人材育成とグループ・アライアンスの強化
FY2016に初出。18回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、人材の確保と定着、ならびに従業員エンゲージメントの向上を目的として、当第２四半期より給与水準の引き上げを実施いたしました。」
人材の確保・定着および従業員エンゲージメント向上に向け、第2四半期から給与水準の引き上げを実施した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「人的資本への投資を拡充させ、建機レンタル業界の主導的企業にふさわしい知識とスキルを持つ社員の育成に努め、国内外の事業拡大に即応した人材育成に取り組んでまいります。」
従来の人材育成・グループ連携方針に加え、人的資本投資の拡充を明示し、社員育成とアライアンス拡大を新計画の課題として位置付けている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、減価償却費の負担増加や将来を見据えた人財投資による販管費の増加もあり、営業利益は30億96百万円（同6.5％減）、経常利益は32億67百万円（同6.9％減）、また、親会社株主に帰属する四半期純利益は17億38百万円（同16.1％減）となりました。」
将来を見据えた人財投資を継続しており、販管費の増加要因として記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループでは、中期経営計画「Creative 60」（2020〜2024年度）の３つの重点施策に基づき、アライアンスグループの基盤強化を推し進め、シナジー効果による一層の事業発展ときめ細やかなサービス体制の構築を図っております。また、実需に応じた機動的な投資戦略に加え、将来を担う人財の確保や育成へ注力するなど、持続的発展と企業価値の向上に尽力しております。」
アライアンスグループの基盤強化に加え、将来を担う人財の確保・育成への注力を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループでは、中期経営計画「Creative 60」（2020〜2024年度）の３つの重点施策に基づき、アライアンスグループの基盤強化とグループ間のシナジー効果による一層の事業発展を図っております。」
中期経営計画に基づくアライアンスグループの基盤強化と、グループ間シナジーによる事業発展を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、将来を見据えた人財投資による販管費の増加もあり、営業利益は33億11百万円（前年同期比16.2％減）となりました。」
将来を見据えた人財投資を継続しており、当四半期では販管費の増加要因として記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「建機レンタル業界の主導的企業にふさわしい知識とスキルを持つ社員の育成に努め、国内外の事業拡大に即応した人材育成に取り組んでまいります。また、ゼネラルレンタルカンパニー化に欠かせない事業領域拡張のため、グループ企業との連携強化・アライアンス企業との関係強化を図り、グループ間のシナジー効果向上を実現させます。」
社員の知識・スキル育成と、グループ・アライアンス企業との連携強化を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループでは、中期経営計画「Creative 60」（2020〜2024年度）の３つの重点施策に基づき、国内外におけるアライアンスグループの基盤強化に向け、高いシナジー効果の期待出来る業務提携やＭ＆Ａを推進するとともに、さらなるソリューションの蓄積と共有化に努めるなど、会社の持続的発展と企業価値の向上に尽力しております。」
高いシナジー効果が期待できる業務提携・M&Aと、国内外のアライアンスグループ基盤強化を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「将来を見据えた人財投資による販管費の増加もあり、」
将来を見据えた人財投資を継続しており、当第1四半期では販管費の増加要因として記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「将来を見据えた人財の育成や国内外におけるアライアンスグループの基盤強化、市場環境を注視した資産戦略を図るなど、さらなる企業価値の向上に尽力いたしました。」
人財育成と国内外のアライアンスグループ基盤強化を、企業価値向上の施策として継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、将来を担う人財への投資やレンタルビジネスの収益性向上に向け中古建機販売を抑制していることなどから、営業利益は106億58百万円（同19.4％減）となりました。」
将来を担う人財への投資を継続しており、当第3四半期累計期間では利益減少要因の一つとして記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、将来を担う人財投資やレンタルビジネスの収益性向上に向け中古建機販売を抑制していることなどから、営業利益は92億39百万円（同18.0％減）となりました。」
将来を担う人財への投資を継続していると記載している。人財投資は当第2四半期累計期間の利益減少要因の一つとして示されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、長期的な成長戦略を必達するため、グループの将来を担う人財の確保や育成は喫緊の課題であり、業界全体の将来も見据え、人事制度の改革等を推し進めました。」
人材の確保・育成に加え、人事制度の改革を実際に推進したと記載しており、人材施策が具体化している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、長期ビジョン「ＢＵＬＬ５５」（2015年度～2019年度）の最終年度を迎え、３つの基本方針「国内営業基盤の拡充」「海外事業の展開」「内部オペレーションの最適化」のもと、永続的な企業価値創造へ向け、この５年間で当社単体では29拠点を新設、Ｍ＆Ａや業務提携によりアライアンスグループの拠点数も157拠点増加させるなど国内営業基盤の拡充を進め、」
M&Aや業務提携によってアライアンスグループの拠点数を157拠点増加させた実績を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「2018年２月 ㈱ニシケンがケアウェル安心㈱（現・非連結子会社）の株式取得」
ニシケンによるケアウェル安心㈱の株式取得を、グループの事業領域・アライアンス拡大に関する具体的な進展として記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「これにより、関連各社へのバックアップ体制の整備とグループシナジーの向上が図れました。」
九州地区の営業拠点・大型集約機材センターの開設を通じ、関連各社へのバックアップ体制とグループシナジーの向上を具体化した。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年８月 東友エンジニアリング㈱（現・関連会社）及び名岐エンジニアリング㈱（現・関連会社）の株式取得」
グループ・アライアンス強化の具体的な進展として、2017年8月にトンネル工事専用機材の販売会社および吹き付けコンクリートプラント会社の株式を取得した。 - FY2016初出有価証券報告書
「建機レンタル業界の主導的企業としてふさわしい知識とスキルを持つ社員育成に努め、さらに国内、海外の事業拡大に即応した人材教育を図ります。また、事業領域、エリアの拡大にはグループ企業との連携、アライアンス企業との関係強化は必須であり、総合的な企業活力の充実に努めてまいります。」
社員の知識・スキル育成と、グループ企業及びアライアンス企業との関係強化を、国内外の事業拡大の手段としている。