歌舞伎座（9661）・施策前進
自己株式の取得
FY2017-Q2に初出。17回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
17記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
単元未満株式の買取等による自己株式の取得・処分8社が書いているテーマ・逆風2社・追い風0社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度における取得自己株式 50 234」
単元未満株式の買取りにより、当事業年度に50株、234千円の自己株式を取得し、期末保有自己株式は50,356株となった。 - FY2025当事業年度の自己株式取得なし有価証券報告書
「株主総会決議による取得の状況 該当事項はありません。取締役会決議による取得の状況 該当事項はありません。」
当事業年度は株主総会決議または取締役会決議に基づく自己株式取得がなく、期末保有自己株式数は50,306株で前年度末から変わっていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「単元未満株式の買取りによる増加 107株」
当事業年度に単元未満株式107株、507千円の自己株式を取得し、期末保有自己株式は50,306株となった。 - FY2024-Q2当第2四半期累計期間の自己株式取得支出なし有価証券報告書
「自己株式の取得による支出 -」
当第2四半期連結累計期間のキャッシュ・フロー計算書では、自己株式の取得による支出は計上されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当事業年度における取得自己株式 112 539」
単元未満株式の買取りにより、当事業年度に112株、539千円の自己株式を取得し、自己株式の取得を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「自己株式の取得による支出 - △ 173」
当第2四半期連結累計期間に自己株式取得による173千円の支出を計上しており、前回の同期間に支出がなかった状態から自己株式取得が再び計上された。 - FY2022-Q2当第2四半期累計期間の自己株式取得支出なし有価証券報告書
「自己株式の取得による支出 -」
当第2四半期連結累計期間のキャッシュ・フロー計算書では、自己株式の取得による支出は計上されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当事業年度における取得自己株式 85 443」
単元未満株式の買取りにより、当事業年度に85株、443千円の自己株式を取得し、期末保有自己株式は67,187株となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「自己株式の取得による支出 △ 250」
当第2四半期連結累計期間に自己株式取得による250千円の支出を計上し、自己保有株式は67,100株、発行済株式総数に対する割合は0.55％となっている。 - FY2020前進有価証券報告書
「単元未満株式の買取りによる増加 165株」
当事業年度に単元未満株式165株、957千円の自己株式を取得し、期末保有自己株式は67,102株となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「自己株式の取得による支出 △ 520」
当第2四半期連結累計期間に自己株式取得による520千円の支出を計上し、自己株式取得を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業年度における取得自己株式 60 344」
単元未満株式の買取りにより当年度に60株、344千円の自己株式を取得し、期末保有自己株式は66,937株となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「自己株式の取得による支出 △ 344」
当第2四半期連結累計期間に自己株式取得による344千円の支出を計上し、平成30年8月31日時点の自己保有株式は66,900株、発行済株式総数に対する割合は0.54％となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「当事業年度における取得自己株式 829 4,683」
単元未満株式の買取りにより、当事業年度に829株、4,683千円の自己株式を取得し、自己株式取得を継続した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「自己株式の取得による支出」
当第2四半期連結累計期間に自己株式取得による4,683千円の支出を計上しており、自己株式取得を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当事業年度における取得自己株式」
単元未満株式の買取りにより当事業年度に2,334株、11,750千円の自己株式を取得し、期末保有自己株式は66,048株となった。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「これは主に自己株式の取得が増加したことによるものであります。」
財務活動による資金減少の主因として自己株式取得の増加を説明している。当第2四半期累計期間の取得支出は8,622千円で、当四半期末の自己保有株式は65,000株、発行済株式総数に対する割合は0.53％である。