原油価格高騰による燃油サーチャージと海外旅行需要減少
FY2020に初出。9回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載は2026-08-06。
KNT−CTホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-06悪化決算
「海外旅行については、中東情勢の影響に加え、円安基調や渡航先の物価上昇、燃油サーチャージの上昇等により旅行代金の高騰が続いており、需要の完全回復にはなお時間を要しています」
円安、渡航先物価、燃油サーチャージによる旅行代金高騰が継続し、海外旅行需要の完全回復に時間を要する状況を記載した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「さらに、ホテル代金、食事代金、旅客運送費等の仕入値が上昇し、旅行代金にも影響を及ぼすこととなり、旅行需要の減少につながる恐れがあります。」
原油価格・燃油サーチャージに加え、ホテル、食事、旅客運送費など幅広い仕入価格の上昇を海外旅行需要の減少要因として明示した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「海外旅行については、不安定な国際情勢、円安等による旅行代金の高騰や旅行先の物価上昇等の影響を受けつつもコロナ禍以前への回復が徐々に進んでおります。」
円安等による旅行代金・現地物価の上昇は続いているが、海外旅行需要は回復が徐々に進んでいると記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「一方、海外旅行においては不安定な国際情勢、原油価格の高止まり、円安基調など、需要を減少させる事態が継続しており、今後も緩やかに回復していくものと予想されます。」
原油価格の高止まりと円安に加え、不安定な国際情勢が海外旅行需要の回復を遅らせる要因として継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、海外旅行については、原油価格の高止まり、円安基調による旅行代金の高騰や旅行先の物価上昇、航空機の座席供給数不足等が影響し、回復に遅れを見せています。」
原油価格の高止まりが、円安による旅行代金高騰、旅行先の物価上昇、航空機の座席供給不足とともに、海外旅行需要の回復を遅らせる要因として記載された。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、海外旅行については、原油価格の高騰、円安基調が影響し回復に遅れを見せています。」
原油価格高騰と円安基調が、海外旅行需要の回復を実際に遅らせる要因として記載された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症が当社グループの事業活動に影響を及ぼしていることに加え、海外旅行の販売再開にあたっては、ロシアによるウクライナ侵攻、原油価格の高騰、円安基調など、需要回復を抑制しうる事態が継続しており、今後も状況を注視し、対策を講じてまいります。」
海外旅行の販売再開後も、原油価格の高騰がウクライナ侵攻や円安基調とともに需要回復を抑制し得る要因として継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、旅行市場は、政府の「観光立国」に向けた政策はあるものの、新型コロナウイルスによる感染拡大に加え、ロシアによるウクライナ侵攻の影響、原油価格の高騰、円安基調など、旅行需要を激減させる事態が継続しており、今後も混乱が残るものと予想されます。」
原油価格の高騰が、感染症、ウクライナ侵攻、円安基調と並ぶ旅行需要の減少要因として現下の市場環境に組み込まれた。 - FY2020初出有価証券報告書
「原油価格が大幅に高騰した場合、燃油特別付加運賃（燃油サーチャージ）の上昇により海外旅行需要が減少することとなりますので、当社グループの業績及び財政状態に影響が及ぶ可能性があります。」
原油価格高騰が燃油サーチャージ上昇を通じて海外旅行需要・業績に影響するリスクを新たに明示した。