感染症等による従業員不足と事業継続への影響
FY2016に初出。12回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024対処有価証券報告書
「2023年５月に新型コロナウイルス感染症の感染症法上における位置づけが「５類」に引き下げられたことなどにより、経済活動が急速に正常化いたしました。」
新型コロナウイルス感染症の法的位置づけ変更を背景に経済活動が急速に正常化したと記載しており、感染症による従業員・事業継続リスクが緩和する方向の変化を示している。 - FY2023対処有価証券報告書
「2024年３月期の重点管理項目に関する取締役会での審議におきましては、新型コロナウイルス感染症に起因するリスクが低下したことを確認した一方、」
新型コロナウイルス感染症による従業員・事業継続へのリスクについて、リスク管理上、リスクが低下したことを確認したと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後も当社グループの一部事業においてこのような影響を受ける可能性がある一方、複数事業を展開する強みを活かし、影響の軽減に努めております。加えて、新型コロナウイルス感染症流行下においては、特に医療・介護分野で安定したサービスの供給が求められております。」
感染症による一部事業への影響を認識しつつ、複数事業による影響軽減と医療・介護サービスの安定供給を継続して記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては「清潔と健康」に関わるサービス事業者として、感染防止の対策を徹底しながら事業を継続することで、社会的使命を果たすと共に、従業員やその家族の罹患防止・安全確保を行っております。」
感染症拡大下における従業員の罹患防止、安全確保および事業継続への対応を継続して記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染拡大の継続は、社会や人々の生活にさまざまな変化をもたらし、当社グループの経営環境及び事業環境にも影響を及ぼしております。」
新型コロナウイルス感染拡大が社会生活、経営環境および事業環境に影響している状況を継続して記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの一部事業においてこのような影響を受ける可能性がある一方、複数事業を展開する強みを活かし、影響の軽減に努めております。加えて、新型コロナウイルス感染症流行下においては、特に医療・介護分野で安定したサービスの供給が求められております。」
感染症による従業員・事業継続への影響を認識しつつ、安定供給と影響軽減に取り組む方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染拡大に伴う社会生活の制限や経済活動の停滞は断続的に続いており、依然として先行き不透明な状況が継続しております。」
新型コロナウイルス感染拡大に伴う社会生活・経済活動への影響が継続していることを記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、「清潔と健康」に関わるサービス事業者として、感染防止の対策を徹底しながら事業を継続することで、社会的使命を果たすと共に、従業員やその家族の罹患防止・安全確保を行っております。」
感染症拡大下の従業員罹患および事業継続への対応として、感染防止策の徹底と安全確保を継続して記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染拡大により、社会生活の制限や経済活動の停滞等が継続する中、当社グループは「清潔と健康」に関わるサービス事業者として、感染防止の対策を徹底しながら事業を継続することで、社会的使命を果たすと共に、従業員やその家族の罹患防止・安全確保を行っております。」
感染症による従業員の罹患および事業継続へのリスクに対し、感染防止策を徹底し、事業継続と従業員・家族の安全確保を行う対応を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「医療機関等当社グループがサービスを提供する現場では、従業員が感染症等の疾病に罹患する可能性があるため、従業員への教育体制整備のほか、ウィルス対策用マスクの常備等の事前対策をしておりますが、万が一、従業員の多くが感染症等の疾病に罹患した場合は、事業の継続に支障をきたす恐れもあり、このような場合は当社グループの事業及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
従業員の感染症罹患による事業継続リスクと、教育・マスク常備の事前対策を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「医療機関等当社グループがサービスを提供する現場では、従業員が感染症等の疾病に罹患する可能性があるため、従業員への教育体制整備のほか、ウィルス対策用マスクの常備等の事前対策をしておりますが、万が一、従業員の多くが感染症等の疾病に罹患した場合は、事業の継続に支障をきたす恐れもあり、このような場合は当社グループの事業及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
従業員の感染症罹患による事業継続リスクと、教育・マスク常備の事前対策を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「医療機関等当社グループがサービスを提供する現場では、従業員が感染症等の疾病に罹患する可能性があるため、従業員への教育体制整備のほか、ウィルス対策用マスクの常備等の事前対策をしておりますが、万が一、従業員の多くが感染症等の疾病に罹患した場合は、事業の継続に支障をきたす恐れもあります。」
従業員の感染拡大がサービス継続に支障をきたす可能性を示している。