第2四半期・第4四半期への業績依存
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2020-Q1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
- FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「損益につきましては、利益が年度末に偏る傾向があることから前年同四半期同様損失を計上しておりますが、収益構造の改善が進み損失額は減少しております。」
年度末への利益偏重が続き、情報セキュリティ分野で四半期損失を計上しているが、収益構造改善により損失額は減少している。 - FY2018対処有価証券報告書
「営業利益（百万円）125 449 226 359 1,159 （対通期比率、％）10.8 38.7 19.5 31.0 100.0」
営業利益の第4四半期比率は31.0％となり、前年度の95.4％から低下した。年度末への利益偏重は数値上緩和している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「利益につきましては、一部不採算プロジェクトが発生した前年同四半期に比べ改善していることに加え、利益が年度末に偏る傾向があることから期中における稼働率の改善などの取り組みを行った効果により、前年同四半期に比べ損失幅を縮小しております。」
年度末への利益偏重に対し、期中稼働率の改善などを行った効果が継続し、前年同期より損失幅が縮小した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「利益が年度末に偏る傾向があることから期中における稼働率の改善などの取り組みを行った効果により、前年同四半期に比べ損失幅を縮小しております。」
年度末への利益偏重に対して期中稼働率の改善に取り組んだ効果が続き、情報セキュリティ分野の損失幅が前年同期より縮小した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「利益につきましては一部不採算プロジェクトが発生した前年同四半期に比べ改善していることに加え、利益が年度末に偏る傾向があることから期中における稼働率の改善などの取り組みを行った効果により、前年同四半期に比べ損失幅を縮小しております。」
年度末への利益偏重に対し、期中稼働率の改善などを実施した効果が示され、前年同期より損失幅が縮小している。四半期偏重リスクへの対処効果が記載されている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「営業利益（百万円）△224、195、67、779、817 （対通期比率、％）△27.5、23.9、8.2、95.4、100.0」
当年度営業利益の95.4％が第4四半期に計上され、前年度の第4四半期比率59.1％から下期・第4四半期への依存が強まっている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、売上総利益については、売上増加に伴う外部委託費の増加、需要拡大及び新規ビジネスに伴う先行的な人件費の増加、また、ＢＰＯ事業を中心に当社グループ会社の一部において下期に利益が偏る傾向がある中、当期その傾向が強まったこともあり、前年同四半期を下回る結果となりました。」
下期への利益偏重が当期に強まり、売上増加にもかかわらず売上総利益が前年同期を下回る要因として表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「また、ＢＰＯ事業を中心に当社グループ会社の中において下期に利益が偏る傾向にあることにより、前年同四半期を下回る結果となりました。」
下期への利益偏重が上期の売上総利益・業績下振れ要因として実際に表れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「また、一部の当社グループにおいては下期に利益が偏る傾向にあることにより、前年同四半期を下回る結果となりました。」
下期偏重による四半期業績の偏りが、当四半期の利益下振れ要因として実際に表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「とりわけ、国内企業の多くが３月末日を決算期末としているため、９月末が含まれる第２四半期と３月末が含まれる第４四半期の業績への依存度が高い状況下にあります。」
当期営業利益の第4四半期比率は59.1％であり、四半期間の偏りを数値で示している。