インターネット広告を活用したダイレクトリクルーティング支援事業
FY2017に初出。27回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「さらに、企業経営における人材の重要性が高まり、求められるコンサルティングが、従来の「採用」から「人的資本経営」全般に高度化・広範化していることに対応するため、株式会社船井総合研究所の人的資本経営支援コンサルティング業務を吸収分割（以下「本吸収分割」という。）により、当社の連結子会社である株式会社ＨＲ Ｆｏｒｃｅに承継いたしました。本吸収分割後、株式会社ＨＲ Ｆｏｒｃｅは商号を「株式会社船井総研ヒューマンキャピタルコンサルティング」に変更いたしました。」
従来の採用・ダイレクトリクルーティング中心の事業に、人的資本経営支援コンサルティングを承継し、商号も変更した。 - FY2025大型顧客の広告予算縮小・受託案件縮小有価証券報告書
「ＨＲソリューションにおける採用広告運用代行サービスにおいて、一部大型クライアントの広告予算縮小、クラウドソリューションにおける下請け型の受託案件の縮小がありましたが、ＩＴコンサルティングにおいて、ＤＸグランドデザイン策定からＺｏｈｏＣＲＭ導入をはじめとした実装支援の案件が増加し、ＷＥＢ広告運用代行も引続き好調に推移したため、増収となりました。」
大型顧客の広告予算及び下請け型クラウド案件が縮小した一方、IT実装支援及びWEB広告運用代行が増収を支えた。 - FY2025-H1大型顧客の広告予算縮小による事業制約有価証券報告書
「ＨＲソリューションの採用広告運用代行サービスにおいて、一部大型クライアントによる広告予算縮小やクラウドソリューションにおける下請け型受託案件の縮小がありましたが、ＷＥＢ広告運用代行の売上高は引続き堅調に推移したため、増収となりました。」
HRソリューションでは一部大型顧客の広告予算縮小、クラウドソリューションでは下請け型受託案件の縮小が生じた一方、WEB広告運用代行の堅調さによりデジタルソリューション事業は増収となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ＨＲソリューションにつきましては、顧客予算額に対する納品率の向上により増収となりました。」
人材関連サービスについて、顧客予算額に対する納品率を向上させ、HRソリューションの増収につなげた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ＨＲソリューション事業につきましては、新規受注の増加などにより増収となりました。」
HRソリューション事業では、新規受注の増加による増収が続いている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ＨＲソリューション事業につきましては、新規受注の増加などにより堅調に増収となりました。」
FY2023-Q1に採用需要の急増が落ち着き売上高横ばいとされたHRソリューション事業で、新規受注の増加により増収となった。 - FY2023-Q1採用需要の鈍化・売上横ばい有価証券報告書
「ＨＲソリューション事業につきましては、前年同四半期と比べて顧客数は堅調に増加しておりますが、採用トレンドが一時の急激な需要増からは落ち着きを取り戻したこともあり、売上高は横ばいとなりました。」
顧客数は増加した一方、採用需要が急増局面から落ち着き、HRソリューション事業の売上高は横ばいとなった。 - FY2022前進有価証券報告書
「その他の事業における、ダイレクトリクルーティング事業におきましては、求人数増加トレンドの後押しを受け、増収増益となりました。」
前期まで減収・営業損失が続いていたダイレクトリクルーティング事業が、求人数増加を背景に通期で増収増益へ転じた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「その他の事業における、ダイレクトリクルーティング事業におきましては、求人数増加トレンドの後押しを受け、増収増益となりました。」
求人数増加トレンドを背景とするダイレクトリクルーティング事業の増収増益が続いた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「その他の事業における、ダイレクトリクルーティング事業におきましては、求人数増加トレンドの後押しを受け、増収増益となりました。」
求人数増加トレンドを背景に、前期まで減収・営業損失が続いていたダイレクトリクルーティング事業が増収増益へ転じた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「その他の事業における、ダイレクトリクルーティング事業におきましては、求人数増加トレンドの後押しを受け、増収となりました。」
前期まで減収が続いていたダイレクトリクルーティング事業について、求人数増加トレンドを背景に増収へ転じた。 - FY2021減収・営業損失縮小有価証券報告書
「ダイレクトリクルーティング事業におきましては、前連結会計年度から新型コロナウイルス感染症の影響により、企業の求人減少に伴い採用広告出稿が減少となり、売上高は引続き厳しい状況が続きましたが、採用広告の効率的な運用や広告宣伝費などのコストを見直すことにより、営業損失額は減少いたしました。」
売上高は1,953百万円（前期比16.2％減）となった一方、採用広告運用の効率化と広告宣伝費等の見直しにより、営業損失は174百万円から115百万円へ縮小した。 - FY2021-Q3減収・営業損失拡大有価証券報告書
「ダイレクトリクルーティング事業におきましては、前連結会計年度から新型コロナウイルス感染症の影響により、企業の求人減少に伴い採用広告出稿が減少となり、また、前連結会計年度より新たにスタートしたサブスクリプション型人材紹介サービスにおいて、当第３四半期連結累計期間に業績が悪化したことにより、引続き厳しい状況が続きました。その結果、売上高は1,442百万円（前年同四半期比22.1％減）、営業損失は111百万円（前年同四半期は営業損失92百万円）となりました。」
求人減少・採用広告出稿減少に加え、サブスクリプション型人材紹介サービスの業績悪化により、売上高は前年同期比22.1％減、営業損失は92百万円から111百万円へ拡大した。 - FY2021-Q2減収・損失縮小有価証券報告書
「ダイレクトリクルーティング事業におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により、企業の求人数減少に伴い、採用広告出稿が減少となり前年同四半期と比較すると減収となり、当第２四半期連結累計期間においては営業損失となりましたが、コスト削減や広告運用の効率化により営業損失は縮小いたしました。」
企業の求人数減少と採用広告出稿減少により減収となった一方、コスト削減・広告運用効率化により営業損失は前年同期の66百万円から15百万円へ縮小した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「ダイレクトリクルーティング事業におきましては、新型コロナウィルス感染症の影響により、企業の求人数減少に伴い、採用広告出稿が減少となり前年同四半期と比較すると減収となっておりますが、新規受注及び売上高は回復傾向にあり、当第１四半期連結累計期間においては、コスト削減や広告運用の効率化により利益率が向上し、営業黒字を確保することができました。」
ダイレクトリクルーティング事業は減収となったものの、コスト削減・広告運用効率化により営業損失から営業利益1百万円へ転換し、利益率向上フェーズの進展が示された。 - FY2020再定義有価証券報告書
「高い継続利用率を維持し、売上拡大フェーズから利益率向上フェーズへの展開を目指し、当社グループの次の柱となる成長事業として引続き経営資源を投入してまいります。」
ダイレクトリクルーティング事業の位置づけが、新規顧客・売上拡大中心から、高い継続利用率を前提とした利益率向上フェーズへの移行へ改めて示された。 - FY2020-Q3新規獲得制約下での増収継続有価証券報告書
「売上高におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響に伴うセミナー開催の中止によって、新規顧客の獲得や、採用広告出稿が減少したものの、ベースの契約が前年同四半期と比べて増加したため、増収を確保することが出来ました。」
セミナー中止により新規顧客獲得と採用広告出稿は減少したが、ベース契約の増加によりダイレクトリクルーティング事業は売上高1,850百万円、前年同期比5.8％増となった。 - FY2020-Q2新規顧客獲得制約下での増収有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により、セミナー開催の中止による新規顧客獲得の減少や、採用広告出稿が減少したものの、ベースの契約が前年同四半期と比べて増加したため、売上高は24.4％増となり増収を確保いたしました。」
セミナー中止や採用広告出稿減少により新規顧客獲得は制約されたが、既存のベース契約の増加によりダイレクトリクルーティング事業は売上高24.4％増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「売上高におきましては、新型コロナウィルス感染症の影響により、セミナー開催の中止による新規顧客獲得の減少や、採用広告出稿の減少傾向により、前年同四半期と比べて約1.5倍の増加にとどまりました。」
感染症の影響により新規顧客獲得や採用広告出稿に制約が生じたが、ダイレクトリクルーティング事業の売上高は前年同期比57.3％増の800百万円となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「売上高におきましては、国内企業の求人数増加に伴う転職マーケットの活況に後押しされ、新規顧客数を順調に伸ばすことができ、売上高につきましても前年同四半期と比較して約２倍となりました。」
ダイレクトリクルーティング事業で新規顧客数が増加し、売上高は1,749百万円、前年同期比97.9％増と約2倍に成長した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「売上高におきましては、国内企業の求人数増加に伴う転職マーケットの活況の後押しを受け、新規顧客数を順調に伸ばすことが出来、前年同四半期と比べて約２倍の売上高を確保し大きく成長いたしました。」
ダイレクトリクルーティング事業は新規顧客数を伸ばし、売上高1,091百万円、前年同期比106.8％増と約2倍に成長した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「売上高におきましては、主力の経営コンサルティング事業の売上高が順調に伸び、また、ダイレクトリクルーティング事業におきましても順調に新規顧客数を伸ばすことが出来ました。」
HR Forceによるダイレクトリクルーティング事業で新規顧客数が順調に増加し、グループ全体の増収に寄与した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、第１四半期連結会計期間に新たに設立した株式会社ＨＲ Ｆｏｒｃｅにおけるダイレクトリクルーティング事業におきましても、採用広告運用代行サービスのアカウント数が伸び、順調に売上高が増加いたしました。」
HR Forceによる採用広告運用代行サービスのアカウント数増加と売上高増加が通期でも継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、第１四半期連結会計期間に新たに設立した株式会社ＨＲ Ｆｏｒｃｅにおけるダイレクトリクルーティング事業におきましても、採用広告運用代行サービスのアカウント数が伸び、順調に売上高が増加いたしました。」
HR Forceの採用広告運用代行サービスでアカウント数の増加と売上高増加が継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「さらに、第１四半期連結会計期間に新たに設立した株式会社ＨＲ Ｆｏｒｃｅにおけるダイレクトリクルーティング事業におきましても、採用広告運用代行サービスのアカウント数が伸び、順調に売上高が増加いたしました。」
HR Forceのダイレクトリクルーティング事業で採用広告運用代行サービスのアカウント数が増加し、売上高の増加が続いた。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間に新たに設立したダイレクトリクルーティング事業を営む株式会社ＨＲ Ｆｏｒｃｅにおいては順調なスタートを切ることができ売上高増加に寄与いたしました。」
ダイレクトリクルーティング支援事業について、100％出資の株式会社HR Forceを設立し、新事業として開始した。売上高436百万円、前年同四半期比57.7％増、営業利益56百万円を計上した。 - FY2017初出有価証券報告書
「前連結会計年度より本格的に開始いたしました労働者不足解決ソリューションのひとつである人材採用のためのインターネット広告を活用したダイレクトリクルーティングに関する各種サポート事業が大きく拡大いたしました。」
労働者不足解決ソリューションとして、インターネット広告を活用した人材採用・ダイレクトリクルーティングの各種支援事業が前年度から大きく拡大した。