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KSK(9687)・リスク再掲

プロジェクト運営失敗による超過コスト・納期遅延

FY2016に初出。21回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2025。

21記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2017-Q3 – FY2017再掲FY2022-Q1 – FY20252016: 120162017: 220172018: 120182019: 220192020: 320202021: 420212022: 320222023: 220232024: 220242025: 12025
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プロジェクトの工数超過・納期遅延による不採算化97社が書いているテーマ・逆風96社・追い風3社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。58社中17社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている97社のうち14社を表示しています。上の文は97社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025再掲有価証券報告書

    「プロジェクトマネジメントの巧拙や、作業の過程において仕様の変更や何らかのトラブルが発生することにより、予め見積もっていた費用を上回る大幅な超過コストの発生や納期遅延による損害金が発生する恐れがあり、当社グループの経営成績及び事業展開に悪影響を与える可能性があります。」

    プロジェクトマネジメント、仕様変更、トラブルによる超過コスト・納期遅延リスクを継続している。
  2. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    プロジェクト運営失敗による超過コスト・納期遅延リスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。
  3. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    プロジェクト運営失敗による超過コスト・納期遅延リスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    プロジェクト運営失敗による超過コスト・納期遅延リスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。
  5. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    プロジェクト運営失敗による超過コスト・納期遅延リスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。
  6. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    プロジェクト運営失敗による超過コスト・納期遅延リスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。
  7. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    プロジェクト運営失敗による超過コスト・納期遅延リスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。
  8. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    プロジェクト運営失敗による超過コスト・納期遅延リスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。
  9. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    プロジェクト運営失敗による超過コスト・納期遅延リスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。
  10. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    プロジェクト運営失敗による超過コスト・納期遅延リスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。
  11. FY2021対処有価証券報告書

    「売上原価に含まれる工事損失引当金繰入額 △1百万円」

    前年度に計上した1百万円の工事損失引当金について、当年度は繰入額が△1百万円となり、連結貸借対照表の工事損失引当金残高も0百万円となった。
  12. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    プロジェクト運営失敗による超過コスト・納期遅延リスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。
  13. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    プロジェクト運営失敗による超過コスト・納期遅延リスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。
  14. FY2020顕在化有価証券報告書

    「売上原価に含まれる工事損失引当金繰入額 1百万円」

    受注制作ソフトウェア開発に係る将来損失に備え、工事損失引当金1百万円を計上した。
  15. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    プロジェクト運営失敗による超過コスト・納期遅延リスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。
  16. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    プロジェクト運営失敗による超過コスト・納期遅延リスクについて、新規発生・重要な変更がないと整理されている。
  17. FY2019再掲有価証券報告書

    「プロジェクトの運営を行うプロジェクトマネジメントの巧拙により、大幅な超過コストの発生や納期遅延による損害金が発生する恐れがあり、当社グループの経営成績及び事業展開に悪影響を与える可能性があります。」

    プロジェクト運営の失敗による超過コスト・納期遅延リスクと、プロジェクト管理・審査規程による管理を継続している。
  18. FY2018対処有価証券報告書

    「なお、大口開発案件で納期が遅延したことについては、品質向上を目指したプロジェクトを発足させ、同様の問題が再発しない仕組みを整えることで、顧客満足度を向上させ業績の回復に努めてまいります。」

    大口開発案件の納期遅延が発生した一方、品質向上プロジェクトを発足し、再発防止の仕組みを整備するとしている。
  19. FY2017顕在化有価証券報告書

    「技術者や外部ビジネスパートナー不足から、大口開発案件での計画遅延や受注機会損失が発生したものの、不採算案件の受注抑制などにより利益率が改善したことなどから、売上高は4,054百万円(前連結会計年度比3.1%増)、セグメント利益は598百万円(同11.1%増)となりました。」

    技術者・外部ビジネスパートナー不足により、大口開発案件の計画遅延と受注機会損失が実際に発生した。一方、不採算案件の受注抑制により利益率は改善した。
  20. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「大口の開発案件が貢献し業績は拡大しましたが、一部の案件で開発コストが増加し採算性が悪化したことなどから、売上高は2,951百万円(前年同期比5.6%増)、セグメント利益は379百万円(前年同期比0.2%減)となりました。」

    一部案件で開発コストの増加と採算性悪化が実際に発生し、ITソリューション事業のセグメント利益は前年同期比0.2%減となった。
  21. FY2016初出有価証券報告書

    「プロジェクトの運営を行うプロジェクトマネージャーの巧拙により、大幅な超過コストの発生や納期遅延による損害金が発生する恐れがあり、当社グループの経営成績及び事業展開に悪影響を受ける可能性があります。」

    要求把握、見積、技術者レベル、スケジュール、テスト等をプロジェクト成否・採算性の要因として挙げ、当該年度には不採算案件の発生も記載している。
一緒に動いた変遷

「特定企業集団への営業債権集中」は、この変遷が動いた21回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

322222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1特定企業集団への営業債権集中3回
  3. 2成長分野への経営資源集中と事業構造の見直し2回
  4. 3技術者の採用強化と教育投資2回
  5. 4配当性向30%を目処とする利益還元2回
  6. 5売上・利益の増加と収益性改善2回
  7. 6自己株式の取得2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
KSKの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。