銀行大規模システム統合案件のピークアウトによる減収
FY2017-Q1に初出。18回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
DTSがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-31再掲決算
「前年同期の各セグメントにおける大型案件のピークアウトに伴う反動影響などにより、当第１四半期連結累計期間の売上高は、310億20百万円(前年同期比5.7％減)となりました。」
大型案件のピークアウトが売上高の減少要因となっている状況を再確認している。 - FY2025対処有価証券報告書
「銀行業における案件拡大や新規連結影響などで好調に推移し、売上高は532億７百万円(前年同期比21.9％増)となりました。」
過去に減収要因として記載されていた大型金融案件のピークアウトについて、当期は銀行業の案件拡大により金融系を含む業務＆ソリューションが好調に推移した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「金融社会セグメント 通信業向けの開発案件が堅調に推移したものの金融保険業や公共系のプロジェクトが軟調に推移し、売上高は206億55百万円（前年同期は211億50百万円）となりました。」
従来記載されていた大型案件・メガバンク投資の縮小に加え、金融保険業や公共系プロジェクトの軟調さが売上の下押し要因として記載されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「金融社会セグメント 通信業向けの開発案件が堅調に推移したものの金融保険業や公共系のプロジェクト開始時期の遅延などにより軟調に推移し、売上高は134億38百万円（前年同期は139億34百万円）となりました。」
従来の大型案件のピークアウトやメガバンク投資縮小に加え、金融保険業・公共系プロジェクトの開始時期遅延が減収要因として記載されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「金融社会セグメント 公共系のシステム開発が堅調に推移したものの、メガバンクにおける投資が縮小し、売上高は284億44百万円（前年同期比7.8％減）となりました。」
従来の統合案件等の減少に加え、メガバンクの投資縮小が減収要因として記載され、金融社会セグメント売上高は前年同期比7.8％減となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「金融社会セグメント 公共系のシステム開発が堅調に推移したものの、メガバンクにおける投資が縮小し、売上高は211億50百万円（前年同期比8.5％減）となりました。」
従来の統合案件等の減少に加え、メガバンクの投資縮小が実際の金融社会セグメント減収要因として記載され、売上高は前年同期比8.5％減となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「金融社会セグメント 公共系のシステム開発が堅調に推移したものの、メガバンクにおける投資が低調に推移し、売上高は139億34百万円（前年同期比10.7％減）となりました。」
従来の統合案件等の減少に加え、メガバンクの投資低調が実際の金融社会セグメント減収要因として記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期会計期間の売上高については上記大型案件の一部がピークアウトしたことなどにより、224億11百万円(前年同期比5.5%増)となりました。」
大型案件の一部ピークアウトを当第3四半期会計期間の売上高要因として記載しているが、四半期売上高自体は前年同期比5.5％増となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「金融公共セグメント 生命保険および共済組合の開発案件が堅調に推移したものの、統合案件等の影響により、売上高は186億23百万円（前年同期比6.6％減）となりました。」
生命保険・共済組合の開発案件が堅調だった一方、統合案件等の影響による金融公共セグメントの減収が続いている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「金融公共セグメント メガバンクや生命保険の開発案件が堅調に推移したものの、統合案件等の影響により、売上高は122億79百万円（前年同期比9.6％減）となりました。」
メガバンク・生命保険の開発案件は堅調だったものの、統合案件等の影響による金融公共セグメントの減収が続いている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「メガバンクや生命保険の開発案件が堅調に推移したものの、統合案件等の影響により、売上高は58億６百万円（前年同期比16.4％減）となりました。」
統合案件等の影響が金融公共セグメントの減収要因として引き続き記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「金融公共セグメント メガバンクや保険会社の開発案件が順調に推移したものの、統合案件等の減少があり、売上高は199億32百万円（前年同期比8.0％減）となりました。」
統合案件等の減少が金融公共セグメントの減収要因として引き続き記載されている一方、メガバンク・保険会社の開発案件は順調に推移した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「金融公共セグメント メガバンクや保険会社の開発案件が順調に推移したものの、統合案件等の減少があり、売上高は135億84百万円（前年同期比4.6％減）となりました。」
統合案件等の減少が金融公共セグメントの減収要因として引き続き記載されている一方、メガバンク・保険会社の開発案件は順調に推移した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「新規案件の拡大や官公庁などの開発案件が順調に推移したものの、統合案件等の減少があり、売上高は69億48百万円（前年同期比0.4％減）となりました。」
金融公共セグメントでは統合案件等の減少が引き続き売上の下押し要因となっているが、新規案件・官公庁案件の拡大で一部を補っている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「売上高の減少は、銀行の大規模システム統合案件のピークアウトや人材派遣事業の一部譲渡などの影響によるものです。」
銀行の大規模システム統合案件のピークアウトが、通期の減収要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「売上高の減少は、銀行の大規模システム統合案件のピークアウトや人材派遣事業の一部譲渡などの影響によるものです。」
銀行の大規模システム統合案件のピークアウトが、当第3四半期累計期間の減収要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上高の減少は、銀行の大規模システム統合案件のピークアウトや人材派遣事業の一部譲渡などの影響によるものです。」
銀行の大規模システム統合案件のピークアウトが、当第2四半期累計期間の実際の減収要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当事業年度については、銀行の大規模システム統合案件のピークアウトやデータリンクス株式会社の人材派遣事業一部譲渡などの影響により減収となる見込みですが、」「売上高の減少は、銀行の大規模システム統合案件のピークアウトや人材派遣事業の一部譲渡などの影響によるものです。」
銀行の大規模システム統合案件のピークアウトを通期減収見込みの要因として示し、当四半期の実際の売上高減少要因としても記載している。