新型コロナウイルス感染拡大への業務継続・安全対応
FY2021-Q1に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2022-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。36社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに66社。
- FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、業務を推進するにあたり、社員の安心・安全を最優先としつつ顧客の意向を汲み取りながら、引き続き感染予防対策に取り組んでいます。2021年７月から８月にかけて、当社グループの社員および派遣社員ならびに同居家族の希望者を対象にした新型コロナワクチンの職域接種を実施しました。」
感染予防策を継続し、社員・派遣社員・同居家族の希望者を対象とした職域接種の実施を再確認している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社グループでは、業務を推進するにあたり、社員の安心・安全を最優先としつつ顧客の意向を汲み取りながら、引き続き感染予防対策に取り組んでいます。2021年７月から８月にかけて、当社グループの社員および派遣社員ならびに同居家族の希望者を対象にした新型コロナワクチンの職域接種を実施しました。」
従来の感染予防策を継続し、社員・派遣社員・同居家族の希望者を対象に職域接種を実施した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社グループでは、業務を推進するにあたり、社員の安心・安全を最優先としつつ顧客の意向を汲み取りながら、引き続き感染予防対策に取り組んでいます。2021年６月、当社グループの社員および派遣社員を対象にした新型コロナワクチンの職域接種に係る申請を行いました。」
従来の感染予防策を継続し、2021年6月に社員・派遣社員を対象とする新型コロナワクチン職域接種の申請を行った。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、業務を推進するにあたり、社員の安心・安全を最優先としつつ顧客の意向を汲み取りながら、次のような対策を取り組んでいます。・社員、ビジネスパートナーならびに顧客情報の日次監視・テレワーク、時差出勤の制度化・ビデオ会議の導入、採用面接のリモート化・各種教育のオンライン化・年末年始の有給休暇取得の推奨・渡航、出張の制限・懇親会の自粛」
日次監視、テレワーク・時差出勤、会議・採用・教育のオンライン化、移動制限等による感染拡大への業務継続対応を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社グループでは、業務を推進するにあたり、社員の安心・安全を最優先としつつ顧客の意向を汲み取りながら、次のような対策を取り組んでいます。 ・社員、ビジネスパートナーおよび顧客情報の日次監視 ・テレワーク、時差出勤の制度化 ・ビデオ会議の導入、採用面接のリモート化 ・各種教育のオンライン化 ・年末年始の有給休暇取得の推奨 ・渡航、出張の制限 ・懇親会の自粛」
従来のテレワーク・時差出勤等の対策を継続しつつ、年末年始の有給休暇取得推奨を加え、感染拡大下の業務継続策を運用している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社グループでは、業務を推進するにあたり、社員の安心・安全を最優先としつつ顧客の意向を汲み取りながら、次のような対策を取り組んでいます。 ・社員、ビジネスパートナーおよび顧客情報の日次監視 ・テレワーク、時差出勤の制度化 ・ビデオ会議の導入、採用面接のリモート化 ・各種教育のオンライン化 ・渡航、出張の制限 ・懇親会の自粛」
テレワークと時差出勤を制度化し、ビデオ会議、採用面接・教育のオンライン化など、感染拡大への業務継続策を具体化している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当社グループでは、業務を推進するにあたり、社員の安心・安全を最優先としつつ顧客の意向を汲み取りながら、次のような対策を取り組んでいます。・対策本部の設置による社員、ビジネスパートナーおよび顧客情報の日次監視・テレワーク推進、時差出勤の推進・ビデオ会議の導入、採用面接のリモート化・新入社員含む各種教育のオンライン化・消毒液の完備、マスクの配布・渡航、出張の制限・懇親会の自粛」
新型コロナウイルス感染拡大に対し、対策本部、日次監視、テレワーク、時差出勤、ビデオ会議、教育のオンライン化、衛生対策および移動制限を導入した。