術開発、業務の効率化・省力化並びにコミュニケーションの深化への活用を図ります。」
従来のIoT・ロボット・AI・ビッグデータの利活用方針から、AI総合推進室・社内DX推進室との連携、生産体制構築、AI人材増強まで具体化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「⑥ＩｏＴ・ロボット・ＡＩ等先端技術の利活用」
ＩｏＴ・ロボット・ＡＩ等先端技術の利活用を重要課題として再掲。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「ＩｏＴ、ロボット、ＡＩ、ビッグデータといった社会のあり方に影響を及ぼす新たな先端技術を積極的に取り入れ、ＤＸを推進することにより、新規事業の展開・技術開発、業務の効率化・省力化、コミュニケーションの深化等に取り組んでまいります。」
従来のIoT・ロボット・AIの利活用から、ビッグデータとDXを追加し、新規事業・技術開発・効率化・コミュニケーションまで適用範囲を拡張。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「⑥ＩｏＴ・ロボット・ＡＩ等先端技術の利活用」
ＩｏＴ・ロボット・ＡＩ等先端技術の利活用方針を再掲。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「⑥ＩｏＴ・ロボット・ＡＩ等先端技術の利活用」
ＩｏＴ・ロボット・ＡＩ等先端技術の利活用方針を再掲。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「⑥ⅠｏＴ・ロボット・ＡＩ等先端技術の利活用」
ＩｏＴ・ロボット・ＡＩ等先端技術の利活用方針を再掲。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「⑥ＩｏＴ・ロボット・ＡＩ等先端技術の利活用」
第４次中期経営計画で、ＩｏＴ、ロボット、ＡＩ等の先端技術を利活用する方針を初めて独立項目として明示。