Komori
船井総研ホールディングス(9757)・施策前進

株式報酬型ストックオプションの役員・執行役員への付与

FY2016-Q2に初出。21回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。

21記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019-Q1 – FY2026-H12016: 120162017: 220172018: 220182019: 220192020: 120202021: 220212022: 120222023: 320232024: 120242025: 120252026: 52026
同じテーマの他社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの738件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「決議年月日 2026年4月23日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社の取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)3、執行役員4、子会社取締役及び子会社執行役員32 新株予約権の数(個)※ 734(注)1 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 普通株式 264,240(注)1 新株予約権の行使期間※ 2026年5月12日~2056年5月11日」

    2026年分の株式報酬型ストックオプションとして、役員・執行役員等39名を対象に新株予約権734個、目的株式264,240株を付与した。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「決議年月日 2025年5月9日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社の取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)3、執行役員4、子会社取締役及び子会社執行役員25 新株予約権の数(個)※ 624 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 普通株式112,320」

    2025年分として、役員・執行役員等32名を対象に新株予約権624個、目的株式112,320株を付与した。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「決議年月日 2025年5月9日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社の取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)3、執行役員4、子会社取締役及び子会社執行役員25 新株予約権の数(個)※ 624 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 普通株式112,320 新株予約権の行使期間※ 2025年5月27日~2055年5月26日」

    2025年分の株式報酬型ストックオプションとして、役員・執行役員等32名を対象に新株予約権624個、目的株式112,320株を発行した。
  4. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、2024年4月19日開催の取締役会において、当社の取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)、執行役員、子会社取締役及び子会社執行役員に対するストックオプションとして発行する新株予約権の募集事項を決定し、当該新株予約権を引き受ける者の募集をすること等につき決議いたしました。」

    2024年分として、新株予約権460個、目的株式82,800株、行使期間2024年5月8日から2054年5月7日までの株式報酬型ストックオプションを発行した。
  5. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「新株予約権の数(個)※ 430 (注)1 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 普通株式 77,400(注)1 新株予約権の行使期間※ 2023年5月16日~ 2053年5月15日」

    2023年分の株式報酬型ストックオプションについて、役員・執行役員等を対象に新株予約権430個、目的株式77,400株、行使期間2023年5月16日から2053年5月15日までの内容が開示された。
  6. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、2023年4月21日開催の取締役会において、当社の取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)、執行役員、子会社取締役及び子会社執行役員に対するストックオプションとして発行する新株予約権の募集事項を決定し、当該新株予約権を引き受ける者の募集をすること等につき決議いたしました。」

    役員・執行役員等を対象とする2023年分の株式報酬型ストックオプションについて、新株予約権518個、目的株式数93,240株、行使期間2023年5月16日から2053年5月15日までの計画を決議した。
  7. FY2022前進有価証券報告書

    「ストック・オプションの権利行使による減少 105,300株」

    既存の株式報酬型ストックオプションについて、2022年12月期に105,300株の権利行使があり、付与後の権利確定・行使が進んだ。
  8. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、2022年4月22日開催の取締役会において、当社の取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)、執行役員、子会社取締役及び子会社執行役員に対するストックオプションとして発行する新株予約権の募集事項を決定し、当該新株予約権を引き受ける者の募集をすること等につき決議し、2022年5月9日に発行いたしました。」

    役員・執行役員等を対象に、新株予約権492個、目的株式数88,560株を2022年5月9日に発行した。行使期間は2022年5月10日から2052年5月9日までである。
  9. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「当社の取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)4、執行役員6、子会社取締役及び子会社執行役員22 新株予約権の数(個)549 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)普通株式98,820」

    2021年4月21日決議分として、取締役・執行役員等32名を対象に新株予約権549個、目的株式98,820株を発行した。行使期間は2021年5月7日から2051年5月6日までである。
  10. FY2020前進有価証券報告書

    「当社は、2020年4月17日開催の取締役会において、当社の取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)、執行役員、子会社取締役及び子会社執行役員に対するストックオプションとして発行する新株予約権の募集事項を決定し、当該新株予約権を引き受ける者の募集をすること等につき決議し、2020年5月7日に発行いたしました。」

    役員・執行役員等を対象に2020年分の新株予約権を発行した。目的株式数は51,660株、行使期間は2020年5月8日から2050年5月7日までである。
  11. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、2020年4月17日開催の取締役会において、当社の取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)、執行役員、子会社取締役及び子会社執行役員に対するストックオプションとして発行する新株予約権の募集事項を決定し、当該新株予約権を引き受ける者の募集をすること等につき決議し、2020年5月7日に発行いたしました。」

    役員・執行役員等を対象に、新株予約権287個、目的株式数51,660株を発行した。行使期間は2020年5月8日から2050年5月7日までである。
  12. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、2019年4月18日開催の取締役会において、当社の取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)、執行役員、子会社取締役及び子会社執行役員に対するストックオプションとして発行する新株予約権の募集事項を決定し、当該新株予約権を引き受ける者の募集をすること等につき決議し、2019年5月7日に発行いたしました。」

    役員・執行役員等を対象に、新株予約権528個、目的株式数95,040株を発行した。行使期間は2019年5月8日から2049年5月7日までである。
  13. FY2018再掲有価証券報告書

    「2018年4月20日開催の取締役会において、当社の取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)、執行役員、子会社取締役及び子会社執行役員に対するストックオプションとして発行する新株予約権の募集事項を決定し、当該新株予約権を引き受ける者の募集をすること等につき決議し、2018年5月7日に発行いたしました。」

    役員・執行役員等を対象とする株式報酬型ストックオプションの運用を継続し、2018年分として新株予約権513個、目的株式92,340株を発行した。
  14. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」

    役員・執行役員等を対象とする新株予約権513個、目的株式数92,340株、行使期間2018年5月8日から2048年5月7日までの株式報酬型ストックオプションが開示されている。
  15. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、2018年4月20日開催の取締役会において、当社の取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)、執行役員、子会社取締役及び子会社執行役員に対するストックオプションとして発行する新株予約権の募集事項を決定し、当該新株予約権を引き受ける者の募集をすること等につき決議し、2018年5月7日に発行いたしました。」

    役員・執行役員等を対象に、新株予約権513個、目的となる株式92,340株を発行した。
  16. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、平成29年4月21日開催の取締役会において、当社の取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)、執行役員、子会社取締役及び子会社執行役員に対するストックオプションとして発行する新株予約権の募集事項を決定し、当該新株予約権を引き受ける者の募集をすること等につき決議し、平成29年5月8日に発行いたしました。」

    役員・執行役員等を対象に、新株予約権620個、目的となる株式74,400株を発行した。行使期間は平成29年5月9日から平成59年5月8日までである。
  17. FY2016再掲有価証券報告書

    「平成28年4月21日の取締役会決議に基づいて発行した会社法に基づく新株予約権 当社取締役、執行役員、子会社取締役及び子会社執行役員に対する株式報酬型ストックオプション」

    平成28年4月21日決議分として新株予約権600個、目的となる株式72,000株、行使期間は平成28年5月13日から平成58年5月12日までと開示され、役員・執行役員等への株式報酬型ストックオプションの運用が継続している。
  18. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「当社の取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)及び執行役員並びに当社子会社の取締役及び執行役員に対する株式報酬型ストックオプション」

    取締役及び執行役員等を対象に、新株予約権600個、目的となる株式72,000株の株式報酬型ストックオプションを発行している。行使期間は平成28年5月13日から平成58年5月12日までとされている。
一緒に動いた変遷

「主力事業を軸とした増収基調」は、この変遷が動いた21回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1098887★123456
  1. ★この変遷
  2. 1主力事業を軸とした増収基調10回
  3. 2経営研究会の会員拡大を起点とした支援型コンサルティングの成長9回
  4. 3総合経営コンサルティンググループ化に向けたグループ経営の強化8回
  5. 4IT・クラウドソリューションの開発8回
  6. 5機動的な資本政策としての自己株式取得8回
  7. 6既存顧客と新規顧客の受注拡大によるロジスティクス事業の成長7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
船井総研ホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-13の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
株式報酬型ストックオプションの役員・執行役員への付与|船井総研ホールディングス(9757)の変遷 | Komori