鋼材価格の変動
FY2016に初出。23回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
丸建リースがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。28社中13社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「一方で、資機材価格の高止まりや労働需給の逼迫が工期や収益に影響を及ぼしております。」
鋼材を含む資機材価格の高止まりが、労働需給の逼迫とともに工期・収益へ影響していると記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「建設業界では、公共事業や大規模再開発は堅調に推移しているものの、資機材価格の高騰や人手不足は改善せず、厳しい状態が続いております。」
資機材価格の高騰と人手不足が改善せず、厳しい事業環境が続いているとの説明を再確認している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「資機材価格の高騰や労働需給の逼迫が工期や収益に影響を及ぼし、依然として厳しい事業環境が続いております。」
鋼材価格を含む資機材価格の高騰が工期・収益に影響する状況を再確認し、コスト高が継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「建設業界では、政府建設投資は堅調に推移しており、企業業績の回復に伴い民間建設投資も持ち直しの動きが見られます。一方、資機材価格や労務費の高騰が工事収益を圧迫しており、引き続き厳しい経営環境となっております。」
政府・民間の建設投資に持ち直しが見られる一方、資機材価格や労務費の高騰が工事収益を圧迫し、厳しい環境が続いていると再確認している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「2024年度も鋼材価格の高騰により当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
2023年度の価格変動一般の可能性から、2024年度も鋼材価格の高騰を見込む具体的なリスク表現へ強まっている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「建設業界におきましては、建設投資は底堅く推移し、設備投資も持ち直しの動きが見られますが、資機材・物流コストの高止まりや労務費等の高騰の影響により、厳しい受注環境が続いております。」
資機材・物流コストの高止まりと労務費等の高騰が続き、受注環境が厳しい状況にあるとの説明を継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「建設業界におきましては、政府建設投資と民間建設投資は底堅い動きで推移しておりますが、資機材・物流コストの高止まりや労務費等の高騰に伴う建設コストの上昇により、依然として厳しい受注環境となりました。」
公共・民間建設投資が底堅い一方、資機材・物流コストの高止まりと労務費等の高騰による建設コスト上昇が続き、受注環境が厳しい状態にあると説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが属する建設業界におきましては、資機材、物流コスト等が高止まりの状況にありますが、公共投資や民間建設投資が底堅い動きで推移しました。」
資機材・物流コスト等の高止まりが継続している一方、公共投資・民間建設投資は底堅いと説明しており、価格・コスト上昇リスクを再確認している。 - FY2023後退有価証券報告書
「当社グループの主要取扱品目である建設用重量仮設鋼材の価格は、建設需要動向や製鉄原料の相場変動の影響を受けることが予測され、2023年度も鋼材価格の変動により当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
前年度の『鋼材価格の上昇が見込まれる』という表現から、2023年度は鋼材価格の変動一般による影響可能性として記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する建設業界におきましては、堅調な公共投資に加え民間建設投資も底堅い動きが見られますが、資材・原材料価格の高騰等により受注環境は厳しさを増しました。」
公共投資・民間建設投資には底堅い動きが見られる一方、資材・原材料価格の高騰等により受注環境が厳しい状況を継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが属する建設業界におきましては、堅調な公共投資に加え民間建設投資も底堅い動きが見られますが、資材・原材料価格の高騰等により受注環境は厳しさを増しました。」
資材・原材料価格の高騰等により、受注環境が従来より厳しさを増したと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが属する建設業界におきましては、堅調な公共投資に加え民間建設投資も持ち直しの動きが見られましたが、鋼材・資材、燃料等価格の高止まりの影響を受け厳しい状況が続きました。」
民間建設投資の持ち直しを記載する一方、鋼材・資材、燃料等の価格高止まりとその影響が続いていると再確認している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの主要取扱品目である建設用重量仮設鋼材の価格は、建設需要動向や製鉄原料の相場変動の影響を受けることが予測され、2022年度も前年度同様に鋼材価格の上昇が見込まれることから、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材価格について、前年度に続く上昇が2022年度も見込まれると明示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また鋼材等資材価格も高止まりしており今後の受注活動に与える影響が懸念されます。」
鋼材等資材価格の高止まりと、受注活動への影響懸念を引き続き記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループが属する建設業界におきましては、堅調な公共投資に比べ民間設備投資は総じて弱含みで推移しており、また鋼材価格等原材料価格の高騰が続いていることから、今後の受注活動に与える影響が懸念されます。」
鋼材価格等の原材料価格の高騰が継続し、受注活動への影響が懸念される状況を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「一方で鋼材価格の値上がりや運送費の増加によるコスト上昇、少子高齢化や労働力の流動性の増加による人手不足・高齢化がさらに深刻となり」
鋼材価格・運送費の上昇が続くというリスクを、人手不足・高齢化の深刻化と併せて再確認している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「労働力不足や鋼材価格・運送費等のコスト上昇の影響が続き、工事着工や進捗の遅れもあり重仮設鋼材の需要に一服感が見られました。」
鋼材価格の相場変動リスクに加え、鋼材価格・運送費等のコスト上昇が継続的に事業へ影響していると記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが属する建設業界におきましては、首都圏での大型プロジェクト案件を中心に建設需要は堅調に推移したものの、労働力不足や鋼材価格・運送費等のコスト上昇の影響が続いております。」
鋼材価格・運送費等のコスト上昇の影響が続いているとの記載を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する土木・建設業界は、人手不足や鋼材価格・運送コストの上昇が続いており、今後更なる深刻化が懸念されるものの、首都圏の大型プロジェクト案件を中心に建設需要は堅調に推移しました。」
鋼材価格について、上昇継続と今後の深刻化懸念を前四半期に続いて記載している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが属する土木・建設業界は、人手不足や鋼材価格・運送コストの上昇が続いており、今後更なる深刻化が懸念されるものの、首都圏の大型プロジェクト案件を中心に建設需要は堅調に推移しました。」
鋼材価格について、従来の相場変動可能性に加えて価格上昇が継続し、今後の深刻化が懸念される状況を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの主要取扱品目である建設基礎工事用の重仮設鋼材の価格は、今後、鉄鉱石、スクラップ等の相場変動の影響を受けることが予想されます。」
鉄鉱石、スクラップ等の相場変動による鋼材価格リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの主要取扱品目である建設基礎工事用の重仮設鋼材の価格は、今後、鉄鉱石、スクラップ等の相場変動の影響を受けることが予想されます。」
鉄鉱石、スクラップ等の相場変動による鋼材価格リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主要取扱品目である建設基礎工事用仮設鋼材の価格は、今後、鉄鉱石、スクラップ等の相場変動の影響を受けることが予想されます。」
主要取扱品目である仮設鋼材について、鉄鉱石やスクラップ相場の変動をリスクとしている。