人手不足を背景とする人件費・物流コスト上昇
FY2017に初出。22回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
白洋舎がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。101社中64社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに28社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、人件費や、中東情勢を背景としたエネルギーコスト高騰による集配車両費等の増加はあったものの、1,304百万円(前年同期比9.3％増)となりました。」
人件費および中東情勢を背景とするエネルギーコスト高騰による集配車両費等の増加が、レンタル事業の費用要因として実績化している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当社グループの当中間連結会計期間における業績は、インバウンド需要の拡大等を背景とする法人得意先の堅調な稼働等により、売上高は21,649百万円（前年同期比1.5％増）となりましたが、営業利益は、人件費やレンタル品償却費の増加等により931百万円（前年同期比6.1％減）」
人件費やレンタル品償却費の増加が営業利益の前年同期比6.1％減少要因として実績化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「レンタル事業の売上高は、ホテル等の得意先の稼働が堅調な動きを見せたことに加え、諸経費の上昇を受け、取引価格の改定を進めたこと等から、258億８千５百万円(前年比3.1％増)となり、セグメント利益(営業利益)は、稼働の増加に伴うレンタル品償却費や集配車両費の上昇はあったものの、21億３千５百万円(前年比15.0％増)となりました。」
レンタル品償却費や集配車両費などのコスト上昇は続いているが、稼働増加と価格改定により増益となった。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は、外注費や集配車両費の上昇はあったものの、11億１千６百万円（前年同期比20.9％増）となりました。」
外注費・集配車両費の上昇は続いているが、レンタル事業は料金改定や法人需要を背景に増益となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「レンタル事業の売上高は175億５千万円(前年同四半期比20.1％増)となり、セグメント利益(営業利益)は、光熱費の上昇はあったものの、14億５千万円(前年同四半期比110.1％増)となりました。」
光熱費の上昇が続く一方、レンタル事業は料金改定と需要回復により増収増益となっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「レンタル事業の売上高は114億７千万円(前年同四半期比23.5％増)となり、セグメント利益(営業利益)は、光熱費の上昇はあったものの、９億１千７百万円(前年同四半期比198.3％増)となりました。」
光熱費の上昇が続いている一方、レンタル事業は料金改定と需要回復により増収増益となっている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は、光熱費の上昇はあったものの、４億９千５百万円（前年同四半期比156.8％増）となりました。」
光熱費の上昇が続く一方、レンタル事業は増収効果等により営業利益を計上している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、2022年４月からのクリーニング料金改定に伴う増収効果が見られたことや、得意先ホテルの稼働率が回復したこと等により、売上高は391億８千万円となり、光熱費上昇の影響は受けたものの、不採算店舗閉鎖等構造改革による効果もあり、営業利益は６億６千５百万円となりました。」
光熱費上昇の影響は継続しているが、料金改定や構造改革による増収・費用減少により営業利益を計上している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果、レンタル事業の売上高は146億１千万円（前年同四半期は売上高118億７千８百万円）となり、セグメント利益（営業利益）は、光熱費の上昇はあったものの、６億９千万円（前年同四半期はセグメント損失（営業損失）10億２千９百万円）となりました。」
光熱費の上昇が続く一方、レンタル事業は営業利益を計上している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「これらの結果、レンタル事業の売上高は90億３千２百万円（前年同四半期は売上高75億６百万円）となり、セグメント利益（営業利益）は、光熱費の上昇はあったものの、３億４千５百万円（前年同四半期はセグメント損失（営業損失）７億４千３百万円）となりました。」
光熱費の上昇が続く中、レンタル事業の利益に対するコスト負担が実績として記載されている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「また、取引量の減少に対応し、工場の休業等によりランニングコストの削減を図りましたが、人件費やリネン消耗費等の固定費の負担が大きく、セグメント損失(営業損失)は15億６千７百万円(前年同四半期はセグメント利益(営業利益)８億３千３百万円)となりました。」
コスト削減策を講じたものの、人件費・リネン消耗費等の固定費負担が大きく、レンタル事業が営業損失へ転じた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「また、需要の低下に対応し、工場の休業等によりランニングコストの削減を図りましたが、売上高の減少幅が大きく、セグメント損失(営業損失)は５億４千万円(前年同四半期はセグメント利益(営業利益)６億２千９百万円)となりました。」
需要低下へのコスト削減策を講じたものの、売上減少幅が大きく、固定費・ランニングコスト負担がレンタル事業の損失として現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「また、取引量の減少に対応し、工場の休業等によりランニングコストの削減を図りましたが、人件費やリネン消耗費等の固定費の負担が大きく、セグメント利益(営業利益)は１億８千３百万円(前年同四半期比51.5％減)となりました。」
取引量減少に伴う固定費負担が大きく、コスト削減策を講じたもののレンタル事業の利益が前年同期比51.5％減となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「これらの結果、レンタル事業の売上高は176億７千１百万円(前年同四半期比1.1％増)となりましたが、配送費用の増加や、工場設備の増強に伴う減価償却費の増加等から、セグメント利益(営業利益)は８億３千３百万円(前年同四半期比23.4％減)となりました。」
配送費用および設備増強に伴う減価償却費の増加が、レンタル事業の利益を前年同期比23.4％減少させる要因として実際に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「燃料費や配送費用の増加等から、セグメント利益(営業利益)は６億２千９百万円(前年同四半期比17.9％減)となりました。」
燃料費・配送費用の増加がレンタル事業の利益を前年同期比17.9％減少させる要因として実際に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「これらの結果、レンタル事業の売上高は58億３千２百万円(前年同四半期比0.4％増)となりましたが、人件費や燃料費の増加等から、セグメント利益(営業利益)は３億７千９百万円(前年同四半期比13.6％減)となりました。」
人件費・燃料費の増加がレンタル事業のセグメント利益を前年同期比13.6％減少させる要因として実際に現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「人件費や燃料費の上昇、設備投資に伴う減価償却費の増加に加え、関西地区及び北海道地区を拠点とする連結子会社の収益悪化等により、セグメント利益(営業利益)は12億６千万円(前年比19.8％減)となりました。」
人件費・燃料費・減価償却費の上昇がレンタル事業の利益減少に実際に影響している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「工場設備の増強等に伴う減価償却費の増加や、人件費、運送費、光熱費等の上昇等から、セグメント利益(営業利益)は10億８千８百万円(前年同四半期比13.3％減)となりました。」
設備増強に伴う減価償却費、人件費、運送費、光熱費等のコスト上昇が、レンタル事業の利益減少に実際に影響している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「工場設備の増強等に伴う減価償却費の増加や、人件費、運送費、光熱費等の上昇等から、セグメント利益(営業利益)は７億６千６百万円(前年同四半期比16.0％減)となりました。」
人件費・運送費等のコスト上昇がレンタル事業のセグメント利益減少に実際に影響したと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「両事業ともに、人手不足を背景とした人件費や物流コストの上昇等もあり、収益性の改善が課題となっております。」
人手不足を背景とする人件費・物流コストの上昇が現に生じ、両事業の収益性改善を課題にしている。