レンタル用資産の減価償却方法の定額法への変更
FY2020-Q1に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2021。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2021再掲有価証券報告書
「レンタル用資産は主に定額法、その他の資産は主に定率法を採用しております。」
一部連結子会社を含むレンタル用資産の減価償却方法について、定額法を継続適用している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「「会計方針の変更」に記載のとおり、第１四半期連結会計期間より、一部の連結子会社のレンタル用資産について、減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。\nこの変更に伴い、従来の方法によった場合に比べて、当第３四半期連結累計期間の「建設関連」のセグメント利益が774百万円増加しております。」
一部連結子会社のレンタル用資産について定率法から定額法への変更を継続適用し、第3四半期累計期間の建設関連セグメント利益への影響額は774百万円となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「この変更に伴い、従来の方法によった場合に比べて、当第２四半期連結累計期間の「建設関連」のセグメント利益が497百万円増加しております。」
レンタル用資産の減価償却方法を定率法から定額法へ変更した影響について、第2四半期累計期間の建設関連セグメント利益が従来方法比497百万円増加したと開示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「この結果、従来の方法と比較して、当第３四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益がそれぞれ774百万円増加しております。」
レンタル用資産の減価償却方法を定率法から定額法へ変更した影響が第3四半期累計期間で明示され、営業利益、経常利益および税金等調整前四半期純利益が従来方法比でそれぞれ774百万円増加した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「この結果、従来の方法と比較して、当第２四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益がそれぞれ497百万円増加しております。」
レンタル用資産の減価償却方法を定率法から定額法へ変更した影響が第2四半期累計期間で明示され、営業利益、経常利益および税金等調整前四半期純利益が従来方法比でそれぞれ497百万円増加した。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「一部の国内連結子会社は、従来、レンタル用資産の減価償却方法について定率法を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より定額法に変更いたしました。この変更は、当社グループの「グループ間の連携を強化し戦略・戦術レベルまでベクトルを合わせる」ことを骨子の一つとする新中期経営計画「Creative 60」の策定を契機に減価償却方法について検討した結果、「グループ流通を促進する環境整備」等によりレンタル用資産の長期的な安定稼働が実現することから、定額法が今後の使用実態をより適切に反映する合理的な方法と判断したことによるものであります。この結果、従来の方法と比較して、当第１四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益がそれぞれ228百万円増加しております。」
一部の国内連結子会社で、レンタル用資産の減価償却方法を定率法から定額法へ変更した。新中期経営計画「Creative 60」におけるグループ間連携やグループ流通を促進する環境整備、長期安定稼働を変更理由としており、当四半期の営業利益等は従来方法比でそれぞれ228百万円増加した。