食堂・飲食事業におけるコスト削減と損失縮小
FY2017-Q1に初出。23回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026前進有価証券報告書
「食事・折詰弁当製作における原価管理の徹底やスタッフ人員の効率的配置も軌道に乗り、営業利益は73,118千円(前期比329.4％増)となりました。」
原価管理の徹底とスタッフ人員の効率的配置が軌道に乗り、食堂・飲食事業の営業利益が前期の損失から73,118千円の利益へ拡大した。 - 2026-04-13前進決算
「５月、６月の襲名披露公演を記念した「襲名記念御膳」、「襲名弁当」を多くのお客様にご利用いただいた他、猛暑の影響もあり劇場内のドリンクコーナーや喫茶室「檜」が売上を伸ばしました。」
公演記念商品とドリンク・喫茶の販売施策を具体的に記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「食事・折詰弁当製作における徹底した原価管理、及びサービス・販売のスタッフ人員の効率的配置を推進した結果、営業利益は17,028千円(前期は営業損失20,028千円)となりました。」
原価管理とスタッフ人員の効率的配置を具体的に推進し、食堂・飲食事業を営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「食堂・飲食事業については、引続き演目に因んだ食事等メニューに工夫を凝らすとともに、厨房部門の体制強化により利益率の向上を図りました。その結果、売上高は134,671千円(前年同四半期比1.9％減)となり、セグメント損失は1,642千円(前年同四半期はセグメント損失15,561千円)となりました。」
演目に因んだメニューの工夫を継続し、厨房部門の体制強化による利益率向上を図った結果、セグメント損失が縮小した。 - FY2024前進有価証券報告書
「コロナ禍で禁止していた客席・ロビーでの飲食が10月より可能となり、折詰弁当の販売を再開いたしました。お食事処「花篭」でも座席数をコロナ前の170席に戻し、舞台出演者監修のメニューや演目に因んだ食事を用意するなど、集客に努めました。その結果、売上高は576,149千円(前期比42.5％増)営業損失は20,028千円(前期は営業損失101,621千円)となりました。」
場内飲食・折詰弁当販売の再開、花篭の座席数回復、出演者監修・演目関連メニューを実施し、食堂・飲食事業の売上増加と損失縮小が確認されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「食堂・飲食事業については、演目に因んだ食事等メニューに工夫を凝らしました。その結果、売上高は137,221千円(前年同四半期比106.7％増)となり、セグメント損失は15,561千円(前年同四半期はセグメント損失31,498千円)となりました。」
食事メニューの工夫という具体策を実施し、セグメント損失が前年同期から縮小した。 - FY2023前進有価証券報告書
「食堂・飲食事業においては、歌舞伎座独自のメニューを提供しながら、原材料価格の高騰に対応すべくコスト管理の徹底と、最適な販売価格の設定を行うことで、収益拡大に繋げてまいります。」
食堂・飲食事業の収益改善策として、独自メニュー、コスト管理の徹底および販売価格の最適化を新たに具体化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「食堂・飲食事業につきましては、売上高は727,706千円で30,659千円(前期比4.0％)の減収となりましたが、原価率の改善及び人件費等の経費減少により、セグメント利益は29,636千円で3,735千円(前期比14.4％)の増益となりました。」
原価率の改善および人件費等の経費減少という具体的な施策・効果が通期業績に表れ、セグメント利益が前期比14.4％増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「人員の配置見直しによる人件費減少等により、セグメント利益は23,522千円(前年同期比7.0％増)となりました。」
人員配置の見直しによる人件費抑制を継続し、食堂・飲食事業のセグメント利益が前年同期比7.0％増加した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「損益面では、増収に加え、人員の配置見直し等により、セグメント利益は16,875千円(前年同期比108.0％増)となりました。」
人員配置の見直しという具体的施策を記載し、食堂・飲食事業のセグメント利益が前年同期比108.0％増加した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「食堂メニューの変更及び折詰弁当の自社製造を増やしたこと等による製造原価の低減及び人員配置の見直し等による人件費の抑制により、セグメント利益は6,488千円(前年同期比117.5％増)となりました。」
従来の製造部門集約等に加え、食堂メニューの変更、折詰弁当の自社製造拡大、人員配置の見直しという具体的施策を記載し、セグメント利益が前年同期比117.5％増加した。 - FY2019経費増で減益継続有価証券報告書
「人件費等の経費増により、セグメント利益は25,900千円で4,537千円(前期比14.9%)の減益となりました。」
費用削減の取り組みを示していた従来の記載に対し、当年度は人件費等の経費増が利益減少要因として記載され、セグメント利益は前年比14.9％減となった。 - FY2019-Q3経費増による利益減有価証券報告書
「人件費等の経費増により、セグメント利益は21,978千円(前年同期比9.8％減)となりました。」
従来の製造部門集約等による利益改善の記載に対し、本四半期は人件費等の経費増が利益減少要因として記載されている。新たな費用削減施策は記載されていない。 - FY2019-Q2人件費増加・利益減有価証券報告書
「損益面では、減収に加え、人件費の増加もあって、セグメント利益は8,111千円(前年同期比63.3％減)となりました。」
これまで製造部門集約等による黒字化・利益改善を示していたが、本四半期は人件費の増加が利益減少要因として記載されている。新たな費用削減施策は記載されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「費用の削減に努めましたがセグメント利益は2,983千円(前年同期比79.2％減)となりました。」
費用削減の取り組みを継続しているが、当四半期はセグメント利益が前年同期を下回った。新たな具体的施策や達成マイルストーンは記載されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「製造部門を集約したことによる効果等により、セグメント利益は30,438千円(前期は2,936千円のセグメント損失)となりました。」
製造部門集約の効果等により、食堂・飲食事業は通期で損失から30,438千円の利益へ転換した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「食堂・飲食事業につきましては、前連結会計年度にケータリング事業を縮小したことにより、売上高は551,658千円(前年同期比11.8％減)となりましたが、製造部門集約の効果により、セグメント利益は24,360千円(前年同期はセグメント損失638千円)となりました。」
製造部門集約の効果が続き、セグメント損失638千円から24,360千円の利益へ転換した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「食堂・飲食事業については、前連結会計年度にケータリング事業を縮小したことにより、売上高は370,667千円(前年同期比7.6％減)となったものの、製造部門集約の効果によりセグメント利益は22,119千円(前年同期はセグメント損失8,625千円)となりました。」
製造部門集約の効果が継続し、セグメント損失8,625千円から22,119千円の利益へ転換した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「食堂・飲食事業については、前連結会計年度にケータリング事業を縮小したことにより、売上高は193,548千円(前年同期比6.3％減)となったものの、製造部門集約化の効果により、セグメント利益は14,319千円(前年同期はセグメント損失3,311千円)となりました。」
製造部門集約化の効果が現れ、セグメント損失3,311千円から14,319千円の利益へ転換した。 - FY2017前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に固定資産の減損損失を計上したことによる減価償却費の減少及び当第２四半期末にケータリング事業縮小及び製造部門集約化による費用削減に努めたものの、セグメント損失2,936千円(前期は27,855千円のセグメント損失)を計上することとなりました。」
減価償却費の減少、ケータリング事業縮小および製造部門集約化による費用削減を通期でも説明し、損失が大幅に縮小した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「食堂・飲食事業につきましては、売上高は625,138千円(前年同期比13.1％減)となり、人件費の削減及び前連結会計年度末に固定資産の減損損失を計上したことによる減価償却費の減少等がありましたが、セグメント損失は638千円(前年同期はセグメント損失11,157千円)となりました。」
人件費削減および減価償却費減少を継続し、セグメント損失は前年同期の11,157千円から638千円へ縮小した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「人件費の削減及び前連結会計年度末に固定資産の減損損失を計上したことによる減価償却費の減少等がありましたが、セグメント損失は8,625千円(前年同期はセグメント損失9,751千円)となりました。」
人件費削減および減価償却費減少を継続し、食堂・飲食事業のセグメント損失が前年同期の9,751千円から8,625千円へ縮小した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「人件費の削減及び前期末に固定資産の減損処理を実施したことに伴い減価償却費が減少したこと等により、セグメント損失は3,311千円(前年同期はセグメント損失9,338千円)となりました。」
人件費削減および前期末の固定資産減損処理に伴う減価償却費減少を、損失縮小の要因として説明している。