教室新設に伴う競争・立地・生徒数リスク
FY2016に初出。24回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載は2026-08-14。
進学会ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、不採算本部・会場を昨年度末に閉じた影響で売上において計画を下回る結果となりました。」
不採算本部・会場の閉鎖が売上の計画未達につながる状況を引き続き記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、コロナ禍において影響を受けた不採算本部・会場を閉じた影響で売上において計画を下回る結果となりました。」
不採算本部・会場の閉鎖が、売上の計画未達として引き続き実績化している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「しかしながら、不採算本部・会場を閉じた影響で売上において計画を下回る結果となりました。」
不採算本部・会場の閉鎖が、売上の計画未達として年度実績に現れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「コロナ禍に多くの不採算会場を閉じた影響で売上において計画を下回る結果となりました。」
不採算会場の閉鎖が売上の計画未達として実績化している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、新規集客の重要期である夏の募集において前年を上回る申込があったものの、コロナ禍に多くの不採算会場を閉じた影響で売上において計画を下回る結果となりました。」
夏の募集申込は前年を上回った一方、コロナ禍で不採算会場を閉鎖した影響により、売上が計画未達となった。会場再編に伴う売上確保リスクが引き続き実績化している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、新年度生集客の重要期である春の募集において前年を上回る募集があったものの、コロナ過において多くの不採算会場を閉じた影響で売上において計画を下回る結果となりました。」
春の募集は前年を上回った一方、コロナ禍で多くの不採算会場を閉鎖した影響により、売上が計画を下回った。教室再編に伴う売上確保リスクが実績として現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「しかし、集客の最重要期である2022年10～12月に新型コロナウィルス感染症が再拡大した結果、同感染拡大防止に関連した学校の学級閉鎖、学年閉鎖、休校が見られたため新規生の集客において計画を下回る結果となりました。」
感染症再拡大、学級閉鎖・学年閉鎖・休校により、新規生集客が計画未達となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「しかし、新年度生集客の最重要期である2022年1～3月に新型コロナウィルス感染症が拡大した影響、また夏の募集期である7月～8月にかけて新型コロナウィルス感染症の再拡大から同感染症防止のため自治体・政府からの自粛要請、また、同感染拡大防止に関連した学校の学級閉鎖、学年閉鎖、休校が見られたため新規生の集客において計画を下回る結果となりました。」
新年度および夏の募集期に、感染症再拡大、自粛要請、学級閉鎖・休校が重なり、新規生の集客が計画未達となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「しかし、新年度生集客の最重要期である2022年1～3月に新型コロナウィルス感染症が拡大した影響に加え、期中における募集時期に同感染症防止のため自治体・政府からの自粛要請、また、同感染拡大防止に関連した学校の学級閉鎖、学年閉鎖、休校が見られたため新規生の集客において計画を下回る結果となりました。」
新年度生の募集時期に感染症拡大、自粛要請、学級閉鎖・休校が重なり、新規生の集客が計画未達となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「閉鎖の意思決定を行った会場の事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(5,537千円)として特別損失に計上いたしました。」
閉鎖を決定した会場について、教育関連事業用資産5,537千円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、新型コロナウイルス感染症の再拡大及び外出自粛の影響を受けておりますが」
感染症再拡大と外出自粛が教育関連事業に引き続き影響していると記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期におきましては、新型コロナウイルス感染症の再拡大および外出自粛の影響を受けておりますが、会場のスクラップ＆ビルドを進めるとともに、映像配信サービスの充実、採算性の向上に取り組みました。」
感染症の再拡大と外出自粛が教育関連事業に引き続き影響していると記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期におきましては、新型コロナウイルス感染症の再拡大および外出自粛の影響を受けておりますが、会場のスクラップ＆ビルドを進めるとともに、映像配信サービスの充実、採算性の向上に取り組みました。」
感染症再拡大と外出自粛が教育関連事業に影響しており、会場展開に伴う生徒数・売上確保のリスクが継続して現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「閉鎖の意思決定を行った会場の事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(21,080千円)として特別損失に計上いたしました。」
教室の閉鎖に伴う損失リスクが継続して発生し、教育関連事業用資産について21,080千円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期におきましては、３～４月の新学期生募集時期に新型コロナウイルス感染症の拡大及び外出自粛の影響が残っており、従来以上に会場のスクラップアンドビルドによる採算性の向上及び映像配信サービスの拡充による売上確保を進めてまいりましたが、新規開講地区における価格戦略を継続している影響もあり、塾関連事業の当第３四半期連結累計期間の売上高は、1,795百万円（前年同四半期比21.5%減）となりました。」
新学期生募集への感染症・外出自粛の影響が残り、新規開講地区の価格戦略も続く中、塾関連事業の売上高は前年同四半期比21.5％減となった。教室展開に伴う生徒数・売上確保のリスクが継続して実績化している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「３月～４月の新学期生募集時期に新型コロナウィルス感染症の拡大及び外出自粛の影響を大きく受けました」
新学期生募集において感染症拡大と外出自粛の影響を受け、生徒数確保・売上に関する教室展開上のリスクが実際に現れている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期におきましては、３・４月の新学期生募集時期に、新型コロナウイルス感染症の拡大および外出自粛の影響を大きく受けております。」
新設・拡大した会場での生徒数確保に関する従来のリスクについて、新型コロナウイルス感染症と外出自粛が新学期生募集に実際の影響を及ぼしたと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「このように積極的なエリア拡大と会場新設による新規生徒の獲得を目指して活動を続けてきましたが、新年度生集客時の新型コロナウィルス感染症の影響もあり、学習塾部門の売り上げは計画を下回る結果となりました。」
会場新設・エリア拡大による生徒獲得を進めたが、感染症の影響もあり学習塾部門の売上が計画未達となった。立地・競争・生徒数リスクが実績として現れている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「収益性が低下している事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(104,396千円)として特別損失に計上いたしました。また、閉鎖予定の会場の事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(80,176千円)として特別損失に計上いたしました。」
収益性低下・閉鎖予定の会場に加え遊休資産についても減損を計上し、塾関連事業用資産等の減損損失は185,840千円となった。前年の136,030千円から拡大している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「収益性が低下している事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(121,265千円)として特別損失に計上いたしました。また、閉鎖予定の会場の事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(14,764千円)として特別損失に計上いたしました。」
教室の収益性低下および閉鎖予定に伴い、塾関連事業用資産について合計136,030千円の減損損失を計上した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「教室は主に賃借物件ですので出校地区の学齢人口の変動や街並みの変化に応じて機動的に移転対応ができますが、必ずしも第一希望の立地に教室を構えられるとは限らないことや、競合他社との競争により当初計画どおりの生徒数が集まらないこともありえます。」
教室の新設・移転に伴う立地確保、競合、生徒数未達、閉鎖・損失のリスクを継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「教室は主に賃借物件ですので出校地区の学齢人口の変動や街並みの変化に応じて機動的に移転対応ができますが、必ずしも第一希望の立地に教室を構えられるとは限らないことや、競合他社との競争により当初計画どおりの生徒数が集まらないこともありえます。」
教室の新設・移転を積極化する一方、立地取得、競合、生徒数未達、教室閉鎖・損失の可能性を記載している。