ESG推進とSDGsへの貢献内容の可視化
FY2020-Q1に初出。22回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに73社。
- FY2026前進有価証券報告書
「52の社会課題を抽出しています。そのうえで、当社グループへの影響度およびステークホルダーへの影響度を評価して作成したマテリアリティ・マトリクスをもとに、８つのマテリアリティと16のサブ・マテリアリティを特定し、取り組みを進めています。」
サステナビリティ課題を52の社会課題から8つのマテリアリティ、16のサブ・マテリアリティへ整理し、指標・目標・実績のモニタリングを開始した。 - 2026-05-28再掲株主総会
「経営基盤の強化として、人的資本への投資、グループガバナンス、システム基盤の強化および資本効率向上を図り、持続的・安定的な企業価値向上を目指しています。」
人的資本、グループガバナンス、システム基盤および資本効率を含む経営基盤強化の方針を再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「環境への取り組みにおいては、環境情報開示に取り組む国際的な非営利団体CDPによる2024年度の気候変動レポートにおいて、最高評価となる「A」評価を獲得しました。」
ESG・気候変動対応について、CDPの2024年度気候変動レポートで最高評価のA評価を獲得した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2024年４月、当社グループが人権を尊重する姿勢を明確に示すため、ＤＴＳグループ人権方針を策定しました。今後も人権デュー・ディリジェンスを通じて、人権への負の影響を特定し防止と軽減に努めていきます。」
ESGへの取り組みを人権領域へ広げ、人権方針の策定と人権デュー・ディリジェンスによる負の影響の特定・防止・軽減を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年２月には、Scope１,２,３の排出量削減目標に対して、SBT（Science Based Targets）の認定を取得しました。長期展望「Vision2030」のもと、Scope１,２における2030年CO2排出量ネットゼロを掲げ、Scope３についても野心的な目標を設定し、カーボンニュートラルの実現を目指していきます。」
気候変動対応について、Scope1・2・3の排出量削減目標が2024年2月にSBT認定を取得した。CO2排出量は2013年度比49.6％削減、SDGs関連売上高は41.7％となり、それぞれ2025年3月期目標の50％以上・40％以上に近づいた、または上回った。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「2023年10月、健康企業宣言東京推進協議会より健康経営の取り組みにおいて一定の成果を上げた企業として「健康優良企業・金の認定」を４年連続で更新しました。」
ESG・人的資本の取り組みについて、健康経営の成果として健康優良企業・金の認定を4年連続で更新した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「2023年８月、2023年度（2023年８月31日から2024年８月29日）の「JPX 日経インデックス400」の構成銘柄に２年連続で選定されました。」「当期においては、グループ社員約50名が参加し、醸造用ぶどうの苗木を保護するカバーの整備や除草作業などの支援を行いました。」
ESG・社会貢献について、JPX日経インデックス400への2年連続選定と、東日本大震災復興支援ボランティアへのグループ社員約50名の参加を記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、社員一人ひとりが社会貢献への意識を高め、行動していく事が重要と考え、積極的に社会貢献活動を推進しています。当社グループは、ワインを核とした新たなまちづくりを目指す一般社団法人とみおかワインドメーヌのブドウ園において、東日本大震災復興支援ボランティア活動を実施しています。当期においては、グループ社員約50名が参加し、醸造用ぶどうの苗木を保護するカバーの整備や除草作業などの支援を行いました。」
ESG・社会貢献の具体的活動として、東日本大震災復興支援ボランティアを実施し、当期はグループ社員約50名が参加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「長期展望「Vision2030」をもとに、Scope１・２ における2030年CO２排出量NETゼロを掲げ、Scope３についても野心的な目標を設定し、カーボンニュートラルの実現を目指していきます。2022年12月、本社（エンパイヤビル）で使用する全ての電力を、100％再生可能エネルギー化しました。」
気候変動対応について、Scope1・2の2030年CO2排出量NETゼロとScope3の目標を掲げ、本社使用電力の100％再生可能エネルギー化を2022年12月に実施した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「2022年12月、本社（エンパイヤビル）で使用する全ての電力を、100％再生可能エネルギー（以下：「再エネ」）化しました。なお、再エネ電力の調達は、エンパイヤビルの運営・管理を行っている東京建物株式会社と連携して調達したトラッキング付非化石証書（注２）を活用しています。」
ESG・環境負荷低減の取り組みとして、本社使用電力の100％再エネ化を2022年12月に実施し、トラッキング付非化石証書を活用している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「2022年８月、2022年度（2022年８月31日から2023年８月30日）の「JPX 日経インデックス400」（注）の構成銘柄として選定されました。」
ESG・ガバナンスや資本効率等を評価要素とするJPX日経インデックス400の構成銘柄に選定された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「企業を取り巻く環境が大きく変化する中、持続可能な社会の実現と企業の持続的成長を両立していくことが重要な経営課題であるとの認識に立ち、当社グループの環境・社会への取り組みをより一層強化するため「サステナビリティ委員会」を新たに設置しました。さらに、ESG活動をより一層進めるとともに、全社横断的な活動の強化を図るため、ESG推進部を新設しました。」
サステナビリティ委員会の設置とESG推進部の新設により、ESG・サステナビリティ推進の全社体制を強化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「2021年11月、ステークホルダーとの建設的な対話を促進するため、「DTS Group REPORT 2021（統合報告書）」を発行しました。また、海外の顧客や投資家を含む全てのステークホルダーに対し、必要な情報をわかりやすく発信するため、当社の英語版ホームページをリニューアルしました。」
統合報告書の発行と英語版ホームページのリニューアルにより、ステークホルダー向け情報発信を具体化した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ESGへの取り組みでは、当社グループ事業を対象としたSDGsの貢献内容調査から算出したSDGs売上高拡大に取り組んでいます（前期約166億円）。環境面においては、さらなるCO2排出量の削減や紙の使用量削減など新たな目標を設定し、環境負荷の低減に向けて推進しています。」
SDGs貢献業務に係る前期売上高約166億円と、CO2・紙使用量削減の新目標を再確認している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「ESGへの取り組みでは、当社グループ事業を対象としたSDGsの貢献内容調査から算出したSDGs売上高拡大に取り組んでいます（前期約166億円）。環境面においては、さらなるCO2排出量の削減や紙の使用量削減など新たな目標を設定し、環境負荷の低減に向けて推進しています。」
SDGs貢献内容調査から算出した前期約166億円のSDGs売上高を示し、SDGs売上高の拡大とCO2・紙使用量の削減に向けた新目標を設定した。 - FY2021前進有価証券報告書
「環境面においては、テレワークやWeb会議の浸透により、紙の使用量削減が進んでおり、当初の通期目標を見直し、さらなる向上に努めたところ前期比でほぼ半減させることができました。今後もCO2排出量の削減など、環境負荷の低減に向けて推進していきます。」
ESG・SDGs推進に加え、テレワークやWeb会議の浸透を通じて紙使用量を前期比でほぼ半減させ、環境負荷低減の取り組みを進めた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「ESGへの取り組みとしては、当期より各組織毎にESG推進委員を任命し、その推進体制の強化を図っています。加えて、当社の全プロジェクトを対象に実施していたSDGsへの貢献内容調査について、当社グループ全体に対象範囲を拡大しています。その調査結果を活用し、グループ横断での活動強化に取り組んでいきます。当期では、ステークホルダーとの建設的な対話に向けて「DTS Group REPORT 2020（統合報告書）」を作成しました。」
各組織へのESG推進委員の任命、SDGs調査対象のグループ全体への拡大、統合報告書の作成へとESG推進を進めている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「環境面においては、テレワークやWeb会議の浸透により、CO2排出量や用紙の使用量削減が進んでおり、当初の通期目標を見直し、さらなる向上に努めます。」
テレワークやWeb会議の浸透に伴うCO2排出量・用紙使用量の削減を確認し、当初の通期目標を見直してさらなる削減を目指している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「ESGへの取り組みとしては、当期より各組織毎にESG推進委員を任命し、その推進体制の強化を図っています。加えて、当社の全プロジェクトを対象に実施していたSDGsへの貢献内容調査について、当社グループ全体に対象範囲を拡大しています。その調査結果を活用し、グループ横断での活動強化に取り組んでいきます。」
各組織へのESG推進委員の任命により推進体制を強化し、SDGs貢献内容調査の対象を全プロジェクトからグループ全体へ拡大した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ESGへの取り組み強化として、総務部に設置したESG推進室にて、当社の全プロジェクトを対象にSDGsの調査を行うとともに、同業他社との意見交換などを実施しました。」
全プロジェクトを対象とするSDGs調査と同業他社との意見交換を継続して実施している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「ESGへの取り組み強化として、総務部に設置したESG推進室にて、当社の全プロジェクトを対象にSDGsの調査を行うとともに、同業他社との意見交換などを実施しました。」
全プロジェクトを対象とするSDGs調査に加え、同業他社との意見交換を実施した。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「ESGへの取り組み強化として、総務部に設置したESG推進室にて、当社の全プロジェクトを対象に、SDGsへの貢献内容調査を実施しています。今後、調査結果を分析し、各組織における活動の強化を図っていきます。」
ESG推進室を設置し、全プロジェクトを対象とするSDGs貢献内容の調査・分析を開始した。