DTS（9682）・リスク対処
情報サービス市場の価格競争激化
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2024。
4記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
情報サービス受注競争・プロジェクト採算悪化36社が書いているテーマ・逆風38社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。16社中8社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている36社のうち14社を表示しています。上の文は36社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024対処有価証券報告書
「当社においては、プロジェクトの採算管理を徹底し、生産性の向上を図り、DX人材の育成に取り組むとともに、新技術を活用した高付加価値なサービスを提供することにより、単なるコストダウンのみの価格競争の影響を最小限にとどめるように努めています。」
価格競争リスクに対し、採算管理・生産性向上・DX人材育成・高付加価値サービス提供を組み合わせた対応を明示している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「特に、他業種からの新規参入、海外企業の国内参入やソフトウェアパッケージの拡大などにより、価格面での競争激化を見込んでいます。当社の見込みを超えた何らかの外的要因による価格低下圧力を受けた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼすおそれがあります。」
価格競争の要因として、他業種からの新規参入、海外企業の国内参入およびソフトウェアパッケージの拡大を具体的に挙げている。 - FY2017対処有価証券報告書
「このような市場環境の中、当社はプロジェクトの採算管理を徹底し、生産性の向上を図るとともに、コンサルティングビジネス拡大に向けた取り組みを強化するなど、より付加価値の高いサービスを提供することにより、単なるコストダウンのみの価格競争の影響を最小限にとどめるように努めております。」
価格競争リスクを再掲するとともに、採算管理、生産性向上、コンサルティングビジネス拡大による影響抑制策を具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「情報サービス産業においては、お客様からの情報化投資に対する要求はますます厳しさを増しており、価格面、サービス面の双方から常に同業他社と比較評価されております。特に価格面では、競争力で優位に立つ中国などの情報サービス企業の国内市場への参入もあり、競争激化の傾向が当面続くものと見込んでおります。」
中国などの情報サービス企業の参入を含む価格競争の激化を外部リスクとして記載している。