新型コロナウイルス感染症によるIT投資抑制・案件延期リスク
FY2021-Q1に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
DTSがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに3社。
- FY2024-Q2削除有価証券報告書当四半期報告書では、新型コロナウイルス感染症によるIT投資抑制・案件延期リスクに関する個別の記載はなく、事業等のリスクについても新たな発生や重要な変更はないとしている。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が残るものの、持ち直しの動きがみられました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が残る一方、経済には持ち直しの動きがあるとの認識を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が残るものの、持ち直しの動きがみられました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が残るとの認識を継続している一方、経済には持ち直しの動きがあると記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による厳しい状況が徐々に緩和されるなかで、持ち直しの動きがみられます。ただし、先行きについては変異株をはじめ感染症の動向による国内外の経済への影響に十分注意する必要があり、不透明な状況が続くと見込まれます。」
経済状況の緩和を記載する一方、変異株を含む感染症の動向による国内外経済への影響と不透明感を引き続き示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により依然として厳しい状況にあります。しかし、先行きについては感染拡大の防止策を講じワクチン接種を促進するなかで、各種政策の効果や海外経済の改善もあり持ち直していくことが期待されます。ただし、国内外の感染症の動向などにより、その影響が経済を下振れさせるリスクに十分注意する必要があります。」
新型コロナウイルス感染症による経済下振れリスクを継続して記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ただし、感染症拡大による社会経済活動への影響を国内外経済が下振れさせるリスクに十分注意する必要があります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大が社会経済活動および国内外経済を下振れさせるリスクを引き続き記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「前期のデジタルテクノロジー株式会社における決算期変更影響に加え、メガバンクにおける投資縮小、新型コロナウイルス感染症などによる影響もあり減収となりました。」
新型コロナウイルス感染症などの影響が、メガバンク投資縮小等とともに当期の減収要因として実績に表れた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「しかし、現時点において、新型コロナウイルス感染症の収束は長期化しており、経済活動は回復傾向にあるものの当初想定より緩やかに推移しています。当社グループを取り巻く事業環境などから、通期においては当初想定を下回る見込みです。通期業績見通しにつきましては、当初の想定を引き下げたものの、第4四半期を中心に拡大することを想定し、デジタルテクノロジー株式会社の決算期変更影響を除いた前期の水準を上回る予定です。一方、営業利益につきましては、デジタルビジネスへの積極的な投資を行いつつも、100億円となる見込みです。」
感染症収束の長期化と経済回復の遅れを踏まえ、引き下げ後の通期業績見通しおよび営業利益100億円見込みを再確認している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「しかし、現時点において、新型コロナウイルス感染症の収束は長期化しており、経済活動は回復傾向にあるものの当初想定より緩やかに推移しています。当社グループを取り巻く事業環境や第2四半期までの業績などから、通期においては当初想定を下回る見込みです。通期業績見通しにつきましては、当初の想定を引き下げるものの、第4四半期を中心に拡大することを想定し、デジタルテクノロジー株式会社の決算期変更影響を除いた前期の水準を上回る予定です。一方、営業利益につきましては、デジタルビジネスへの積極的な投資を行いつつも、100億円となる見込みです。」
感染症の収束長期化と顧客業績悪化によるIT投資抑制・延期の影響が、通期業績見通しの引き下げとして実際に表れている。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当期では、新型コロナウイルス感染症の影響により業績が悪化している企業のIT投資抑制や案件の延期等の影響を踏まえ、上期の売上は前期比で減少を想定しています。第2四半期から新型コロナウイルス感染症が収束し経済活動が徐々に回復していく前提で、通期では前年並みとなる売上高950億円、営業利益107億円を目指します。なお、新型コロナウイルス感染症の収束が長期化した場合、業績予想を変更する可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症による顧客企業のIT投資抑制や案件延期が上期の減収要因として想定され、収束長期化時には業績予想を変更する可能性があると記載している。