サステナビリティ推進体制の整備・強化
FY2021に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。10社中1社が悪化側に。
- FY2024前進有価証券報告書
「同委員会は、サステナビリティへの取り組みの推進強化と責任の明確化を目的に、代表取締役社長が委員長を務め、本業や経営戦略との一体化を図りながらサステナビリティへの取り組みを推進しております。四半期に１回の頻度で開催し、気候変動関連のリスクや機会をはじめとした当社グループにおける横断的なサステナビリティ課題について、サステナビリティ推進事務局※の報告を踏まえ、全社的な方針、体制、施策を企画立案するとともに、特に気候変動関連など重要なテーマは経営戦略や経営計画に反映することを審議します。」
サステナビリティ推進委員会を社長委員長・四半期1回開催の全社体制として運用し、気候変動等の重要課題を経営戦略・経営計画へ反映する仕組みを具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、サステナビリティを巡る様々な課題へ対応し、社会および当社グループの事業活動の持続的成長と中長期的な企業価値の向上を推進するとともに、当社グループのサステナビリティへの取り組みに関する適切かつ効果的な情報開示を推進することを目的に、代表取締役社長を委員長としたサステナビリティ推進委員会を設置しました。同委員会は四半期に１回の頻度で開催し、気候変動関連のリスクや機会をはじめとした当社グループにおける横断的なサステナビリティ課題について、サステナビリティ推進事務局の報告を踏まえ、全社的な方針、体制、施策を企画立案するとともに、特に気候変動関連など重要なテーマは経営戦略や経営計画に反映することを審議します。」
サステナビリティ経営方針の構築・サイト公表から、社長を委員長とし四半期に1回開催するサステナビリティ推進委員会、事務局、取締役会への年2回程度の付議・報告という全社推進体制へ進展している。 - FY2022前進有価証券報告書
「さらに、重要な社会課題に対処するべく、サステナビリティ経営方針を構築し、当社グループの取り組みについて、2022年４月にサステナビリティサイトとして開設・公表いたしました。」
サステナビリティ経営方針の構築に続き、2022年4月に取り組みを公開するサステナビリティサイトを開設・公表した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、昨年２月に公表いたしました「第３次中期経営計画～Galloping into the future～」に掲げておりますＥＳＧを推進すべく、サステナビリティ経営方針を構築し、本年３月より当社ウェブサイトにて公表しております。今後はサステナビリティ推進体制をより強固なものとし、持続的な社会の実現に貢献するため、社会課題に対し着実に取り組んでまいります。」
サステナビリティ経営方針を構築して3月からウェブサイトで公表し、今後は推進体制をさらに強固にする段階へ進んでいる。 - FY2021初出有価証券報告書
「ＥＳＧを意識した施策を推進し、ＳＤＧｓの達成に寄与する持続可能な社会の実現に貢献するため、サステナビリティ推進体制の整備・強化を行ってまいります。」
ESG・SDGsへの対応を実行する組織的な仕組みとして、サステナビリティ推進体制の整備・強化を初めて具体的に掲げている。