旅行・観光分野の回復および受注・求人増加への期待
FY2016-Q3に初出。27回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中8社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1後退有価証券報告書
「このようななか、ホテル事業を中核とする当社グループは、インド・東南アジアなどの新興訪日市場の開拓に努めておりますが、関西エリアにあるホテルにおいて訪日外国人客の減少を受けたことにより、中間連結売上高は4,217百万円（前年同期比15.6%減）となりました。」
訪日需要の回復・拡大が続くという従来の説明から、関西エリアでは訪日外国人客の減少により連結売上高が前年同期比15.6％減となる状況へ変化している。一方、新興訪日市場の開拓を進めていることも併記されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは旺盛なインバウンド需要を最大限に取り込み、高稼働・高単価での運営を実現しました。」
旅行・観光需要の回復・拡大が、単なる期待ではなく、高稼働・高単価の運営実現と売上高9,908百万円につながったと説明している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「継続する円安傾向や航空路線の回復・増強（新規就航、増便、復便）も訪日客増加に大きく貢献し、ホテル事業を中核とする当社グループの売上高も好調に推移しました。」
円安傾向と航空路線の回復・増強を背景に訪日客が増加し、連結売上高は前年同期比23.8％増の4,996百万円となった。旅行・観光需要の回復が業績に具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの運営する宿泊施設におきましても、旺盛なインバウンド需要を要因として売上高が増加しました。その結果、売上高は前連結会計年度を上回る8,377百万円（前期比14.6％増）となりました。」
旅行・観光需要の回復が、連結売上高8,377百万円、前年同期比14.6％増という年次実績に結び付いた。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における売上高は、前年同期を大きく上回る4,036百万円（前年同期比18.9％増）となりました。」
訪日需要の回復等を背景に、連結売上高が4,036百万円、前年同期比18.9％増となった。宿泊事業売上高も3,479百万円、前年同期比19.3％増となっている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上高は前年同四半期を上回る1,937百万円（前年同四半期比22.3％増）となりました。これは、2024年１月から３月までの訪日外国人数が、前年同期間に比べて大幅に増加した結果、宿泊事業における売上高が1,665百万円（前年同四半期比20.0％増）となった他、霊園事業および住宅等不動産開発事業等を行っているその他投資事業の売上高が271百万円（前年同四半期比38.3％増）となったことによります。」
訪日外国人数の増加を背景に、連結売上高は1,937百万円、前年同四半期比22.3％増となった。宿泊事業とその他投資事業の双方で売上高が増加し、前年同四半期の営業損失から営業利益へ転じている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの運営する宿泊施設におきましても、旺盛なインバウンド需要を要因として売上高が増加いたしました。」
旅行・観光需要の回復が、連結売上高7,309百万円、前年同期比47.6％増、宿泊事業売上高6,419百万円、前年同期比58.3％増という年次実績として具体化している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における売上高は、訪日外国人観光客の増加により前年同四半期を上回る5,194百万円（前年同四半期比55.1％増）となりました。」
訪日外国人観光客の増加による回復が、連結売上高5,194百万円、前年同四半期比55.1％増という実績として具体化している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上高は、前年同四半期を大きく上回る3,396百万円（前年同四半期比56.1％増）となり」
旅行・観光需要の回復が、連結売上高3,396百万円、前年同四半期比56.1％増という実績として具体化している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上高は、宿泊事業においてコロナ禍からの回復が進み、前年同四半期を大きく上回る1,584百万円（前年同四半期比63.6％増）となりました。」
コロナ禍からの回復が連結売上高1,584百万円、前年同四半期比63.6％増という実績として示されている。宿泊事業売上高は1,388百万円、前年同四半期比80.9％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「マレーシアにおける霊園事業におきましては、霊園区画の引き渡しが好調に推移した結果、売上高が867百万円（前期比28.2％増）と増加し、その営業利益は180百万円（前期比59.4％増）と大幅に増加しました。」
旅行・観光および関連需要の回復に加え、その他投資事業でも霊園区画の引渡しが進み、売上高867百万円、営業利益180百万円という具体的な実績が記載されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「宿泊事業部門全体では売上高2,684百万円（前年同四半期比53.3％増）となりました。」
宿泊需要回復への期待が、宿泊事業全体の売上高2,684百万円、前年同四半期比53.3％増という具体的な実績に進展した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「ビジネス利用を中心とした宿泊需要の回復により、主要なホテル アゴーラ リージェンシー 大阪堺においては売上高821百万円（前年同四半期比38.9％増）、ホテル アゴーラ 大阪守口においては売上高395百万円（前年同四半期比56.0％増）となり、宿泊事業部門全体では売上高1,746百万円（前年同四半期比58.5％増）となりました。」
需要回復が主要ホテル別および宿泊事業全体の売上高として具体的に進展し、宿泊事業全体は前年同四半期比58.5％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「ビジネス利用を中心とした宿泊需要の回復により主要なホテル アゴーラ リージェンシー 大阪堺においては売上高341百万円（前年同四半期比17.6％増）、ホテル アゴーラ 大阪守口においては売上高181百万円（前年同四半期比31.0％増）となり、宿泊事業部門全体では767百万円（前年同四半期比36.6％増）となりました。」
需要回復について、主要2ホテルの売上高増加と宿泊事業全体の前年同四半期比36.6％増という具体的な進展が記載されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「ホテル アゴーラ リージェンシー大阪堺の売上高は50百万円増加し299百万円（前年同四半期比20.1％増）、また、アゴーラ ホテル大阪守口の売上高は39百万円増加し156百万円（前年同四半期比33.4％増）となり、宿泊事業全体として売上高は648百万円（前年同四半期比41.0％増）と回復傾向にあります。」
回復への抽象的な期待から、主要2ホテルの売上高増加と宿泊事業全体の前年同四半期比41.0％増という具体的な回復状況の記載へ進んでいる。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「しかしながら、３月に２回目の緊急事態が解除された後、ホテル アゴーラ リージェンシー 大阪堺の宴会部門、ホテル アゴーラ 大阪守口におけるレストラン部門などでは、徐々に利用者が戻りつつあります。」
旅行・観光需要の回復について、抽象的な期待の記載から、緊急事態宣言解除後に大阪堺の宴会部門や大阪守口のレストラン部門で利用者が徐々に戻るという部分的な回復状況の記載へ変化している。 - FY2018後退有価証券報告書
「わが国経済は、緩やかな回復基調が続いているものの、一服感がみられ」
従来の回復基調や受注・設備投資への期待に対し、回復基調には一服感があると記載している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「先行きについては、コストの上昇、米中の通商問題の動向等に対する懸念もある一方、災害からの復旧等への期待がみられました。」
従来の受注・設備投資等への期待に加え、今回の経済環境では豪雨・台風・地震等の災害からの復旧への期待を示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、安倍政権の内閣支持率が大きく下落し、景気の先行きについても心配されましたが、引き続き受注や設備投資等への期待がみとめられました。」
景気の先行きへの懸念を示しつつ、受注や設備投資への期待が続いているとの説明を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一部地域における大雪などの天候要因等により影響がみられたものの、緩やかな回復基調が続きました。」
天候要因による影響を認めつつ、国内経済の緩やかな回復基調が続いているとの説明を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人手不足やコストの上昇に対する懸念もある一方、引き続き受注、設備投資等への期待がみられ、緩やかな回復基調が続きました。」
受注や設備投資への期待を、経済環境の説明として引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「引き続き受注や設備投資等への期待がみとめられました。」
受注や設備投資の継続的な増加への期待を引き続き示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き受注や求人増加等への期待があるものの」
受注や求人増加の継続への期待を引き続き示している。 - FY2016再定義有価証券報告書
「先行きについては、米国のトランプ大統領就任、英国のEU離脱、中国経済の動向など、海外情勢や燃油価格などコストの上昇等への懸念がある一方で、引き続き設備投資や求人増加の継続等への期待感がみられました。」
旅行・観光分野の回復や受注増加への期待から、海外情勢・燃油価格への懸念と設備投資・求人増加への期待という表現に組み替えられている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「一方では、旅行・観光分野の回復、受注や求人増加の継続等への期待感がみられました。」
旅行・観光分野の回復と、受注・求人増加の継続への期待が事業環境として初めて示された。