Komori
船井総研ホールディングス(9757)・方針前進直近のその他開示(2026-06-26)では「実績引用」

企業の社会的責任に基づく経営

FY2016に初出。8回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-06-26。

8記載
10年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018再定義FY20222017: 120172018: 120182019: 120192020: 020202021: 120212022: 120222023: 120232024: 020242025: 020252026: 22026
同じテーマの他社
サステナビリティ経営・ESG/マテリアリティと情報開示624社が書いているテーマ・逆風1社・追い風655社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている184社のうち14社を表示しています。上の文は184社すべてから計算しています。このテーマの656件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-06-26実績引用その他開示

    「当社グループは、今後も自社グループの経営および中堅・中小企業への経営コンサルティングを通じて、サステナビリティ経営の推進および社会全体の課題解決に貢献してまいります。」

    「FTSE JPX Blossom Japan Index」の構成銘柄に初めて選定されたこと、および複数のESG指数の構成銘柄であることが、サステナビリティ経営に関する既存方針の実績・外部評価として示された。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「サステナビリティ委員会は、5名の委員(委員長は社外取締役)で構成され、年3回開催を目安とし、サステナビリティに関する目標設定や進捗状況のモニタリング、達成内容の評価等を通じて、取締役会への報告・答申を行っております。」

    サステナビリティ委員会に加え、サステナビリティ推進室とテーマ別4推進グループを設け、目標設定・進捗管理・取締役会答申の運用を具体化した。
  3. FY2022再定義有価証券報告書

    「当社グループは、「中期経営計画(2023-2025年)」において、サステナビリティ目標としてGHG排出量50%削減(2019年度比)を掲げております。」

    CSR・ESGを重要課題とする従来方針が、気候変動対応、TCFD、GHG削減及び再生可能エネルギー調達を含む具体的なサステナビリティ経営へ展開した。
  4. FY2021前進有価証券報告書

    「サステナビリティ委員会は、その規程に基づき、当社及び当社グループの中長期的な発展及び価値の向上を図るため、サステナビリティ経営に関する情報交換・認識共有をし、サステナビリティにかかる方針及び活動計画等について取締役会に答申することで、取締役会での議論を活発化させ、ESGの重要課題の解決を通じたサステナビリティ経営の横断的な推進及び統括することを目的としております。」

    ESGを重要課題とする方針に加え、サステナビリティ委員会を設置し、方針・活動計画の取締役会答申と横断的な推進・統括の体制を具体化した。
  5. FY2020再定義有価証券報告書

    「当社グループは、サステナブル社会を実現するために、ESG活動を経営の重要課題と認識し、以下のとおり基本方針を制定し、事業活動を通じて継続的な取組みを実施してまいります。」

    従来のCSRに立脚した経営という表現から、ESG活動を経営の重要課題とし、顧客へのESG支援、自社のESG配慮・情報開示、マテリアリティ特定を進める方針へ整理された。
  6. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループの健全な成長を確保し、企業価値の向上を図るために、企業の社会的責任(CSR)に立脚した経営が不可欠と認識しております。」

    CSR、リスク管理、コンプライアンス、内部統制及び総合的な経営コンサルティングを通じて社会に貢献する姿勢を継続している。
  7. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループの健全な成長を確保し、企業価値の向上を図るために、企業の社会的責任(CSR)に立脚した経営が不可欠と認識しております。」

    CSR、リスク管理、コンプライアンス及び総合的な経営コンサルティングを通じて社会に貢献する姿勢を継続している。
  8. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループの健全な成長を確保し、企業価値の向上を図るために、企業の社会的責任(CSR)に立脚した経営が不可欠と認識しております。」

    リスク管理、コンプライアンス及び総合的な経営コンサルティングを通じて、社会により良い未来を提案することを基本理念として示した。
一緒に動いた変遷

「積極採用・施設拡張に伴う人件費及び固定費負担」は、この変遷が動いた8回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

332222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1積極採用・施設拡張に伴う人件費及び固定費負担3回
  3. 2テーマ別ジャンルトップ戦略3回
  4. 3主力事業を軸とした増収基調2回
  5. 4経営研究会の会員拡大を起点とした支援型コンサルティングの成長2回
  6. 5事業拡大に向けた人員採用・拠点及びセミナー会場の拡張2回
  7. 6総合経営コンサルティンググループ化に向けたグループ経営の強化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
船井総研ホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-26のその他開示で、「実績引用」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
企業の社会的責任に基づく経営|船井総研ホールディングス(9757)の変遷 | Komori