プロジェクトの可視化と不採算案件の撲滅
FY2016に初出。18回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026受注損失引当金の増加有価証券報告書
「売上原価に含まれる受注損失引当金繰入額は、次のとおりです。前連結会計年度27百万円、当連結会計年度561百万円。」
プロジェクト推進会議による受注可否審議・進捗モニタリングを継続する一方、受注損失引当金繰入額は27百万円から561百万円へ増加した。 - 2026-05-28再掲株主総会
「当社は、収益総額が一定以上または必要と認めたプロジェクトの受注可否を審議することやプロジェクトの進捗状況を定期的にモニタリングすることを目的としたプロジェクト推進会議を設置しており、所定の基準に該当するプロジェクトの原価について計画に対する実績の発生状況をモニタリングすることにより、原価総額を見直しています。」
プロジェクト推進会議による受注可否審議、進捗モニタリングおよび原価総額の見直しを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益は、原価率の改善により85億26百万円（前年同期は84億17百万円）となりました。」
原価率の改善を売上総利益の増加要因として再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社においては、独自の開発標準の浸透に努めています。また、受注金額が一定以上または必要と認めたプロジェクトの受注可否を審議することやプロジェクトの進捗状況を定期的にモニタリングすることを目的としたプロジェクト推進会議を設置することにより、プロジェクトの状況を把握することで不採算案件の抑止に取り組んでおり、現時点では当社グループに大きな影響を与えるおそれのある不採算はありません。」
独自開発標準、プロジェクト推進会議、受注可否審議および進捗モニタリングによる不採算案件抑止を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「プロジェクト管理の強化などによりNelito Systems Limitedの当第３四半期会計期間における業績が前年同期比で増加に転じたものの、地銀向け案件の延伸・体制縮小の影響などで、売上高は75億39百万円（前年同期比4.6％減）となりました。」
プロジェクト管理の強化により、Nelito Systems Limitedの当第3四半期会計期間の業績が前年同期比で増加に転じたと記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益は、136億19百万円（同6.9％増）となりました。売上高の増加や不採算案件の減少により、増加しています。」
不採算案件の減少を要因として、売上総利益が前年同期比6.9％増となったと記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益は、45億９百万円（同14.6％増）となりました。売上高の増加や不採算案件の減少により、増加しています。」
不採算案件の減少を売上総利益の前年同期比14.6％増の要因として記載しており、不採算案件抑止・収益改善の進展を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益は、127億35百万円（同8.2％増）となりました。原価率の改善により、増加しています。」
原価率の改善が売上総利益の前年同期比8.2％増に寄与したと記載しており、収益改善の取り組みを再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益は、83億65百万円（同6.6％増）となりました。原価率の改善により、増加しています。」
原価率の改善が売上総利益の前年同期比6.6％増に寄与したと記載しており、収益改善策を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益は、39億33百万円（同7.3％増）となりました。原価率の改善や不採算案件の減少により、増加しています。」
第1四半期に原価率が改善し、不採算案件が減少したことを売上総利益増加の要因として記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益は、117億71百万円（同3.2％増）となりました。不採算案件での一時的な原価増はありましたが、売上拡大により増加しております。」
不採算案件による一時的な原価増が引き続き発生した一方、売上拡大により売上総利益は前年同期比3.2％増となった。 - FY2018-Q2不採算案件による一時的原価増有価証券報告書
「不採算案件での一時的な原価増はありましたが、売上拡大により増加しております。」
不採算案件による一時的な原価増が発生した一方、売上拡大により売上総利益は前年同期比5.0％増となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「売上総利益は、36億66百万円（同3.7％増）となりました。売上総利益の増加は、売上の拡大や、生産性向上による原価率の改善などによるものです。」
生産性向上による原価率改善を、当第1四半期の売上総利益増加要因として再掲している。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上総利益は、158億42百万円（同5.7％増）となりました。売上総利益の増加は、プロジェクトマネジメントの強化や生産性向上による原価率の改善などによるものです。」
プロジェクトマネジメント強化と生産性向上による原価率改善を通じ、通期の売上総利益が前年同期比5.7％増となったと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益は、114億５百万円（同3.5％増）となりました。売上総利益の増加は、プロジェクトマネジメントの強化による原価率の改善などによるものです。」
プロジェクトマネジメント強化による原価率改善を、当第3四半期累計期間の売上総利益増加要因として引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益は、74億72百万円（同1.0％増）となりました。売上総利益の増加は、プロジェクトマネジメントの強化による原価率の改善などによるものです。」
プロジェクトマネジメント強化による原価率改善を、四半期累計の売上総利益増加要因として再度記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益は、35億35百万円（同0.6％増）となりました。売上総利益の増加は、プロジェクトマネジメントの強化による原価率の改善などによるものです。」
プロジェクトマネジメントの強化による原価率改善を、当四半期の売上総利益増加の要因として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「プロジェクトの進捗状況に対する徹底した見える化の導入や、プロジェクトマネージャー層などに対する継続的な研修などの取り組みにより、不採算プロジェクトの撲滅や開発品質の強化を推進しております。」
進捗の可視化と継続研修を、不採算プロジェクト抑止と品質強化の手段として記載している。