投資有価証券の市場価格・投資先業績悪化による減損
FY2017に初出。18回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。23社中8社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券（その他有価証券の株式）について、２百万円減損処理を行っております。」
投資有価証券の減損処理額は前年度の194百万円から2百万円へ減少したが、減損処理自体は継続した。 - 2026-03-17対処業績予想の修正
「投資有価証券評価損 194 2」
投資有価証券評価損は前年度の194百万円から2百万円へ減少した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券（その他有価証券の株式）について、194,887千円減損処理を行っております。」
投資有価証券の減損処理額は前年度の7,425千円から1億9,488万7千円へ増加し、市場価格・投資先業績悪化による損失が拡大した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 6,962 85,449」
投資有価証券評価損は前年同期の6,962千円から85,449千円へ増加し、市場価格・投資先業績悪化による評価損リスクが実際の損失として現れている。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 70,268」
投資有価証券の市場価格・投資先業績悪化による評価損リスクが、当第1四半期に70,268千円の評価損として実際に発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券（その他有価証券の株式）について、7,425千円減損処理を行っております。」
投資有価証券評価損は前年度3,000万8000円から742万5000円へ減少したが、減損処理自体は継続した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損 30,008 6,962」
投資有価証券評価損は前年同期の30,008千円から6,962千円へ減少した状態が継続している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 30,008 6,962」
投資有価証券評価損は前年同期の30,008千円から6,962千円へ減少したが、評価損の計上自体は継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 30,008」
投資有価証券評価損30,008千円の計上が当第3四半期累計でも確認され、市場価格・投資先業績悪化による評価損リスクが実際の損失として継続して現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 30,008」
当第1四半期連結累計期間に投資有価証券評価損30,008千円を計上し、市場価格・投資先業績悪化による評価損リスクが実際の損失として現れた。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券（その他有価証券の株式）について、2,089千円減損処理を行っております。」
投資有価証券の市場価格・投資先業績悪化による評価損リスクが、2,089千円の減損処理として実際に発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 1,233」
当第1四半期連結累計期間に投資有価証券評価損1,233千円を計上し、市場価格・投資先業績悪化による評価損リスクが実際の損失として現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券（その他有価証券の株式）について、2,707千円減損処理を行っております。」
投資有価証券の市場価格・投資先業績悪化による評価損リスクが、2,707千円の減損処理として実際に発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 2,512」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損2,512千円を計上しており、市場価格・投資先業績悪化による評価損リスクが実際の損失として現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 2,644」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損2,644千円を計上しており、市場価格・投資先業績悪化による評価損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 776」
当第1四半期に投資有価証券評価損776千円を計上しており、投資有価証券の評価損リスクが実際の損失として現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「公開会社についてはその時価が、非公開会社についてはその実質価値が簿価と比較して30％以上下落した場合に、減損処理による評価損を計上しております。従って、相場の下落又は投資先の業績の悪化により、評価損の計上が必要となる可能性があります。」
30％以上の下落を減損基準とする市場価格・投資先業績悪化リスクが継続している。当連結会計年度の減損処理は該当なし。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「公開会社についてはその時価が、非公開会社についてはその実質価値が簿価と比較して30％以上下落した場合に、減損処理による評価損を計上しております。従って、相場の下落又は投資先の業績の悪化により、評価損の計上が必要となる可能性があります。」
時価または実質価値が簿価比30％以上下落した場合の減損基準を示し、当連結会計年度には有価証券234千円の減損処理を行っている。