インターネット直販化による中間流通機能への影響
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
KNT−CTホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、外資を含めたＯＴＡの事業拡大や航空会社・宿泊事業者による直販強化等により、事業環境は著しく変化しております。」
従来のOTA拡大・ダイナミックプライシングに加え、航空会社・宿泊事業者による直販強化を競争環境の変化として明示した。 - 2026-05-13悪化決算
「旅行業を取り巻く環境は、人口減少に伴う国内市場の縮小、交通機関・宿泊施設等による直販化の進展、デジタル化・ＡＩの台頭など、構造的な変化に直面しております。」
インターネット直販化による中間流通機能への影響について、交通機関・宿泊施設等の直販化を構造的な環境変化として明示した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また、外資を含めたＯＴＡの事業拡大、国内旅行、海外旅行ともに柔軟に商品価格を変化させるダイナミックプライシング機能等の様々なサービスの進化により事業環境は著しく変化しております。」
OTAの拡大に加え、国内・海外旅行双方のダイナミックプライシング機能など競争環境の変化を明示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、外資を含めたＯＴＡの事業拡大、国内航空旅行を中心に柔軟に商品価格を変化させるテクノロジーを活用したプライシング機能等の新たなサービスの進化等により事業環境は著しく変化しております。」
外資系OTAの拡大やテクノロジーを活用した価格設定サービスの進化を、引き続き競争環境の変化として記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、外資を含めたＯＴＡの事業拡大、国内航空旅行を中心に柔軟に商品価格を変化させるテクノロジーを活用したプライシング機能等の新たなサービスの進化等により事業環境は著しく変化しております。」
外資系OTAやテクノロジーを活用した柔軟な価格設定サービスの進化を、引き続き競争環境の変化として記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また、外資を含めたＯＴＡの事業拡大、柔軟に商品価格を変化させるテクノロジーを活用したプライシング機能等の新たなサービスの進化等により事業環境も著しく変化しております。」
OTAの拡大に加え、外資系OTAやテクノロジーを活用した柔軟な価格設定サービスの進化を、新たな競争環境の変化として明示した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「しかしながら一方で、少子高齢化の進行、ＯＴＡ（Online Travel Agent、オンライン専門旅行会社）の事業拡大、本年６月に施行される住宅宿泊事業法（民泊新法）など、大きな環境変化が進んでおります。」
OTAの拡大に加え、2018年6月施行予定の住宅宿泊事業法を新たな環境変化として明示し、オンライン直販化・民泊をめぐる競争環境の変化を広げた。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「しかしながら、海外におけるテロや熊本地震等の影響に加え、国内外OTAの事業拡大や民泊利用の広がりなどの大きな環境変化を受け、特に個人旅行事業が低調に推移したため、連結売上高は3,960億４百万円、連結営業利益は29億68百万円と厳しい結果となりました。」
OTAの事業拡大や民泊利用の広がりが環境変化として実績に影響し、特に個人旅行事業の低調として顕在化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「航空会社・宿泊施設等や異業種のインターネットによる直販化の進展により、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
航空会社、宿泊施設、異業種によるオンライン直販の進展を業績リスクとして認識している。