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船井総研ホールディングス(9757)・事実自己資本比率上昇・現金減少

高い自己資本比率と手元流動性

FY2016-Q2に初出。37回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2026-H1。

37記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2018-Q3 – FY2020-Q1その他FY2021-Q3 – FY2022-Q3その他FY2023-Q1 – FY2026-H12016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 120252026: 52026
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている81社のうち14社を表示しています。上の文は81社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1自己資本比率上昇・現金減少有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて5.6ポイント増加し、78.0%となりました。」

    自己資本比率は前期末の72.4%から78.0%へ上昇した。一方、現金及び現金同等物は前期末の13,359百万円から12,674百万円へ減少した。
  2. FY2025自己資本比率低下・現金増加有価証券報告書

    「その結果、自己資本比率は前連結会計年度末より4.8ポイント減少し、72.4%となりました。」

    自己資本比率は77.2%から72.4%へ低下した一方、現金及び現金同等物は10,346百万円から13,359百万円へ増加した。
  3. FY2025-H1自己資本比率低下・現金増加有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて0.9ポイント減少し、76.3%となりました。」

    自己資本比率は前期末の77.2%から76.3%へ低下した。一方、現金及び現金同等物は前期末から1,996百万円増加し、12,342百万円となった。
  4. FY2024-H1自己資本比率低下・現金減少有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて1.3ポイント減少し、77.9%となりました。当中間連結会計期間末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、前連結会計年度末に比べて1,317百万円減少し、11,577百万円となりました。」

    前連結会計年度末に比べ、自己資本比率は79.2%から77.9%へ低下し、現金及び現金同等物は12,894百万円から11,577百万円へ減少した。
  5. FY2024-Q1自己資本比率低下・現金減少有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて3.6ポイント減少し、75.6%となりました。」

    自己資本比率は79.2%から75.6%へ低下し、現金及び預金も12,894百万円から10,603百万円へ減少した。
  6. FY2023-Q3自己資本比率低下・現金減少有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて3.8ポイント減少し、77.9%となりました。」

    自己資本比率は前期末の81.7%から77.9%へ低下し、現金及び預金も17,031百万円から13,798百万円へ減少した。
  7. FY2023-Q2自己資本比率上昇・手元流動性減少有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて0.1ポイント増加し、81.8%となりました。」

    自己資本比率は2022年12月末の81.7%から81.8%へ小幅に上昇した一方、現金及び現金同等物は前期末から1,186百万円減少し15,844百万円となった。
  8. FY2023-Q1自己資本比率低下・手元流動性減少有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて1.3ポイント減少し、80.4%となりました。」

    自己資本比率は81.7%から80.4%へ低下し、現金及び預金も17,031百万円から15,466百万円へ減少した。
  9. FY2022前進有価証券報告書

    「その結果、自己資本比率は前連結会計年度末より1.0ポイント増加し、81.7%となりました。」

    自己資本比率は80.7%から81.7%へ上昇し、現金及び現金同等物も前期末比2,356百万円増の17,031百万円となった。
  10. FY2022-Q3自己資本比率上昇・手元流動性増加有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて1.3ポイント増加し、82.0%となりました。」

    自己資本比率は2021年12月末の80.7%から82.0%へ上昇した。現金及び預金も14,675百万円から15,787百万円へ増加し、高い自己資本基盤と手元流動性が示された。
  11. FY2022-Q2自己資本比率上昇・手元流動性増加有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて2.1ポイント増加し、82.8%となりました。当第2四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、前連結会計年度末に比べて1,229百万円増加し、15,904百万円となりました。」

    自己資本比率は前期末の80.7%から82.8%へ上昇し、現金及び現金同等物も15,904百万円へ増加した。
  12. FY2022-Q1自己資本比率上昇・現金減少有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて1.7ポイント増加し、82.4%となりました。」

    自己資本比率は前期末の80.7%から82.4%へ上昇した一方、現金及び預金は14,675百万円から14,393百万円へ減少した。
  13. FY2021自己資本比率低下・手元流動性増加有価証券報告書

    「その結果、自己資本比率は前連結会計年度末より1.7ポイント減少し、80.7%となりました。」

    自己資本比率は前期末の82.4%から80.7%へ低下した一方、現金及び現金同等物は2,458百万円増加して14,675百万円となった。
  14. FY2021-Q3自己資本比率低下・現金増加有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて0.9ポイント減少し、81.5%となりました。」

    自己資本比率は前期末の82.4%から81.5%へ低下した。一方、現金及び預金は13,117百万円となり、手元流動性は増加した。
  15. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて0.6ポイント増加し、83.0%となりました。」

    自己資本比率は82.4%から83.0%へ上昇し、現金及び現金同等物も12,575百万円となった。高い自己資本基盤と手元流動性が続いている。
  16. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて0.6ポイント増加し、83.0%となりました。」

    自己資本比率は前期末の82.4%から83.0%へ0.6ポイント上昇し、高い自己資本基盤が継続している。
  17. FY2020前進有価証券報告書

    「その結果、自己資本比率は前連結会計年度末より3ポイント増加し、82.4%となりました。」

    自己資本比率は79.4%から82.4%へ上昇し、現金及び現金同等物も前期末比585百万円増の12,216百万円となった。
  18. FY2020-Q3自己資本比率上昇・現金減少有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて3.5ポイント増加し、82.9%となりました。」

    自己資本比率は2019年12月末の79.4%から82.9%へ上昇した一方、現金及び預金は11,630百万円から11,517百万円へ減少した。
  19. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて4.7ポイント増加し、84.1%となりました。」

    自己資本比率は2019年12月末の79.4%から84.1%へ上昇し、現金及び現金同等物も前連結会計年度末比379百万円増加して12,009百万円となった。
  20. FY2020-Q1自己資本比率上昇・現金減少有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて3.6ポイント増加し、83.0%となりました。」

    自己資本比率は2019年12月末の79.4%から83.0%へ上昇した一方、現金及び預金は11,630百万円から10,506百万円へ減少した。
  21. FY2019-Q3自己資本比率低下・現金増加有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて0.3ポイント減少し、81.9%となりました。」

    自己資本比率は2018年12月末の82.2%から81.9%へ低下した一方、現金及び預金は11,022百万円から11,635百万円へ増加した。
  22. FY2019-Q2自己資本比率横ばい・現金増加有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末と同様82.2%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末と同じ82.2%で推移した一方、現金及び現金同等物は711百万円増加して11,734百万円となった。
  23. FY2019-Q1自己資本比率上昇・現金減少有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて0.3ポイント増加し、82.5%となりました。」

    自己資本比率は2018年12月末の82.2%から82.5%へ上昇した一方、現金及び預金は11,022百万円から10,651百万円へ減少した。
  24. FY2018自己資本比率低下・現金増加有価証券報告書

    「その結果、自己資本比率は前連結会計年度末より1.4ポイント減少し81.9%となりました。」

    自己資本比率は83.3%から81.9%へ1.4ポイント低下した一方、現金及び現金同等物は10,455百万円から11,022百万円へ増加した。
  25. FY2018-Q3自己資本比率低下有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて0.8ポイント減少し、82.5%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の83.3%から82.5%へ低下した。
  26. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて0.3ポイント増加し、83.6%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の83.3%から83.6%へ上昇し、現金及び現金同等物も10,455百万円から10,969百万円へ増加した。
  27. FY2018-Q1自己資本比率上昇・現金減少有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて1.2ポイント増加し、84.5%となりました。」

    自己資本比率は83.3%から84.5%へ上昇した一方、現金及び預金は10,555百万円から9,766百万円へ減少した。
  28. FY2017自己資本比率微減と現金増加有価証券報告書

    「その結果、自己資本比率は前連結会計年度末より0.2ポイント減少し83.3%となりました。」

    自己資本比率は83.5%から83.3%へ微減した一方、現金及び現金同等物は8,663百万円から10,455百万円へ増加した。
  29. FY2017-Q3自己資本比率低下と手元流動性増加有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて0.8ポイント減少し、82.7%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の83.5%から82.7%へ低下した一方、現金及び預金は8,663百万円から10,816百万円へ増加した。
  30. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて0.8ポイント増加し、84.3%となりました。」

    自己資本比率は83.5%から84.3%へ0.8ポイント上昇し、現金及び現金同等物も前連結会計年度末比1,204百万円増加して9,867百万円となった。
  31. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて1.3ポイント増加し、84.8%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の83.5%から84.8%へ上昇した。現金及び預金も8,491百万円となっており、高い自己資本基盤が継続している。
  32. FY2016前進有価証券報告書

    「その結果、自己資本比率は前連結会計年度末より2.2ポイント増加し83.5%となりました。」

    自己資本比率83.5%に加え、現金及び現金同等物は前連結会計年度末比1,537百万円増加し8,663百万円となった。
  33. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて2.2ポイント増加し、83.5%となりました。」

    自己資本比率83.5%という高い財務基盤が示され、前連結会計年度末からの改善も記載されている。
  34. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末における自己資本比率は、前連結会計年度末に比べて3.6ポイント増加し、84.9%となりました。」

    自己資本比率84.9%、現金及び現金同等物7,432百万円という財務状態が示されている。
一緒に動いた変遷

「コンタクトセンターコンサルティング事業の連結後の拡大」は、この変遷が動いた37回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

766444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1コンタクトセンターコンサルティング事業の連結後の拡大7回
  3. 2主力事業を軸とした増収基調6回
  4. 3総合経営コンサルティンググループ化に向けたグループ経営の強化6回
  5. 4経営研究会の会員拡大を起点とした支援型コンサルティングの成長4回
  6. 5既存顧客と新規顧客の受注拡大によるロジスティクス事業の成長4回
  7. 6株式報酬型ストックオプションの役員・執行役員への付与4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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