顧客ニーズに対応した特徴ある製品・サービスとICT技術力の強化
FY2017-Q2に初出。35回の記載のうち27回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。」
顧客ニーズへの対応、自社商品の競争力強化、ICT技術力強化という研究開発方針のもと、AIエージェントや特定業務向け小規模言語モデル等の新たな研究開発を進めた。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、468百万円（前期比10.1％の増）であり、主要な研究開発活動は以下のとおりです。」
研究開発費を468百万円へ前期比10.1％増加させ、セグメント別の製品・サービス開発を進めた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めてまいりました。具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。当中間連結会計期間の研究開発費は、185百万円（前年同期比12.5%の増）であり、主要な研究開発活動は以下のとおりです。」
顧客ニーズへの対応、自社商品の競争力強化、ICT技術力強化という研究開発方針のもと、研究開発費を前年同期比12.5％増加させた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。」
顧客ニーズに対応する製品創出、自社商品の競争力強化、ICT技術力強化という研究開発方針のもと、164,698千円の研究開発費とコネクティッド、クラウド、物流、セキュリティ等の具体的な活動を記載した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めてまいりました。具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。当第１四半期連結累計期間の研究開発費は、68,554千円であり、主要な研究開発活動は次のとおりであります。」
顧客ニーズに対応する製品創出、自社商品の競争力強化、ICT技術力強化という方針のもと、68,554千円の研究開発費とコネクティッド、SmartSESAME、クラウド、at Claps等の具体的テーマを記載した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、256,278千円であり、主要な研究開発活動は次のとおりであります。」
顧客ニーズに対応する製品創出、自社商品の競争力強化、ICT技術力強化という研究開発方針のもと、研究開発費と対象テーマを拡大した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めてまいりました。具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。当第３四半期連結累計期間の研究開発費は、140,677千円であり」
顧客ニーズへの対応、自社商品の競争力強化、ICT技術力強化という研究開発方針のもと、研究開発費140,677千円と複数の具体的な開発テーマを記載した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。当第２四半期連結累計期間の研究開発費は、75,433千円であり、主要な研究開発活動は次のとおりであります。」
顧客ニーズに対応する製品創出、自社商品の競争力強化、ICT技術力強化という方針のもと、75,433千円の研究開発費と具体的な開発テーマを記載した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めてまいりました。具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。」
顧客ニーズへの対応、自社商品の競争力強化、ICT技術力強化という研究開発方針のもと、ANIoT®、AI、セキュリティ、クラウド、ローカル5G等の具体的な開発研究を進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、178,287千円であり、主要な研究開発活動は次のとおりであります。」
研究開発費を前期の174,511千円から178,287千円へ増加させ、WiseImaging、LogiPull、SimuField-AS、Visual Factory、cleardox、PlusLocation、RaLC、AI技術・AI関連サービス等の開発を進めた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めてまいりました。具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。」
顧客ニーズへの対応、自社商品の競争力強化、ICT技術力強化という研究開発方針のもと、製品・サービス開発の対象を拡張している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費は、60,190千円であり、主要な研究開発活動は次のとおりであります。」
顧客ニーズに対応する特徴ある製品・サービスの創出、自社商品の競争力強化、ICT技術力強化という方針のもと、研究開発費と具体的な開発テーマを記載した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費は、16,078千円であり、主要な研究開発活動は次のとおりであります。（デジタルインダストリー事業）製造現場および物流におけるデジタル化を支援するスマートファクトリー分野において、次の開発研究を行いました。・WiseImagingⓇバージョンアップ機能追加開発・LogiPullⓇ機能拡張開発・AI技術研究」
WiseImaging®、LogiPull®、AI技術研究を具体的な研究開発テーマとして進め、当四半期の研究開発費も記載した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、174,511千円であり、主要な研究開発活動は次のとおりであります。」
顧客ニーズに対応する製品創出、自社商品の競争力強化、ICT技術力強化という方針のもと、年間研究開発費と複数の開発テーマを具体的に記載した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。」
研究開発方針を継続しつつ、WiseImagingⓇ、ANIoTⓇ、次世代物流、モビリティ、FacteyeⓇ、Visual FactoryⓇ、環境別セキュリティソリューション、新クラウドサービスなどの具体的な開発活動を進めた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「具体的な研究開発としましては、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。」
自社商品の競争力強化とICT技術力強化の方針のもと、ANIoT製品開発、WiseImaging・LogiPull・Facteye・Visual Factoryの機能開発、次世代物流、環境別セキュリティソリューションなどを進めた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「具体的な研究開発としましては、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。」
顧客ニーズに対応する製品創出、自社商品の競争力強化、ICT技術力強化という研究開発方針のもと、複数の製品・サービス開発を具体的に進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。」
研究開発方針のもと、AI画像処理、AIデータ分析、WiseImagingⓇ、次世代物流、LogiPullⓇ、位置情報、車載ソフトウェア、I/Oセンシング、cleardoxⓇ、Visual FactoryⓇなどの開発を進めた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「具体的には、新製品開発をはじめとする自社商品の競争力強化、および顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。」
顧客ニーズに対応する特徴ある製品・サービスの創出、自社商品の競争力強化、ICT技術力強化という研究開発方針のもと、複数の製品・サービス開発を具体的に進めた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「製造現場および物流におけるデジタル化を支援するスマートファクトリー分野において、次の開発研究を行いました。・機械学習技術を用いた画像処理に関する研究開発・データ分析におけるAI活用に関する開発・次世代物流サービスソリューションの開発・位置情報に関連するサービスプラットフォームに関する開発・車載ソフトウェアシミュレーションに関する開発・I/Oセンシングに関する開発・cleardoxⓇバージョンアップ機能開発」
顧客ニーズへの対応、自社商品の競争力強化、ICT技術力強化という方針のもと、cleardoxⓇの機能開発を含む研究開発テーマを具体的に進めた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「具体的な研究開発としましては、主に自社商品の競争力強化、ならびに顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。（デジタルインダストリー事業）製造現場および物流におけるデジタル化を支援するスマートファクトリー分野において、次の開発研究を行いました。・機械学習技術を用いた画像処理に関する研究開発・データ分析におけるAI活用に関する開発・次世代物流サービスソリューションの開発・位置情報に関連するサービスプラットフォームに関する開発・車載ソフトウェアシミュレーションに関する開発・I/Oセンシングに関する開発（サービスインテグレーション事業）お客様のビジネス環境を多種多様な脅威から守るセキュリティサービス分野において、次の開発研究を行いました。・環境別セキュリティソリューションの開発」
顧客ニーズへの対応、自社商品の競争力強化、ICT技術力強化という方針のもと、AI、物流、位置情報、車載、センシング、環境別セキュリティなどの研究開発テーマを拡張した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めております。具体的な研究開発としましては、主に自社商品の競争力強化、ならびに顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。」
顧客ニーズへの対応、自社商品の競争力強化、ICTサービスの技術力強化という研究開発方針を継続している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「製造現場のデジタル化を支援するスマートファクトリー分野において、次の開発研究を行いました。 ・工場IoTデータの可視化アプリケーション「Visual Factory®」の開発 ・機械学習技術を用いた画像処理に関する研究開発 ・データ分析におけるAI活用に関する研究開発 ・トラック積降効率化ICTソリューション「LogiPull®」の開発 ・工場セキュリティの検知可視化に関する開発 ・製造業作業者支援を目的としたデータ利活用に関する開発 ・自然言語処理に関する研究開発 ・ドキュメント診断ツール「ClearDox®」の開発」
従来の工場IoT可視化、機械学習、AI、LogiPull®、工場セキュリティ、作業者支援に加え、自然言語処理とClearDox®の開発を研究開発テーマとして記載した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「製造現場のデジタル化を支援するスマートファクトリー分野において、次の開発研究を行いました。・工場IoTデータの可視化アプリケーション「Visual Factory®」の開発・機械学習技術を用いた画像処理に関する研究開発・データ分析におけるAI活用に関する研究開発・トラック積降効率化ICTソリューション「LogiPull®」の開発・工場セキュリティの検知可視化に関する開発・製造業作業者支援を目的としたデータ利活用に関する開発」
従来のVisual Factory®、機械学習、LogiPull®、工場セキュリティに加え、データ分析へのAI活用や製造業作業者支援のデータ利活用を研究開発テーマとして記載した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「具体的な研究開発としましては、主に自社商品の競争力強化、ならびに顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。（デジタルインダストリー事業）製造現場のデジタル化を支援するスマートファクトリー分野において、次の開発研究を行いました。・工場IoTデータの可視化アプリケーション「Visual Factory®」の開発・機械学習技術を用いた画像処理に関する研究開発・トラック積降効率化ICTソリューション「LogiPull®」の開発・工場セキュリティの検知可視化に関する開発（サービスインテグレーション事業）お客様のビジネス環境を多種多様な脅威から守るセキュリティサービス分野において、次の開発研究を行いました。・産業用制御システムのセキュリティ対策「ICS Defender™」の製品開発」
Visual Factory®、LogiPull®、工場セキュリティの検知可視化、産業用制御システム向け「ICS Defender™」など、研究開発テーマを具体化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めております。具体的な研究開発としましては、主に自社商品の競争力強化、ならびに顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。」
顧客ニーズへの対応、自社商品の競争力強化、ICTサービスの技術力強化という研究開発方針のもと、スマートグラス、機械学習、セキュリティ、CRMなど複数の開発を進めた。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めております。具体的な研究開発としましては、主に自社商品の競争力強化、ならびに顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。」
顧客ニーズへの対応、自社商品の競争力強化、ICTサービスの技術力強化という方針のもと、複数の具体的な研究開発テーマを進めた。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めております。具体的な研究開発としましては、主に自社商品の競争力強化、ならびに顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。結果、製品開発において以下の３製品をリリースいたしました。」
顧客ニーズへの対応、自社商品の競争力強化、ICTサービスの技術力強化という研究開発方針のもと、3製品のリリースに至った。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めております。」
変化する顧客ニーズに対応した特徴ある製品・サービスを研究開発の目的とする方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めております。」
変化する顧客ニーズに対応した特徴ある製品・サービスの創出を研究開発の目的とする方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めております。」
変化する顧客ニーズに対応した特徴ある製品・サービスの創出を研究開発の目的とする方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めております。具体的な研究開発としましては、主に自社商品の競争力強化、ならびに顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、活動を行ってまいりました。」
変化する顧客ニーズへの対応、自社商品の競争力強化、顧客に価値あるICTサービスのための技術力強化という研究開発方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めております。具体的な研究開発としましては、主に自社商品の競争力強化、ならびに顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。」
顧客ニーズへの対応、自社商品の競争力強化、ICTサービスのための技術力強化を研究開発の方針として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めております。具体的な研究開発としましては、主に自社商品の競争力強化、ならびに顧客に価値あるICTサービスを提供するための技術力強化をテーマに、次のような活動を行ってまいりました。」
顧客ニーズへの対応、商品競争力、顧客に価値あるICTサービスのための技術力強化という研究開発方針を継続している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、変化する顧客のニーズに対応できる特徴ある製品・サービスを創出することを目的としており、提出会社中心に進めております。」
研究開発の目的を、顧客ニーズへの対応、商品競争力、顧客に価値あるICTサービスの提供に置いている。